- トップ
- リリース
- 「2022年度の診療報酬改定項目の重点ポイントをわかりやすく徹底解説」と題して、株式会社仲野メディカルオフィス 仲野 豊氏によるセミナーを2022年 2月24日(木)オンラインにて開催!!
プレスリリース
「2022年度の診療報酬改定項目の重点ポイントをわかりやすく徹底解説」と題して、株式会社仲野メディカルオフィス 仲野 豊氏によるセミナーを2022年 2月24日(木)オンラインにて開催!!
新社会システム総合研究所(東京都港区 代表取締役 小田中久敏 以下SSK)は、2022年 2月24日(木)に下記セミナーを開催します。
───────────────────────────────
■ライブ配信
■アーカイブ配信(2週間、何度でもご都合の良い時間にご視聴可)
───────────────────────────────
2022年度の診療報酬改定項目の重点ポイントをわかりやすく徹底解説
[画像1: https://prtimes.jp/i/32407/1729/resize/d32407-1729-b6f9cb99d27df19d12b9-0.png ]
【セミナー詳細】
https://www.ssk21.co.jp/S0000103.php?gpage=22114
【開催日時】
2022年 2月24日(木) 14:00〜17:00
【講師】
株式会社仲野メディカルオフィス 代表取締役 仲野 豊 氏
【重点講義内容】
次期診療報酬は本体+0.43%、薬価・医療材料も含めた全体▲0.94%と実質マイナス改定になります。今回は、感染症対策と医師等の働き方改革、病床機能や患者の状態に応じた評価、外来機能の役割分担といった従来の方向性に沿った内容の推進に加えて、拠点医療機関とかかりつけ医等との情報連携の強化、ガイドラインの準拠と特定行為研修修了者などの医療従事者の評価体制、DPC/PDPS制度の算定方法の見直し、包括評価制度の推進、バイオ後続品の使用促進等薬剤費の抑制、介護・障害福祉の処遇改善加算の仕組みを参考とする看護職員の処遇改善などが実施されます。多くの改定項目からポイントとなる項目について背景や将来性を交えて解説します。
1.感染防止対策(JANISとJ-SIPHE、厚労省医政局事業)
2.高度急性期・急性期(重症度、医療・看護必要度、DPC/PDPS、短期滞在手術等基本料を含む)
3.回復期(地域包括ケア病棟、回復期リハビリテーション病棟)
4.慢性期(療養病棟・障害者施設等病棟・緩和ケア病棟等)
5.入院基本料等加算(急性期系・入退院支援系・チーム医療系・患者サポート系等)
6.特定行為研修修了看護師、病院薬剤師・管理栄養士等への評価
7.精神科医療(入院・入院外)、認知症、自殺予防
8.外来診療(かかりつけ医機能・医療資源重点活用外来、オンライン診療、専門性を有する薬局)
9.外来機能報告(医療資源を重点的に活用する外来)
10.在宅医療、訪問看護、ICT機器の活用
11.不妊治療の保険適用、周産期医療、小児医療、人工透析、がん関連、運動器・耳鼻咽喉科関連
12.オンライン資格確認制度、データ提出、診療録管理体制、医療情報システム、レセプト記載項目
13.医療機関間の診療情報の提供、医療安全対策
14.湿布剤等の適正使用、後発品やバイオ後続品の推進、リフィル処方箋、電子処方箋、敷地内薬局
15.その他
16.質疑応答
[画像2: https://prtimes.jp/i/32407/1729/resize/d32407-1729-3dc049c59951e20291cb-1.png ]
【お問い合わせ先】
新社会システム総合研究所
東京都港区西新橋2-6-2 ザイマックス西新橋ビル4F
Email: info@ssk21.co.jp
TEL: 03-5532-8850
FAX: 03-5532-8851
URL: http://www.ssk21.co.jp
【新社会システム総合研究所(SSK)について】
新社会システム総合研究所(SSK)は、1996年12月6日に設立、
創業以来20年以上 法人向けビジネスセミナーを年間約500回企画開催する
情報提供サービスを主な事業としております。
SSKセミナーは、多様化するビジネス環境下で、ハイレベルな経営戦略情報、マーケティング情報、
テクノロジー情報等をスピーディーに提供し、事業機会の創出に貢献することを目的としております。
また、セミナー事業を軸に多様なビジネスを展開しており、
セミナー企画運営代行サービス・講師派遣、BtoB広告・受託調査・市場調査レポート販売・セミナーDVD販売等
お客様の事業の成功・拡大に必要な情報、サービスを提供しております。
SSKは常に最先端の情報を発信し、お客様の戦略パートナーであり続けます。
プレスリリース提供:PR TIMES