プレスリリース
楽天証券、「楽天CFD」に4銘柄を追加。商品CFDは業界最多の18銘柄に！
(PR TIMES) 2024年03月11日(月)22時40分配信
- 代表的な株式指数から生活に馴染みのある商品まで、幅広い対象を原資産にした投資が可能に -
楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、2024年3月25日（月）より、楽天証券のCFD取引サービス「楽天CFD」の取扱銘柄に、新たに4銘柄を追加することをお知らせします。これにより、「楽天CFD」における商品CFDの取扱銘柄は業界最多（※1）の18銘柄となります。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/11088/534/11088-534-bf4ca56580771bcd7dccec117e66ee9f-770x210.png ]
「楽天CFD」は、世界各国の株式指数やコモディティなどを原資産に、FX取引と同様にレバレッジを効かせ、証拠金の数倍の取引をすることができる差金決済取引、CFD取引サービスを、楽天証券のスマートフォン向けトレーディングアプリ「iSPEED(R)」や、パソコン向けトレーディングツール「MARKETSPEED II(R)」で取引ができるサービスです。このたび「楽天CFD」は、ヒーティングオイル（灯油）、ガソリン、コットン、生牛を原資産とする4銘柄を取扱開始します。これにより、代表的な株式指数から、生活のなかで馴染みのある商品に至るまで、より幅広い対象を原資産とする投資が可能になり、「楽天CFD」における商品CFDの取扱銘柄は業界最多（※1）の18銘柄となり、指数CFDなどとあわせて全42銘柄を提供します。取引銘柄の詳細は、楽天証券ホームページをご覧ください。https://r10.to/h5VcEb
楽天証券は、2023年1月に「楽天CFD」の提供を開始しました。本サービスは、国内株式や米国株式と同じ画面でCFD取引をおこなう事が可能で、スマートフォンなどから時間と場所を選ばず、CFD取引ができる利便性の高さから、多くのお客様にご利用いただいています。また、幅広い取扱銘柄のなかには、必要証拠金が千円台の銘柄も多数あり、少額から投資をすることができます。「楽天CFD」の取扱銘柄の原資産については、「楽天CFD銘柄図鑑」（※2）をご覧ください。https://r10.to/hPOEoz
楽天証券は、「資産づくりの伴走者」としてお客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく、あらゆるお客様のニーズにお応えする魅力的な商品・サービスを提供することで、さらなる顧客基盤の拡大を図るとともに、お客様の投資活動・資産形成に貢献してまいります。
楽天証券「楽天CFD」5つの特徴
「iSPEED(R)」や「MARKETSPEED II(R)」の取引で、直感的でスピーディな取引が可能に！
42銘柄を取扱い。必要証拠金が千円台の銘柄も複数あり、少額からの取引もできる！
自動振替機能がある「CFDマスター口座」の導入で、証拠金管理も簡単に！
全銘柄において取引手数料0円（※3）、資金効率の最適化がのぞめる！
最大レバレッジ：指数CFD10倍、商品CFD20倍、バラエティCFD5倍。効率的取引可能に！
楽天証券、「楽天CFD」追加銘柄（商品CFD）概要
[表: https://prtimes.jp/data/corp/11088/table/534_1_37f550b6b747886eae2efb11a38b39f6.jpg ]
詳細はこちらをご覧ください：https://r10.to/h5VcEb
※1：CFD取引サービスを提供する主要ネット証券（auカブコム証券、SBI証券、GMOクリック証券、DMM.com証券、楽天証券（五十音順））で比較（2024年3月8日、楽天証券調べ）
※2：本追加銘柄は、取扱開始の3月25日（月）に追加予定
※3：取引には各銘柄の買付価格と売却価格の差（スプレッド）が発生。スプレッドは銘柄ごとに異なる
※4：各国の標準時間。サマータイムは取引開始、終了時間が通常時間と異なる
以 上
【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
プレスリリース提供：PR TIMES
