• トップ
  • リリース
  • JCB、日本における決済手段別のCO2排出量を算定したホワイトペーパーを発行

プレスリリース

  • 記事画像1
  • 記事画像2
  • 記事画像3

JCB、日本における決済手段別のCO2排出量を算定したホワイトペーパーを発行

(PR TIMES) 2024年03月04日(月)18時15分配信 PR TIMES


株式会社ジェーシービー (本社:東京都港区、代表取締役兼執行役員社長:二重 孝好、以下:JCB)は、CO2排出量算定技術を有するYour Arbor Inc.(本社:カナダ カルガリー、CEO Alex Todorovic、以下Arbor)と共同で算定を行った日本における決済手段別の取引一回当たりCO2排出量結果を纏めたホワイトペーパーを発行しました。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/11361/936/11361-936-b970aa67e5ecdf3a51eeb0d62c65b658-1170x207.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

概要
国際社会で目標が設定されているSDGsおよび気候変動対策は、国内でも取り組みが広がっており、個人消費者レベルでの関心も高まってきています。キャッシュレス決済がこうしたSDGsや気候変動対策へどのように貢献できるかという観点ではまだまだ議論が必要と認識しています。

 こうした状況を踏まえ、JCBではキャッシュレス決済を含む各決済手段が環境に与える具体的な影響内容を可視化することを目的に、Arborと共同で、日本での現金とキャッシュレス決済サービスのライフサイクル全体で発生するCO2排出量の算出および分析を実施しました。

 算出にあたっては、製品やサービスの環境負荷を定量的に評価するために用いられるライフサイクルアセスメント(LCA)※1評価手法を採用し、現金決済・物理カード決済・モバイルタッチ決済のライフサイクルを「製造」・「運用」・「廃棄」に分類のうえ、各工程で発生するCO2排出量より、決済手段別の取引一回当たりのCO2排出量を出し、その算出結果をホワイトペーパーにまとめています。上記に基づき算出した結果は、以下の通りです。

<各決済手段の1取引あたりのCO2e排出量(2022年)>
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/11361/936/11361-936-2ef552cb288dce0d3079f28a9f8f0331-577x437.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
(単位:CO2e g)
本レポートには、決済手段別CO2排出量算定のため活用したデータおよび算出ロジックも掲載しており、算出にあたっては、LCA評価方法の原則とフレームワークに関する国際基準であるISO14040・14044・14064に基づいて計算を実行しております。

ホワイトペーパーはこちら

※1 LCA(Life Cycle Assessment):製品やサービスのライフサイクル全体にわたる環境への影響を定量的に評価する手法として広く利用される評価方法です。
Arborについて
Arborは、各事業者のプロダクトやサプライチェーンなどで発生するカーボン・インパクトの算定技術を提供する事業者です。Arborの技術は、インプットしたデータの分析・算定に加え、専門家のガイダンスに基づくインサイト提供にも対応しており、各事業者に対し、CO2排出量の可視化、および削減支援を提供しています。

 JCB は、「おもてなしの心」「きめ細かな心づかい」でお客様一人ひとりのご期待に応えていきます。そして「便利だ」「頼れる」「持っていてよかった」と思っていただける、お客様にとっての世界にひとつをめざし続けます。

■PDF版プレスリリースはこちら



プレスリリース提供:PR TIMES

このページの先頭へ戻る