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株式会社日本計画研究所

【JPIセミナー】「JR西日本グループの地球環境保護の取り組み現況と課題」6月11日(火)<東京開催>

(PR TIMES) 2024年04月24日(水)18時15分配信 PR TIMES

ビジネスセミナーを企画開催するJPI(日本計画研究所)は、下記セミナーを開催します。

JPI(日本計画研究所)は、西日本旅客鉄道株式会社 経営戦略本部 経営戦略部 担当部長 兼 環境経営室長 平野 剛 氏を招聘し、JR西日本グループの地球環境保護の取り組みについて詳説いただくセミナーを開催します。
〔詳細・お申込みはこちら〕
https://www.jpi.co.jp/seminar/16958?utm_source=prtimes
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/42328/934/42328-934-42d04d75cd69d886cdc3bdb408643b56-920x450.png ]


〔タイトル〕
<東京開催>
再エネの活用推進/旅客輸送のモーダルシフト推進/鉄道の環境優位性の訴求
JR西日本グループの地球環境保護の取り組み現況と課題

〔開催日時〕
2024年06月11日(火) 16:30 - 18:30
※セミナー開催終了後も、アーカイブ配信のお申し込みを受け付けております。

〔講師〕
西日本旅客鉄道株式会社
経営戦略本部 経営戦略部
担当部長 兼 環境経営室長
平野 剛 氏

〔概要概要〕
JR西日本グループは、社会インフラを担う企業グループとして、「安全、安心で人と地球にやさしい交通」や「持続可能な社会」の実現に向け、環境をはじめとするサステナビリティの取り組みを推進しています。
講義では、弊社が「JR西日本グループ環境基本方針」および環境長期目標「JR西日本グループゼロカーボン2050」の下で進めている、グループ全体のCO2排出削減に向けた取り組みや、旅客輸送のモーダルシフト推進など地域・社会と連携した脱炭素社会実現への貢献の取り組みを中心に、現状と課題を詳説します。

〔概要項目〕
1. JR西日本グループ環境基本方針とCO2排出削減目標
2. 地球温暖化・気候変動対策の取り組みの現状
  (1) 省エネルギーの推進
  (2) 再生可能エネルギーの活用推進
  (3) 地域・社会との連携による脱炭素社会の実現への貢献
   1. 旅客輸送のモーダルシフト推進
   2. 鉄道の環境優位性の訴求
   3. 水素の利活用に向けた検討
3. 循環型社会構築への貢献・自然との共生の取り組みの現状
4. 情報開示の充実
5. 関連質疑応答
6. 名刺交換・交流会
■人脈形成・新規顧客開拓・新事業展開にお役立てください。

〔受講方法〕
会場受講・アーカイブ配信(2週間、何度でもご都合の良い時間にご視聴可)のいずれかからお選びいただけます。

〔参加費〕
1名:33,690円(税込)
2名以降:28,690円 (社内・関連会社で同時お申し込みの場合)
普段交流の無い講師及び参加者間での名刺交換・交流会で人脈を広げ、事業拡大にお役立ていただいております。

〔詳細・お申込みはこちら〕
https://www.jpi.co.jp/seminar/16958?utm_source=prtimes

◆セミナー終了後、講師へのご質問やお取り次ぎもさせていただいております。
◆講師やご参加者同士での人的ネットワークの構築や、新たなビジネスの創出に大変お役立ていただいております。
◆セミナー開催終了後も、アーカイブ配信のお申し込みを受け付けております。


[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/42328/934/42328-934-0bcde4d5deafd81635453a125241ddcc-75x75.gif ]

【お問合せ】
株式会社日本計画研究所
〒106-0047東京都港区南麻布5-2-32 興和広尾ビル
TEL.03-5793-9761  FAX.03-5793-9767
URL  https://www.jpi.co.jp


[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/42328/934/42328-934-4e2d6887ff046980c9d730c07faa9599-750x425.jpg ]

【JPI(日本計画研究所)について】
“「政」と「官」と「民」との知の懸け橋”として国家政策やナショナルプロジェクトの敷衍化を支え、国家知の創造を目指す幹部・上級管理職の事業遂行に有益な情報をご参加者を限定したリアルなセミナーという形で半世紀、提供し続けています。



プレスリリース提供:PR TIMES

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