• トップ
  • リリース
  • レンズ交換式カメラEOSシリーズが累計生産台数1億1,000万台・交換レンズRF/EFレンズシリーズが累計生産本数1億6,000万本を達成

プレスリリース

  • 記事画像1
  • 記事画像2
  • 記事画像3

キヤノン株式会社

レンズ交換式カメラEOSシリーズが累計生産台数1億1,000万台・交換レンズRF/EFレンズシリーズが累計生産本数1億6,000万本を達成

(PR TIMES) 2023年06月29日(木)17時15分配信 PR TIMES

キヤノンのレンズ交換式カメラEOSシリーズの累計生産台数が、2023年3月に1億1,000万台(※1)、EOSシリーズ用の交換レンズであるRF/EFレンズシリーズの累計生産本数が、2023年5月に1億6,000万本(※2)を達成しました。また、1億1,000万台目に生産したカメラは「EOS R6 Mark II」(2022年12月発売)、1億6,000万本目に生産したレンズは「RF100mm F2.8 L MACRO IS USM」(2021年7月発売)でした。
[画像1: https://prtimes.jp/i/13980/907/resize/d13980-907-54fc3b18d71ae8ddc48d-0.jpg ]

[画像2: https://prtimes.jp/i/13980/907/resize/d13980-907-00553213ac1b054a58e5-1.jpg ]

[画像3: https://prtimes.jp/i/13980/907/resize/d13980-907-1c4bd39f34444619cccc-2.jpg ]

■ 「快速・快適・高画質」を追求し1億1,000万台の累計生産台数を達成したEOSシリーズ
EOSとは「Electro Optical System」の略称で、ギリシャ神話の「曙の女神」の名でもあります。EOSシリーズは、世界初の完全電子マウント方式を採用した銀塩フィルム式のAF一眼レフカメラとして、交換レンズのEFレンズとともに1987年3月に誕生しました。その後、デジタル一眼レフカメラの普及に大きく貢献した「EOS Kiss Digital」(2003年)や、プロ向けの「EOS-1D」シリーズ、一眼レフカメラによる動画撮影を普及させた「EOS 5D」シリーズなど時代を切り開く製品を市場に投入してきました。そして、2018年には次世代のイメージングシステム「EOS R SYSTEM」を立ち上げるなど、新しい映像表現の可能性を追求し続けています。多様なニーズに応える魅力的な製品ラインアップの拡充に努めることで、EOSシリーズは長年に渡り多くのユーザーから支持を得てきました。その結果、2003年から2022年までの20年連続でレンズ交換式デジタルカメラ世界シェアNo.1(※3)を獲得するとともに、2023年3月に1億1,000万台の累計生産台数を達成しました。

■ 先進のイメージング技術を強みに1億6,000万本の累計生産本数を達成したRF/EFレンズシリーズ
1987年にEOSと同時に誕生したEFレンズは、「USM(Ultrasonic Motor=超音波モーター)」や「IS(Image Stabilizer=手ブレ補正機構)」、「DO(Diffractive Optics=積層型回折光学素子)」など、世界初(※4)となるさまざまな技術を搭載するなど進化を続け、業界をリードし続けてきました。そして、2018年に立ち上げた「EOS R SYSTEM」の特長である大口径・ショートバックフォーカス・高速通信システムの採用により、かつてない高画質を実現する「RFレンズ」が加わることで、レンズ全体で合計115種類(※5)の豊富なレンズラインアップを形成し、撮影領域を拡大してきました。その結果、新たなマイルストーンとして、2023年5月に累計生産本数1億6,000万本を達成しました。

キヤノンは、これからも独自の映像技術に磨きをかけ、EOSシリーズをRF/EFレンズシリーズとともにさらに強化・拡充することで、新たな映像領域を切り開き、写真・映像文化のさらなる発展に貢献していきます。

※1. 銀塩(フィルム)とデジタルの双方を合わせた累計生産台数。映像制作用のシネマカメラを含む。
※2. EFレンズ、EF-Sレンズ、RF レンズ、RF-Sレンズ、EF-M レンズ、EFシネマレンズ、エクステンダーを含む。
※3. 台数シェアにおいて。(キヤノン調べ)
※4. 一眼レフカメラ用交換レンズにおいて。(キヤノン調べ)
※5. 市場により、販売しているレンズの種類の数は異なります。エクステンダー4種含む。2023年6月28日時点で発表済みのレンズにおいて。



プレスリリース提供:PR TIMES

このページの先頭へ戻る