プレスリリース

〜水産資源の減少についての理解はまだこれからか〜

CCCマーケティング株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：田代誠）にて、『生活者の皆さまと共に歩み、共に考えるシンクタンク』として生活者の意識把握に努めるCCCマーケティング総合研究所（所長：新橋実、以下「CCCマーケティング総研」）は、2022年4月26日（火）〜5月9日（月）に「魚に関する調査」を実施しましたので、その結果を発表いたします。
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近年「魚」を取り巻く環境は大きく変わってきており、海洋環境の変動等さまざまな理由から日本の毎年の漁獲量も減ってきています。漁獲量の減少は魚の価格も変化をもたらし、私たちの生活にも関わってきます。本調査ではこのような変化が食生活に与える影響と、生活者の意識を明らかにすることを目的として実施いたしました。アンケートは2022年4月26日（火）〜5月9日（月）にかけ、全国の16〜79歳男女のT会員の皆さまを対象として実施し、2,670名の方に回答いただきました。



調査結果概要

●週に1日以上魚を食べる人の割合は約8割
●「高ければ買わない」魚やメニューが多いが、「マグロ、サケ」「寿司、刺身」は「高くなっても食べたい」
●水産資源の減少に対する問題意識は性別・年代により差


約8割が週に1日以上魚を食べている


図１は魚（魚介類）を食べる頻度です。全体では、週に1日以上魚を食べる人の割合は81.0％で、週に2〜3日食べる方が41.4％と最も多くなっています。
[画像2: https://prtimes.jp/i/983/803/resize/d983-803-36405021238b42ea784d-1.png ]




価格上昇なら魚離れの可能性。一方でマグロ、サケ、寿司、刺身は「高くなっても食べたい」


鮮魚、外食・惣菜メニュー、水産加工品について「価格が現在より高くなったとしても食べたいもの」と、「安ければ買う・注文する（高ければ買わない・注文しない）もの」を尋ねました。図2のグラフを見ると、「安ければ買う・注文する」の回答が「高くなっても食べたい」を上回るものが目立ち、価格については多くの方がシビアに見ていることがわかりました。その中で「高くなっても食べたい」との回答が大きく上回ったのは「マグロ」「サケ」「刺身」「寿司」です。特に「刺身」「寿司」に関しては「高くなっても食べたい」と回答する方が3割以上と突出しており、人気の高さがうかがえます。
[画像3: https://prtimes.jp/i/983/803/resize/d983-803-54f3016d99d05ba95e00-3.png ]




水産資源減少への意識は性別・年代により差


価格上昇の原因の1つでもある「水産資源の減少」に対する意識もお伺いしました。資源の減少について問題意識を持っているかどうかを、「あてはまる」〜「あてはまらない」の5段階で尋ねたところ、全体では「あてはまる」と回答した方は8.5％、「あてはまる」と「ややあてはまる」の合計では34.7％となりました。
性年代別では異なる傾向が見られました。「あてはまる」が1割を超えたのは男性の16〜19歳・60代・70代で、「あてはまる」の回答傾向を見ると、女性よりも男性の回答率が高めとなっています。また、女性の20代・30代では「あてはまらない」が3割を超えており、他の性年代と比べて高めの結果となっています。
[画像4: https://prtimes.jp/i/983/803/resize/d983-803-2f6e5174c77ae751ecfd-2.png ]


「魚に関する調査」では他にも「魚（魚介類）の購入頻度」「魚介類・魚料理・加工品の好意度、喫食経験」「魚に対する意識と行動」等を調査しております。詳細は下記のホームページをご覧ください。


■本調査詳細データのご案内
CCCマーケティング総研では、本調査の詳細をご紹介するコラムをホームページで公開しています。また、集計表を販売しております。詳しくはこちらのページをご覧ください。
https://www.cccmk.co.jp/thinktanks/column-50

■調査データ概要
魚に関する調査（2022年4月）
調査地域　：全国
調査対象者：男女16〜79歳のT会員
有効回答数：2,670サンプル
調査期間　：2022年4月26日(火)〜2022年5月9日(月)
実査機関　：CCCマーケティング株式会社
調査方法：インターネット調査（Tリサーチ）

■CCCマーケティング総合研究所の概要
名称：CCCマーケティング総合研究所（CCCマーケティング総研）
URL：https://www.cccmk.co.jp/thinktanks
設立：2020年7月21日
生活者の消費データ、インサイトや心の変化、さらには社会環境や経済情勢などを踏まえ、生活者のみなさまの「ちょっといいな」を実現するために、2020年に発足しました。
我々は『生活者の皆さまと共に歩み、共に考えるシンクタンク』として生活者の意識把握に努め、その声をもとに「データ」×「クリエイティブ」×「コンサルティング」のチカラによって皆さまの未来創造に伴走します。

プレスリリース提供：PR TIMES