プレスリリース

売上の一部を能登半島地震災害義援金として寄付

創刊1905年、日本でもっとも歴史あるライフスタイル誌のひとつ『婦人画報』（発行：株式会社ハースト婦人画報社、本社：東京都港区、代表取締役社長：ニコラ・フロケ）は、4月1日（月）に5月号北陸特集を発売します。
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行って応援、買って応援。エールよ届け！北陸へ


世界農業遺産に指定された能登の里山里海をはじめ、美しい自然と風土に恵まれた北陸の地が、2024年元日、大地震に見舞われました。この地を巡る旅の喜びを思い起こしつつ、漆芸や酒造りといった手仕事を守る職人や、客人を温かくもてなしてきた宿や料理店に向けて私たちはどんな応援ができるのか──。
編集部が考える、さまざまなアプローチを紹介します。

※令和６年能登半島地震の被害に遭われた皆さまへ心よりお見舞いを申し上げます。
※今号の売り上げの一部は、令和6年能登半島地震災害義援金として寄付させていただきます。

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みんな大好き！マイ・ベスト中国料理


私たちにとって、和食に並び馴染みの深い中国料理。近年は、四川、北京、上海、広東の四大料理のみならず、知られざる地方の料理やジャンルを超えたモダンなチャイニーズ、大衆的な街中華など多彩に進化を続けています。数多あるなかから、「これぞマイ・ベスト」なイチオシ店を中国料理通の6名の方々に推薦していただきました。今年オープンの注目店から何度もリピートしているお気に入り店まで、選りすぐりの18軒をご紹介します。
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91歳 写真家・川田喜久治の眼


半世紀以上にわたって第一線の写真家として活動し、発表する作品は常に話題を集めてきた。インスタグラムでも絶えず作品をアップロードしている。写真家・川田喜久治さんの眼は、何を見つめ、何を切り取ってきたのだろうか？
（2024年4月13日〜5月12日に京都各所で開催する「KYOTOGRAPHIE 2024 京都国際写真祭」よりお届けします。）
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『婦人画報』2024年5月号 その他のコンテンツ


・フジコ・ヘミング、奏でるように愛を描いて
・旅の装い、愛しき記憶
・再びのフレグランス道
・体と心に歌がいい♪
ほか

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婦人画報 2024年5月号【販売価格】 1,400円(税込)
【販売書店】全国の主要書店、ネット書店、ELLE SHOP　ほか
ELLESHOP：https://elleshop.jp/web/commodity/000/343900220501/
Amazon：https://www.amazon.co.jp/dp/B0CW2JB92N
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『婦人画報』とは
『婦人画報』は、1905年に初代編集長・国木田独歩が創刊した日本で最も歴史あるライフスタイル誌のひとつです。創刊当時から「日本のよきヒト・モノ・コト」を発信し続けてきました。知ること、学ぶこと、考えることを重ねて豊かに美しくなっていく女性に向けて、歴史と伝統のもとに培われてきた衣・食・住における選りすぐりの情報を提供しています。また、『婦人画報』は、2023年3月より、グリーン電力※による印刷・製本でお届けしています。
※「グリーン電力証書システム」とは、自然エネルギーにより発電された電気の環境付加価値を「グリーン電力証書」という形で取引する仕組みです。「グリーン電力証書」を購入することで、証書に記載された電力量（kWh）相当分の自然エネルギー由来の電力を使用しているとみなされ、国内の自然エネルギー普及や温暖化の抑制、省エネルギー（化石燃料の消費削減）等に貢献することができます。
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ハースト婦人画報社／ハースト・デジタル・ジャパンについて
株式会社ハースト婦人画報社は、アメリカに本社を置き、世界40か国で情報、サービス、メディア事業を展開するグローバル企業、ハーストの一員です。株式会社ハースト・デジタル・ジャパンは、デジタルビジネス拡大のため2016年に設立された株式会社ハースト婦人画報社の100％子会社です。
1905年に創刊した『婦人画報』をはじめ、『ELLE（エル）』、『25ans（ヴァンサンカン）』、『Harper’s BAZAAR（ハーパーズ バザー）』、『Esquire（エスクァイア）』などを中心に、ファッション、ライフスタイルなどに関する多数のデジタルメディアの運営と雑誌の発行を手掛けています。『ELLE SHOP（エル・ショップ）』をはじめとするEコマース事業も収益の柱に成長。近年はクライアント企業のマーケティング活動をトータルにサポートする『HEARST made （ハーストメイド）』 、データに基づくブランドマーケティング支援を行う『HEARST Data Solutions（ハースト データ ソリューションズ）』を立ち上げるなど、コンテンツ制作における知見にデジタルとデータを融合した企業活動を展開しています。またISO14001を取得しサステナビリティに配慮した経営を実践しています。
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