プレスリリース

企業・団体の人事担当者を対象に、「新入社員の研修・勤務形態」についてアンケートを実施しました。

株式会社学情（本社：東京都千代田区）は、企業・団体の人事担当者を対象に、インターネットアンケートを実施。今回は、「新入社員の研修・勤務形態」に関して調査しました。2023年4月入社の新入社員研修について、「リアルで実施」と回答した企業が75.0％に上りました。「リアル」で実施する企業の割合は、前年より13.1ポイント増加しています。「理解度を把握しながら進めることができる」「オンボーディングのためには対面のコミュニケーションが必要」「一緒に研修に参加することで同期との人間関係を築いて欲しい」「コロナ禍でオンラインとリアル両方で実施し、リアルのほうが、戦力化が早いことが分かった」などの声が寄せられました。また、新入社員の勤務形態は「出社」が82.4％で最多となっています。
【TOPICS】

（1）新入社員研修は「リアル」で実施を予定している企業が7割を超える。前年比13.1ポイント増

（2）新入社員の勤務形態は「出社」が82.4％で最多。次いで「出社とテレワークの組み合わせ」14.4％

（3）若手社員がテレワークをする際に課題になる点は「モチベーションなどの状態をつかみにくい」が最多



【調査の背景】

新入社員の受け入れはコロナ禍で4回目となります。新社会人の約8割は「リアル」での新入社員研修を希望しており、「オンラインだと不安がある」といった声が上がっています。また、行動制限の緩和により、「対面」復活の動きも広がっています。「オンライン」での対応にも慣れ、「リアル」での実施も緩和されている今、企業はどの形式を選択するのか、新入社員の研修や勤務形態について調査しました。


（1）新入社員研修は「リアル」で実施を予定している企業が7割を超える。前年比13.1ポイント増

[画像1: https://prtimes.jp/i/13485/1014/resize/d13485-1014-c99641bc4e63775b6d99-0.png ]

　2023年4月入社の新入社員研修について、「リアルで実施」と回答した企業が75.0％に上りました。「リアル」で実施する企業の割合は、前年（61.9％）より、13.1ポイント増加しています。「リアルでの研修のほうが理解度を把握しながら進めることができる」「オンボーディングのためには対面のコミュニケーションが必要だと思う」「一緒に研修に参加することで同期との人間関係を築いて欲しい」「コロナ禍でオンラインとリアル両方で実施し、リアルのほうが、戦力化が早いことが分かった」などの声が寄せられました。
　「オンラインとリアルを組み合わせて実施」は15.4％、「オンラインで実施」は1.8％でした。
[画像2: https://prtimes.jp/i/13485/1014/resize/d13485-1014-1c943eb1fe3f6481ead5-1.png ]


（2）新入社員の勤務形態は「出社」が82.4％で最多。次いで「出社とテレワークの組み合わせ」14.4％

[画像3: https://prtimes.jp/i/13485/1014/resize/d13485-1014-a3bf1595aacafc28b86f-2.png ]

　新入社員の勤務形態は「出社」が82.4%で最多。次いで「出社とテレワークの組み合わせ」14.4％が続きました。「テレワークを実施している部署でも、仕事に慣れるまで、新入社員は原則出社にする予定」「仕事を覚えてもらう時期は、出社のほうが良いと思う」「出社のほうが質問や相談をしやすいと思う」「行動制限の緩和を受けて、新入社員だけでなく、全社的に出社に戻している」といった声が上がっています。

（3）若手社員がテレワークをする際に課題になる点は「モチベーションなどの状態をつかみにくい」が最多

[画像4: https://prtimes.jp/i/13485/1014/resize/d13485-1014-2ad22074763917a9d6d6-3.png ]

　若手社員がテレワークをする際に課題になる点は、「モチベーションなどの状態をつかみにくい」が81.5％で最多。次いで「報連相などのコミュニケーション不足」76.9％、「作業の進捗状況や成果の把握が難しい」63.9％が続きました。

■調査概要
・調査期間：2023年2月20日〜2023年2月28日
・調査対象：企業・団体の人事担当者
・有効回答数：612件
・調査方法：Web上でのアンケート調査
※各項目の数値は小数点第二位を四捨五入し小数点第一位までを表記しているため、択一式回答の合計が100.0％にならない場合あります。

■株式会社学情とは
東証プライム上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。2004年から、「20代通年採用」を提唱。会員数200万名の「20代向け転職サイト4年連続No.1・20代専門転職サイト〈Ｒｅ就活〉」（2019年〜2022年 東京商工リサーチ調査 20代向け転職サイト 第1位）や、会員数40万名の「オリコン顧客満足度(R)調査 学生満足度No.1・スカウト型就職サイト〈あさがくナビ（朝日学情ナビ）〉」（※2022年 オリコン顧客満足度(R)調査 逆求人型就活サービス 就活支援コンテンツ 第1位）を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手就職・転職情報会社です。
また日本で初めて「合同企業セミナー」を開催し（自社調べ）、合同企業セミナーのトップランナーとして、20代来場数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」（2020年 自社調べ 転職イベントにおける20代来場数 第1位）や、新卒学生対象・合同企業セミナー来場数No.1「合同企業セミナー〈就職博〉」（2023年 東京商工リサーチ調査 新卒学生対象・合同企業セミナー 来場数 第1位）を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。
［創業／1976年 資本金／15億円 加盟団体／一般社団法人 日本経済団体連合会、公益社団法人 全国求人情報協会］
https://company.gakujo.ne.jp

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