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株式会社エムティーアイ

コンディショニングノート『Atleta(アトレータ)』がデフバレーボール男子日本代表チームに導入!

(PR TIMES) 2023年10月05日(木)05時40分配信 PR TIMES

〜2024年と2025年の世界大会へ向けたチーム強化をICTで支援〜

 株式会社エムティーアイが提供する、スポーツチームをサポートするコンディショニングノート『Atleta(アトレータ)』は、聴覚障がい者によるバレーボールであるデフバレーボール※の男子日本代表チーム(以下、デフバレー男子日本代表)に導入され、10月1日(日)より提供を開始しています。
 『Atleta』は、幅広い競技においてプロ・アマチュア問わず累計1,900チーム以上への導入実績があり、今回、チームのコミュニケーション強化や食事記録などコンディション管理を通じた選手一人ひとりの意識向上を目的として『Atleta』が採用されました。
 『Atleta』は今後も、ICTを活用して、スポーツ選手の技術力向上やチーム力強化に貢献していきます。
◆デジタルを活用して、世界大会での金メダル獲得を目指すデフバレー男子日本代表をサポート!
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2943/1123/2943-1123-850971fd0c1e9f7d88e4e5b08990e2eb-318x565.png ]

 デフバレー男子日本代表は、選手が全国各地から招集されるため、選手や監督、スタッフなど関係者全員が集合して行う強化練習は、月1回程度に限られています。そのため、日頃の連絡事項や体調チェックといったチーム作りに必要とされる情報が集約されておらず、スタッフからの情報発信や選手のコンディション管理に多大な労力を要していました。
 そこで、今回、チームのコミュニケーションを集約することと、コンディションチェックを通して選手の自立性・自主性を育むことを目的に『Atleta』が導入されました。

◆情報共有の利便性向上とコンディション管理のデジタル化でチームをさらに強化!
 『Atleta』は、スポーツチームのコミュニケーションとコンディショニングをサポートするサービスです。デフバレー男子日本代表では「連絡ボード」機能を活用してチーム全員への一斉連絡を効率化するとともに、個別の選手とのやり取りも一つに集約することで、選手ースタッフ間やスタッフ同士のチーム内のスムーズなコミュニケーションの構築を目指します。
 さらに、選手のコンディション管理においては、食事の内容を入力すると摂取した栄養素などがグラフ表示される「食事管理機能」を活用し、選手自身が日々の食事に目を向けるきっかけをつくり、コンディショニングへの意識変化を通じて、自立的・自主的に体づくりに取り組めるようサポートします。また、監督やスタッフの手元には選手全員の日々の状況に関する情報が集約され、選手のモチベーションやコンディションを一目で把握することができ、強化練習のプランニングやトレーニング計画に役立てることができます。
 『Atleta』は、チームとしての活動時間や場所に制約があるデフバレー男子日本代表のスムーズなコミュニケーションや選手のコンディション管理のサポートを通じて、2024年と2025年に控える世界大会での金メダル獲得に向けたチーム力強化を支援します。

※デフバレーボール:聴覚障がい者によるバレーボールのこと。チームメイトの声、審判の笛の音、ボールをはじく音などが聞こえない状態でプレーをする。インドアは6人制、ビーチバレーは2人制で行われ、それぞれコートや用具、競技形式など一般のバレーボールのルールと同じ。

◆『Atleta』について:https://www.climbfactory.com/atleta/
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2943/1123/2943-1123-129147342c921d886d12f0dd13b0de30-283x89.png ]

『Atleta』は、部活動などのスポーツチームの「コンディショニング」と「コミュニケーション」をサポートする機能を備えたサービスで、累計1,900を超える全国の部活動、クラブチームに利用されてきました。日々の体調や疲労度、食事や睡眠などの生活習慣に関するデータやトレーニングの内容、時間、強度などを選手が記録し、指導者はそれを一覧で確認し、把握することが可能なコンディション管理機能や、指導者からチーム全体や個々人に向けたメッセージ、ファイル、動画の配信や、選手との双方向のやりとりなど、チームのコミュニケーションをより深めるコミュニケーション機能などを備え、スポーツの現場におけるデジタルの活用を推進します。



プレスリリース提供:PR TIMES

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