プレスリリース

- 人気の「楽天・プラス」シリーズの商品を追加し、全36本が対象に -

楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、2024年1月26日（金）より、iDeCo（個人型確定拠出年金、以下「iDeCo」）で取り扱う商品ラインアップに、「楽天・オールカントリー株式インデックス・ファンド」、「楽天・S&P500インデックス・ファンド」を追加しますので、お知らせします。これにより、楽天証券のiDeCoの商品ラインアップは、投資信託35本、定期預金1本の計36本となります。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/11088/521/11088-521-6a9c688470d2990de6d2f7f9c6f66d1e-740x280.png ]

今回追加する商品は、楽天投信投資顧問株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：東 眞之、以下「楽天投信投資顧問」）が運用するインデックスファンド「楽天・プラス」シリーズの商品です。同シリーズは、原則、信託報酬率を機動的に引き下げるなど、同種の投資信託の中で業界最安水準（※）のコストで運用することを目指しており、中長期の資産形成に向いている投資信託を運用・提供しています。2023年10月に証券総合口座とNISA口座での取扱いを開始しており、既に多くのお客様に購入・運用いただいています。このたび、これらの2商品をiDeCoの商品ラインアップに追加することで、楽天証券の人気商品を個人型年金としても運用することができるようになります。

楽天証券のiDeCoは、ファンドアナリストが厳選した低コストかつ、好運用実績の投資信託を中心に、国内外の株式や債券だけでなく、REIT（リート）や金に投資するタイプまで、幅広い商品を提供しています。今回の商品追加により、楽天証券のiDeCoの商品ラインアップは、投資信託35本、定期預金1本の計36本となり、より低コストの商品を含めた選択肢から、老後資金をつくるための手段として、楽天証券のiDeCoをご活用いただけるようになります。楽天証券のiDeCoの商品ラインアップは、楽天証券ホームページをご覧ください。https://dc.rakuten-sec.co.jp/service/product/

楽天証券では、2016年9月にiDeCoの提供を開始してから、2017年1月には運営管理手数料を無料に、2018年4月にはスマートフォンでも資産管理や掛け金変更、保有商品の入替えを可能にするなど、低コストかつ時間や場所を選ばず気軽に加入・運用できる環境を整えています。また、祝日を含めた週7日、iDeCo専用のコールセンターでお客様からの疑問を解決するほか、原則24時間お問合せ可能なAIチャットボットを提供するなど、iDeCoに関するサポート体制も強化しています。このような取組みなどを背景に、多くの方が老後資金をつくるために楽天証券のiDeCoで投資信託を運用されています。

楽天証券は、「資産づくりの伴走者」としてお客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく、あらゆるお客様のニーズにお応えする魅力的な商品・サービスを提供することで、さらなる顧客基盤の拡大を図るとともに、お客様の投資活動・資産形成に貢献してまいります。

追加する投資信託2商品（運用会社：楽天投信投資顧問）の概要


[表: https://prtimes.jp/data/corp/11088/table/521_1_6e66c4f3752b873c85c2bf8196772b6b.jpg ]

*対象投資信託の残高に応じてポイントが貯まる「投信残高ポイントプログラム」は、特定・一般口座やNISA口座、未成年口座が対象となり、iDeCoは対象外



※：公募追加型株式投資信託（ETF、DC専用、投資一任向けを除く）における類似商品で比較
　 （2024年1月10日、楽天証券調べ）




以 上




【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
　　　　　一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

プレスリリース提供：PR TIMES