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OKI、大成建設とスマートデバイスを用いた情報一元管理システム「T-Communication」を開発

(PR TIMES) 2022年02月15日(火)11時15分配信 PR TIMES

デジタル情報から個別情報を自動帳票化し、作業の生産性を大幅に向上


[画像1: https://prtimes.jp/i/17036/556/resize/d17036-556-e0c8c4895912ed82461e-3.jpg ]

OKIは、建設現場における作業の生産性を大幅に向上させる情報一元管理システム「T-Communication(愛称:ティーコミュ)」を、大成建設株式会社(本社:東京都新宿区、社長:相川 善郎、以下「大成建設」)と共同で開発しました。ティーコミュは、作業者の会話や写真を含む現場の情報をタブレットなどのスマートデバイスを用いてデジタル情報として整理し、自動で帳票を作成して、関係者全体の共有情報とするものです。デジタル機器操作に不慣れな現場作業者にも使いやすい簡易な操作性を実現しており、その導入効果は建設中のOKI本庄工場H1棟(埼玉県本庄市)をはじめとする複数の建設現場で確認しています。

建設現場では従来、安全・品質などに関する書類作成に多くの時間と労力を費やしており、その時間短縮、およびデータ処理などに係る管理業務の効率化が課題となっていました。対策として、スマートデバイスにより各種情報を自動帳票化する技術も導入されてきましたが、多機能で複雑な操作が必要なシステムが多く、シンプルで簡易な操作性を備えた仕組みが求められていました。


ティーコミュは、スマートデバイスによる各種情報の整理や自動帳票化や共有、一元管理を、ワンプッシュ操作など、デジタル機器操作に不慣れな現場作業者にも使いやすい簡易な操作で実現するものです。さまざま作業環境から相互に共有・交換したデジタル情報を作業ごとに整理できるほか、個別情報シートや時系列ごとの一覧表などを自動帳票化し関係者全体で共有するなど、管理業務の効率化に貢献します。

両社は、2022年4月に竣工予定のOKI本庄工場H1棟(埼玉県本庄市)をはじめ、大成建設の建設現場10か所でティーコミュの検証を行い、その効果を確認しました。OKIは、引き続き大成建設の建設現場約50ヶ所で行われる追加実証実験により得られるデータをもとに、建設現場のDX化に寄与する取り組みを加速していきます。

ティーコミュの特徴
1、デジタルデータから個別情報を自動帳票化
  建設現場など、さまざまな作業環境においてスマートデバイスを用いて関係者間で取り交わされたデジタルデ
  ータをもとに、作業ごとに個別情報シートなどの帳票を自動作成します。これらの情報を時系列で整理して記
 録することでエビデンスとして活用できます。

2、作業進捗状況をリアルタイムに確認
  関係者の誰もが一覧表を介して作業の進捗状況をリアルタイムに確認することができます。従来の手書きによ
 る情報の受け渡しや作業終了後の帳簿作成など煩雑で手間がかかった帳票データ作成に関する業務が全て自動
 で実施可能となります。

3、操作性を大幅に向上
  個別情報シートや一覧表などを自動作成する際にはワンプッシュ操作や音声入力など単純ですぐに対応できる
  方法を採用して操作性を大幅に向上させました。デジタル機器操作に慣れていない現場作業者にも使いやすい
 簡易な仕様としています。

4、さまざまな作業環境に適用可能
  職種に関わらず、さまざまな作業環境に適用できます。たとえば離れた場所からの施設管理やメンテナンス業
 務に関するやりとりなどにも効果的に使用することが可能です。
[画像2: https://prtimes.jp/i/17036/556/resize/d17036-556-2919371ad5e107e0fb56-1.jpg ]

[画像3: https://prtimes.jp/i/17036/556/resize/d17036-556-0423c83349408fe3d63a-2.jpg ]


リリース関連リンク
「インフラモニタリングソリューション」紹介サイト
https://www.oki.com/jp/infra_monitoring/
災害対応や環境負荷低減に配慮した工場を埼玉県本庄市に新設
https://www.oki.com/jp/press/2021/02/z20117.html
スマートデバイスを用いた情報一元管理システム「T-Communication」を開発
-デジタルデータから個別情報を自動帳票化し、作業の生産性を大幅に向上-(大成建設プレスリリース)
https://www.taisei.co.jp/about_us/wn/2022/220208_8658.html


沖電気工業株式会社は通称をOKIとします。
その他、本文に記載されている会社名、商品名は一般に各社の商標または登録商標です。


本件に関する報道機関からのお問い合わせ先
広報部
電話:03-3501-3835
E-mail:press@oki.com
お問い合わせフォーム
https://www.oki.com/cgi-bin/inquiryForm.cgi?p=015j

本件に関するお客様からのお問い合わせ先
ソリューションシステム事業本部 社会インフラソリューション事業部 ビジネス開発部
お問い合わせフォーム
https://www.oki.com/cgi-bin/inquiryForm.cgi?p=217j



プレスリリース提供:PR TIMES

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