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株式会社 学研ホールディングス

【地球の歩き方総合研究所】旅の価値を上げるガイドを表彰する『Guide of the Year』の募集を開始

(PR TIMES) 2023年12月21日(木)11時15分配信 PR TIMES

地球の歩き方総合研究所は、志をもってガイド活動に取り組み、旅行者・関係者からも高い評価を得ているガイドの方々の活動を応援する『Guide of the Year』表彰の募集を始めました。


株式会社 学研ホールディングス(東京・品川/代表取締役社長:宮原博昭)のグループ会社、株式会社 地球の歩き方(東京・品川/代表取締役社長:新井邦弘)が運営する地球の歩き方総合研究所は、訪日外国人旅行(インバウンド)再開の動きが本格化し、各地で高付加価値旅行(※1)の機運が高まる中、旅行者ニーズの高度化と多様化に対応するガイドの方々にスポットライトを当て、その活動を応援する表彰『Guide of the Year』の募集を2024年1月31日(水)まで実施中です。
(※1)旅を通じて発見や学び、あるいは人生観が変わるような特別な体験を求める旅行
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/5708/2535-5708-c74b36e986194e761071095c020b4e32-1600x900.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


- 『Guide of the Year』発足の背景
「地球の歩き方」は旅の情報メディアとして、1979年の創刊以来、常に旅行者を応援してまいりました。海外渡航情報のみならず、2005年から国内旅行情報、また訪日外国人向けの情報発信は2009年から注力しています。観光先進国の実現に向けて、2030年に外国人旅行者を年間6,000万人とする目標が掲げられる中、近年はラグジュアリートラベル市場やアドベンチャートラベル市場を中心に「高付加価値旅行」に注目が集まっています。これらの旅行者が求めるのは「旅行する意味」であり、単純に高額消費することではありません。旅を通じて学びを得ることや、自己成長につながる体験、その後の人生観が変わるような経験を期待して、日本を訪れる旅行者が増加の傾向にあります。旅行者ニーズが大きな変化を迎えた今、本格的に再開した2023年のインバウンド需要は5.9兆円とコロナ前を上回る見通しです。このような中、観光庁はラグジュアリーツーリズム、アドベンチャーツーリズムの推進、サステナブルな観光コンテンツの強化などに力を入れながら、先般、高付加価値旅行による消費額拡大を重要な柱の一つとする「新たな観光立国推進基本計画の素案」を公表し、ポストコロナの新たなインバウンド戦略を打ち出しました。しかし、その一方、観光産業の担い手であるガイドが、質的・量的に不十分であることが全国的に大きな課題となっています。ここで言うガイドとは、訪日外国人を日本各地へ案内し、この国や地域の魅力的な観光資源の本当の良さや奥深さを、外国語を使って伝える通訳ガイドのことを指します。ガイドは、案内先の知識や添乗スキルはもちろんのこと、語学力や交渉力を含むコミュニケーション能力、相手や状況に合わせて柔軟かつ臨機応変に対応する力、ストーリー仕立ての旅を演出する力など、極めて高い人間力と多面的な能力が求められる職種です。地球の歩き方総合研究所は、国や地域のさまざまなインバウンドの取り組みや誘客促進事業を通じて、「旅行者ニーズの高度化と多様化に対応できる良質なガイド不足の現状」を目の当たりにし、国や自治体と同様の危機感を持ちました。旅行者の知的好奇心や探究心に対し、十分に対応できるガイドが潤沢でないために、やむを得ず旅行商品の企画を見送るといった機会損失も実際に起きています。当研究所は、この課題を解決する一助となるべく、欧米の富裕層向けにキャリアを積んできたガイドによる地方でのガイド研修をはじめ、ガイドのスキルアップを目的とした取り組みに注力してまいりました。活動を進める中で、質・量の両面からガイド業界を底上げするためには、ガイドにスポットライトを当て、その活躍や観光産業における貢献を広く周知する必要があると考え、検討会を立ち上げました。業界関係者・有識者の方々をお招きして協議会を設置、課題解決の検討を重ねてきたうえで、『Guide of The Year』という表彰活動を実施するに至った次第です。この取り組みは、特筆すべきガイドの方々の活躍や貢献を広く周知し、それをきっかけに訪日外国人を顧客としたガイドが憧れの職業となり、わが国にガイド文化が根付く土台づくりになることを目指しています。審査は業界有識者の方々にお願いし、運営事務局は地球の歩き方総合研究所が務めます。
審査にあたっては、的確な語学力や伝達力はもとより、顧客との関係構築力、旅をより魅力的なものにするストーリーテリング力、旅を通して得られる気づきや行動変容へと顧客を誘導する力、あるいは臨機応変な問題解決力や柔軟な対応力、そして何よりも人間的な魅力を重視し、総合的に審査していただく予定です。なお、この審査は何らかの資格を付与したりランク付けを行なったりするものではございません。応募にあたっては自薦・他薦を問いません。上記の課題認識と本活動の趣旨にご賛同いただける皆様からご応募いただきたく、ぜひご協力をお願いいたします。

- 『Guide of the Year』を受賞されると
受賞された特筆すべきガイド活動を広く内外に顕彰いたします。
・受賞者のガイド活動を、国内外のマスコミ・観光関係者などに広報いたします。
・「地球の歩き方」ホームページで事例の詳細を掲載、エリアの魅力とともにご紹介します。
・受賞者の事例報告会の開催も予定。ガイド業務の魅力を発信していきます。
・ガイド研修プログラムに講師としてご協力をお願いする場合があります。
 (有償のご依頼を想定)
※その他、副賞などは検討中です。

- 『Guide of the Year』に応募されると
応募された方は、受賞者の事例報告会の開催に無償でご招待いたします。
(実施方法は検討中。オンラインの可能性もございます。)

- 応募要項
【対象者】
・日本国内において訪日旅行者を対象としてガイド業務を有償で行っている個人の方で、応募の時点で日常的に同業務をされている方。
(例:日本全国を10日から2週間にわたってスルーでガイドする方や、ある特定のエリアを3泊4日でコーディネートする方)
・年齢・性別・国籍等は問いません。【応募費用】
応募・審査に際して、手数料等はかかりません(応募時にかかる通信費等は自己負担となります)。【応募受付期間】
2023年11月21日(火)〜2024年1月31日(水)18:00まで【審査スケジュール】
事務局が組成する審査委員会にて、1次審査(書類)、2次審査(追加資料提出やインタビュー)を経て、最終選考会にて決定。●応募締切:2024年1月31日
 ↓
●審査期間:2024年1月〜4月
 ↓
●発表:2024年5月頃【応募方法】
応募書類を以下URLよりダウンロード頂き、必要事項を記入の上、期日までに事務局までご送付ください。地球の歩き方総合研究所 Guide of the Year募集はこちらから


【事務局】(提出・お問い合わせ先)
株式会社地球の歩き方 地球の歩き方総合研究所
Guide of the Year事務局
〒141-8425 東京都品川区西五反田2-11-8
E-mail:japan@arukikata.co.jp
TEL:03-6431-1334(10:00〜17:00)

- 検討会の様子
集合でのディスカッションに加え、個別議論や、ヒアリング・調査なども実施しました。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/5708/2535-5708-4b4807d002748ebfd34215db13ed3aea-2195x528.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]



■株式会社地球の歩き方(Arukikata. Co., Ltd.)
 https://www.arukikata.co.jp/company/
・代表取締役社長:新井 邦弘
・法人設立年月日:2020年12月1日(事業開始2021年1月1日)
・資本金:5百万円
・所在住所:〒141-8416 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・事業内容:「地球の歩き方」出版および関連事業、旅行マーケティング事業、損害保険代理店事業

■株式会社学研ホールディングス(GAKKEN HOLDINGS CO.,LTD.)
 https://www.gakken.co.jp/
・代表取締役社長:宮原 博昭
・法人設立年月日:1947年3月31日
・資本金:19,817百万円
・売上高:1,641億円、連結子会社75社(2023年9月期)
     東京証券取引所 プライム市場情報(証券コード:9470)
・所在住所:〒141-8510 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号:03-6431-1001(代表)
・事業内容:1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社
      教育分野:「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、
           学習教材などの出版・コンテンツ事業、
           教科書・保育用品などの園・学校事業など
      医療福祉分野:サービス付き高齢者向け住宅事業、
             認知症グループホーム事業、
             保育園・学童などの子育て支援事業など
      グローバル:150か国以上で活動・事業展開



プレスリリース提供:PR TIMES

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