• トップ
  • リリース
  • 楽天証券とみずほ銀行、楽天証券の「らくらく入金」&「残高表示サービス」で連携

プレスリリース

  • 記事画像1
  • 記事画像2

楽天証券とみずほ銀行、楽天証券の「らくらく入金」&「残高表示サービス」で連携

(PR TIMES) 2024年03月28日(木)18時40分配信 PR TIMES

- みずほ銀行口座から楽天証券口座へシームレスに入金可能に -

楽天証券株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:楠 雄治、以下「楽天証券」)と、株式会社みずほ銀行(本社:東京都千代田区、頭取:加藤 勝彦、以下「みずほ銀行」)は、2024年3月31日(日)より、楽天証券の「らくらく入金」の提携金融機関および同社の「残高表示サービス」の対象金融機関にみずほ銀行※1を追加することをお知らせします。
「らくらく入金」は、楽天証券が提供している入金サービスの一つで、楽天証券のホームページ上のみで、シームレスに提携金融機関口座から楽天証券の総合口座へ資金移動ができるサービスです。初回登録後は提携金融機関口座にログインすることなく、ほぼ24時間リアルタイムに振込手数料無料で、簡単・スピーディに資金移動が可能です。
2024年3月31日(日)より、楽天銀行に加えてみずほ銀行を提携金融機関として追加します。また、あわせて「残高表示サービス」の対象金融機関としても同行(※1)を追加します。これにより、「らくらく入金」を利用する際に、楽天証券のホームページ上でみずほ銀行口座の残高を確認しながらリアルタイムの入金手続きが可能になります。

楽天証券とみずほ銀行は、2022年10月の楽天証券ホールディングス株式会社とみずほ証券株式会社による戦略的資本業務提携(※2)により、オンライン・リアルの双方の強みを活かした両グループの連携を進めており、2023年10月より両社間の金融商品仲介ビジネスを開始しています。
現在、みずほ銀行のホームページを介して、楽天証券の総合口座を開設することが可能で、みずほ銀行のお客様にも株式や投資信託などを中心に、楽天証券が提供する商品・サービスをご利用いただいています。両社の連携をさらに強固にし、みずほ銀行をご利用のお客様に、楽天証券をより便利に利用していただくべく、金融商品取引に必要不可欠な銀行から証券口座への資金移動が可能となるように今回の対応をおこないます。

楽天証券は、「資産づくりの伴走者」として、お客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく、今後も〈みずほ〉との提携を通じ、あらゆるお客様のニーズにあわせた商品・サービスの提供を推進することで、相互サービスの連携強化ならびに資産運用・資産形成サービスの強化に努めていきます。

みずほ銀行は、パーパス「ともに挑む。ともに実る。」を胸に、利便性の高いサービスやお客様ニーズを踏まえた資産形成・運用商品を提供することで、「個人の幸福な生活」の実現を全力でサポートしていきます。


「らくらく入金」の手続きイメージ


[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/11088/539/11088-539-d9af0983925bda8af486a4dc1da090d1-342x206.png ]




「らくらく入金」みずほ銀行のサービス概要


[表: https://prtimes.jp/data/corp/11088/table/539_1_aa3ca7e3457cc47136ee3086d77c815b.jpg ]





※1:みずほ銀行口座およびみずほダイレクト(インターネットバンキング)の契約が必要
※2:ニュースリリース「みずほ証券及び楽天証券ホールディングスによる戦略的な資本業務提携の締結について」
https://www.rakuten-sec-hd.co.jp/press/202210/1007_01.html




以 上




【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

商号等:楽天証券株式会社
金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第195号、商品先物取引業者
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
     一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会



プレスリリース提供:PR TIMES

このページの先頭へ戻る