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matsuri technologies株式会社

【応募金額平均309%達成】不動産クラウドファンディングの実施報告

(PR TIMES) 2023年05月25日(木)17時15分配信 PR TIMES

株式会社ファンドクリエーションの提供する不動産クラウドファンディングサービスでの実施報告

地方型宿泊施設を開発、運営するmatsuri technologies株式会社(本社:東京都新宿区)は、資本業務提携先である株式会社ファンドクリエーションが開始した不動産クラウドファンディングサービス「FC FUNDING」での実施報告を致します。
[画像1: https://prtimes.jp/i/22329/943/resize/d22329-943-e0f28f53836453024253-0.png ]

■実施内容
 クラウドファンディングの対象施設として、合計で2つの施設を提供し、クラウドファンディングを実施しました。2つの施設とも目標を大幅に上回る結果で、募集を終えることができました。
 今回提供した施設は、私たちが運営を行う地方型宿泊施設ブランド「S-villa」となります。1棟貸切で利用でき、まるでプライベート空間のように過ごせる施設となっております。

1号案件 384%達成
2号案件 233%達成

クラウドファンディングページはこちら
https://fc-funding.jp/investment/fund_list.html


■「FC FUNDING」について
 「FC FUNDING」は、個人向け金融商品と不動産のプロフェッショナルである株式会社ファンドクリエーションのノウハウを活用した、不動産クラウドファンディングサービスです。投資家は小口の資金でプロが目利きした案件に投資が出来るため、手軽に、なおかつ安心して投資を行うことが出来るサービスとなっています。
 
 他の不動産クラウドファンディングサービスではあまり見られない、別荘への投資を行う案件への投資機会が提供されています。ポストコロナにおいて、訪日客(インバウンド)も含めて旅行需要の急拡大が見込まれるため、別荘への投資は高い収益を期待でき、投資家にとっても非常に魅力的な投資機会であると考えています。


■地方型宿泊施設ブランド「S-villa」とは
[画像2: https://prtimes.jp/i/22329/943/resize/d22329-943-d68a17351797c843d2d4-1.png ]

 「S-villa」は、那須、伊豆、九十九里、軽井沢などを中心に貸別荘を展開する地方型宿泊施設ブランドです。ソフトウェアの導入で別荘を無人で運営し、貸別荘として活用します。

[画像3: https://prtimes.jp/i/22329/943/resize/d22329-943-509459ad1e5a03fde67e-2.jpg ]

 地方型宿泊施設は、1棟を貸切で借りることができ、家族や友人とゆっくり時間を過ごせるプライベート空間の利用として、最適な宿泊施設です。物件の特色として、敷地内でBBQができる物件、宿泊者専用のドッグラン付き物件など、滞在時間が楽しくなる物件を提供しております。
また、地方型宿泊施設として運用することで、施設の手入れが行き届くため、物件の老朽化防止にも繋がります。

360度で撮影したS-villaの物件映像はこちら
https://my.matterport.com/show/?m=bP2Nwvb8vr2

S-villa公式サイト
https://s-villa.jp/


■会社概要
本社  : 〒162-0825 東京都新宿区神楽坂4丁目8番1号 神楽坂プラザビル 3階
事業内容:情報通信業、ソフトウェア開発業、住宅宿泊事業、不動産賃貸業
代表者 :代表取締役 吉田圭汰
設立  :2016年8月
資本金 :100百万円(2023年2月末時点)
URL  : https://matsuri.tech/

■本案件及びS-villaへの問い合わせ窓口
担当 :matsuri technologies株式会社 櫻井
メール:y.sakurai@matsuri-tech.com
電話 :080-7594-5432

■報道関係者向けの問い合わせ窓口
担当 :matsuri technologies株式会社 小林
メール:s.kobayashi@matsuri-tech.com
電話 :080-3356-8923

・本プレスリリースは、金融商品取引法に規定される広告その他これに類似するものには該当しません。
・本プレスリリースは、当社による投資運用業務の提供や特定の運用商品の勧誘を目的としたものではありません。また、当社は、本プレスリリースを用いて本資料に記載されているファンド等について勧誘を行っているものではありません。
・本プレスリリース中の将来の事項に関する推定、予測、予想又は見解に係る記述については、実際の結果と一致することを保証又は約束するものではありません。



プレスリリース提供:PR TIMES

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