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プレスリリース
「監査人のためのサイバーリスク対策早わかり講座:文系視点で実務的なサイバーセキュリティ・サイバーコンプライアンス」戸村智憲の新セミナー2025年1/17(金)開催【日本マネジメント総合研究所合同会社】
生成AI・DX推進・デジタル化での収益戦略面での対応に呼応して、サイバーセキュリティ対策・監査対応の備えができているか?文系視点で監査人にお届けする新セミナー開催!
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/25058/543/25058-543-1a26aac39b449343e54dec79156709ba-864x1080.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
日本マネジメント総合研究所合同会社 理事長 戸村智憲
報道関係者各位
2024年9月26日
日本マネジメント総合研究所合同会社
国内外各地での震災・風水害・各種災害・戦禍などに際し、各地各位のみなさまのご安全・ご健康・ご快癒とともに、ご無念ながらに天上に召されました尊い御霊・御仏のご冥福を心よりお祈り申し上げます。
昨今のDX推進や生成AI活用の掛け声に呼応して、それらに宿命的なサイバーリスクへの対策・脆弱性・改善点などを、監査人として把握・指摘・指導することが強く求められています。
加えて、サイバーテロやサイバー攻撃に備え、自社・サプライチェーン全体で、サイバーリスク対策の底上げや監査指導・監査指摘・改善提案をしていく必要があります。
そこで、監査人自身のプライベート(ご自宅・ご家庭・ご家族)でも、また、監査活動・業務面でも、わが身も組織も守るサイバーリスク対策・サイバーコンプライアンス対応について、文系監査人の目線・経営視点・現場感覚でわかりやすく実務的な「はやわかり講座」をご用意しました。
エッセンスをギュッと凝縮してお届けする1日間セミナーで、監査人にとってのサイバーリスク対応力アップへ のヒントを盛りだくさんでお届けします。
【新規セミナーのご案内】
・セミナー名称: 「監査人のためのサイバーリスク対策早わかり講座: 文系視点で実務的なサイバーセキュリティ・サイバーコンプライアンス」
・開催日程: 2025年(令和7年)1月17日(金)10:00〜17:00
・開催形態: ZOOMオンラインセミナー
・詳細・お申込み: https://www.noma-front.com/shop/seminar/seminardetail.aspx?seminar=60023477&mikey=87052d45-5f99-4c4e-a247-f142c199ce96&p=&ps=
・主催者: (一社)日本経営協会 (東京本部 企画研修グループ)
・講師: 日本マネジメント総合研究所合同会社 理事長 戸村智憲 (戸村プロフィール: https://www.jmri.co.jp/tomura.html )
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/25058/543/25058-543-9b0e442ac3f27d47f4802d253df9853e-1654x2339.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
監査人のためのサイバーリスク対策はやわかり講座パンフレットP.1
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/25058/543/25058-543-d875e16144876be7728b594e22d37c37-1909x2700.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
監査人のためのサイバーリスク対策はやわかり講座パンフレットP.2
以上でございます。
本リリースに関するお問い合わせ先:
日本マネジメント総合研究所合同会社
理事長 戸村 智憲
〒107-0052 東京都港区赤坂2-16-6 BIZMARKS赤坂1階
電話:050-3196-4513 (弊社コールセンター:DX推進での音声自動応答システムとオペレータでの電話番号)
FAX:03-6800-3090
ウェブ: https://www.jmri.co.jp/
※お仕事のご依頼・取材ご依頼・執筆ご依頼など: https://www.jmri.co.jp/contact2.html
※一般的なお問合せ: https://www.jmri.co.jp/contact.html
※DX推進・業務効率化・自殺防止のメンタルサポート活動等も含めた業務支障などの観点から、基本的に上記のウェブフォームよりご連絡下さいませ。メディアさまからのお急ぎのご依頼や、公益性の高い緊急のご用件の場は、架電ご連絡での対応も承っております。
※クレームに関しましては、下記の指定ウェブフォームのみにて、必ず、(1)対象事案、(2)「クレームの申し立て」、(3)ご返信・ご連絡がとれるメールアドレスと正式なご住所(建物名や部屋番号なども含めて略さずご記載下さい)・お電話番号を明記、(4)クレームの根拠および根拠法令等、の4点は最低限必須事項としてご記載・ご送信下さいませ。弊社の顧問弁護士(事案が簡易裁判所での取り扱い範囲の場合などでは顧問司法書士の場合もあり得ます)などにも相談の上で対応を検討致します(返信・対応等をお約束するものではございません。また、状況により、心苦しくも裁判所からの特別送達という形での返答・対応となる可能性もあり得ることを予めお知りおき下さい)。それ以外のご来訪・架電ご連絡・FAXご送信・郵送物等のご配送等でのクレームに関しましては、業務上の支障になりかねませんので、お承り致しかねますことを予めご了承下さいませ。
・弊社指定のクレームに関するウェブフォーム: https://www.jmri.co.jp/contact.html
プレスリリース提供:PR TIMES