プレスリリース

感情的判断や「社内えん罪」((C)戸村智憲)を避け、物事の善悪に中立・独立の観点から踏み込む監査人のための講座をご提供！


[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/25058/542/25058-542-a1706da9f038db7278bdb65b34109203-864x1080.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
日本マネジメント総合研究所合同会社　理事長　戸村智憲

報道機関各位
2024年9月26日
日本マネジメント総合研究所合同会社

　国内外各地での震災・風水害・各種災害・戦禍などに際し、各地各位のみなさまのご安全・ご健康・ご快癒とともに、ご無念ながらに天上に召されました尊い御霊・御仏のご冥福を心よりお祈り申し上げます。

　勘定科目に沿ったリスクの指摘には厳しい監査人も、監査報告書の作成・監査チェックリスト改訂・ 有効性評価が「どんぶり勘定」状態になっていませんか？

　「なんとなく」「前例に沿って」「経験的にみて〜だ」といった、感情的な判断による監査から脱して、 論理的に根拠ある説明責任を果たせる判断で、客観的にも確たる戦略的な監査活動が、「社内えん罪」((C)戸村智憲)や「加害者と被害者のすり替え」((C)戸村智憲)などを避けるためにも重要となります。

　そこで、監査業務の経験豊富かつ、専門的な内容の楽しくわかりやすい指導で好評の講師が、監査初 心者から我流で伸び悩む監査上級者の方々まで、監査の実効性向上に向けた監査人・監査活動でのヒン トを、論理的にも楽しくわかりやすくお届けします。

【新規セミナーのご案内】

・セミナー名称：　「監査ロジカルシンキング講座：　戦略的な監査報告書作成・チェックリスト改訂・有効性評価のポイント」

・開催日程：　2024年(令和6年)12月17日(火)10:00〜17:00

・開催形態：　ZOOMオンラインセミナー

・詳細・お申込み：　https://www.noma-front.com/shop/seminar/seminardetail.aspx?seminar=60023476&mikey=28a2b138-595b-4680-994f-cf9169e161fe&p=&ps=

・主催者：　(一社)日本経営協会　（東京本部　企画研修グループ）

・講師：　日本マネジメント総合研究所合同会社　理事長　戸村智憲　(戸村プロフィール： https://www.jmri.co.jp/tomura.html )

[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/25058/542/25058-542-fc7636f28189049ea1ba38ba4248d030-1654x2339.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
監査ロジカルシンキング講座パンフレットP.1

[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/25058/542/25058-542-b5eecae7f38575c451028a491ecdb749-1909x2700.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
監査ロジカルシンキング講座パンフレットP.2

　以上でございます。

本リリースに関するお問い合わせ先：

日本マネジメント総合研究所合同会社
理事長 戸村 智憲
〒107-0052 東京都港区赤坂2-16-6 BIZMARKS赤坂1階
電話：050-3196-4513 (弊社コールセンター：DX推進での音声自動応答システムとオペレータでの電話番号)
FAX：03-6800-3090
ウェブ： https://www.jmri.co.jp/

※お仕事のご依頼・取材ご依頼・執筆ご依頼など： https://www.jmri.co.jp/contact2.html

※一般的なお問合せ： https://www.jmri.co.jp/contact.html

※DX推進・業務効率化・自殺防止のメンタルサポート活動等も含めた業務支障などの観点から、基本的に上記のウェブフォームよりご連絡下さいませ。メディアさまからのお急ぎのご依頼や、公益性の高い緊急のご用件の場は、架電ご連絡での対応も承っております。

※クレームに関しましては、下記の指定ウェブフォームのみにて、必ず、(1)対象事案、(2)「クレームの申し立て」、(3)ご返信・ご連絡がとれるメールアドレスと正式なご住所(建物名や部屋番号なども含めて略さずご記載下さい)・お電話番号を明記、(4)クレームの根拠および根拠法令等、の4点は最低限必須事項としてご記載・ご送信下さいませ。弊社の顧問弁護士（事案が簡易裁判所での取り扱い範囲の場合などでは顧問司法書士の場合もあり得ます）などにも相談の上で対応を検討致します（返信・対応等をお約束するものではございません。また、状況により、心苦しくも裁判所からの特別送達という形での返答・対応となる可能性もあり得ることを予めお知りおき下さい）。それ以外のご来訪・架電ご連絡・FAXご送信・郵送物等のご配送等でのクレームに関しましては、業務上の支障になりかねませんので、お承り致しかねますことを予めご了承下さいませ。
・弊社指定のクレームに関するウェブフォーム：　https://www.jmri.co.jp/contact.html

プレスリリース提供：PR TIMES