- トップ
- リリース
- TikTok、東日本大震災復興プロジェクト「 #防災いまできること 」開始〜福島県浪江町主催TikTok LIVE「追悼のキャンドルナイト・町民インタビュー」ほか、防災減災に関する啓発動画を発信〜
プレスリリース
TikTok、東日本大震災復興プロジェクト「 #防災いまできること 」開始〜福島県浪江町主催TikTok LIVE「追悼のキャンドルナイト・町民インタビュー」ほか、防災減災に関する啓発動画を発信〜
ショートムービープラットフォーム「TikTok(ティックトック)」は、TikTokの社会貢献活動 "TikTok For Good"の一環として、2022年3月1日から3月11日まで東日本大震災の復興プロジェクト「#防災いまできること」を開催します。本年は「大震災の記憶と学びをつなぎ未来の震災について考える」をテーマに各種取り組みを実施します。
福島県浪江町主催TikTok LIVE「追悼のキャンドルナイト・浪江町の過去と現在について町民にインタビュー」を開催、TikTok JapanにてLIVE配信のサポートを実施します。また、「#防災いまできること」をテーマに防災減災に関する啓発動画による発信を被災自治体や気象・防災クリエイター、メディア等と連携し実施します。
さらに本プロジェクト専用の特設サイトを設け、サイト内より参加できるハッシュタグチャレンジを開催します。期間中「#防災いまできること」をつけて3.11をはじめとする震災を風化させない想いを伝える動画や被災地の今を伝える動画、災害への備えに関する学び動画などを投稿いただくことが可能です。
■「#防災いまできること」特設サイト:
https://activity.tiktok.com/magic/eco/runtime/release/621d7aa170e9e90329f56264?appType=tiktok
[画像1: https://prtimes.jp/i/30435/612/resize/d30435-612-8ae99abdf417d9d93959-1.jpg ]
なお、「#防災いまできること」ハッシュタグはTwitter Japan株式会社と共通で使用しています。
■「#防災いまできること」取り組み概要
1. 福島県浪江町主催TikTok LIVE「追悼のキャンドルナイト・浪江町の過去と現在について町民にインタビュー」
a. 開催テーマ:被災地の福島県浪江町から中継配信を実施、被災者を追悼するキャンドルナイトや浪江町の過去と現在をテーマに町民へのインタビューを実施。
b. 開催日時:2022年3月11日(金)18:45〜19:45
c. プログラム:
・18:45 浪江町の紹介
・19:00 キャンドル点灯
・19:10 町民インタビュー(震災当時の話、復興の話など)
・19:45 キャンドル消灯
d. 配信アカウント:浪江町公式TikTokアカウント https://www.tiktok.com/@namie.ukedon.fukushima
2. 被災自治体、気象・防災クリエイター、メディア等から「#防災いまできること」で震災11年や防災減災に関する啓発動画を発信
a. 被災自治体からの発信
i. 福島県浪江町:
https://www.tiktok.com/@namie.ukedon.fukushima/video/7069669950226566426
b. 気象・防災TikTokクリエイター、メディアからの発信
i.ウェザーニュース:https://www.tiktok.com/@weathernewslive/video/7069921257822702850
ii.テレビ朝日:https://www.tiktok.com/@tv_asahi_news/video/7069577401151409409
※今後、関連する動画が順次投稿される予定。
[画像2: https://prtimes.jp/i/30435/612/resize/d30435-612-5950fd7d7ac70c1f1a93-0.png ]
3. 「防災いまできること」ハッシュタグチャレンジ
a. チャレンジへの参加方法
i. TikTokアプリ内特設サイト(https://activity.tiktok.com/magic/eco/runtime/release/621d7aa170e9e90329f56264?appType=tiktok)よりハッシュタグ「#防災いまできること」をつけて、以下内容を含む動画をTikTokに投稿いただく
1. 東日本大震災をはじめとする震災を風化させない想いを伝える動画
2. 被災地の今を伝える動画
3. 災害への備えに関する学び動画
b. 開催期間
i. 2022年3月1日〜3月11日
TikTok Japanは今後も地方自治体、メディア、クリエイターの皆さま等とともに、動画やLIVE配信を通じて社会貢献活動を実施してまいります。
プレスリリース提供:PR TIMES