プレスリリース

- 業界最安水準信託報酬の「楽天プラス」シリーズの新商品、2本が対象に -

楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、2023年12月22日（金）より、毎月、対象投資信託の残高に応じてポイントが貯まるプログラム、「投信残高ポイントプログラム」に、「楽天プラス」シリーズの新商品を販売開始日から対象に追加することをお知らせします。本プログラムは、特定・一般口座、現行NISA口座（※1）、未成年口座はもちろん、2024年から始まる新NISA口座も対象です。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/11088/509/11088-509-c88effedf2b95e53acee9dcb5964c4b4-2960x1600.png ]


今回、「投信残高ポイントプログラム」に新たに対象商品として追加する投資信託は、2023年12月22日（金）より取り扱う「楽天・先進国株式（除く日本）インデックス・ファンド」と「楽天・日経225インデックス・ファンド」の2本で、どちらも楽天投信投資顧問株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：東 眞之、以下「楽天投信投資顧問」）が運用するインデックスファンドです。楽天投信投資顧問が運用する「楽天プラス」シリーズは、原則、信託報酬率を機動的に引き下げるなど、同種の投資信託の中で業界最安水準（※2）のコストで運用することを目指しているもので、2023年10月より全世界株式とS&P500を投資対象とするインデックスファンドの運用・提供を開始しています。

今回新たに追加する2商品においても同様に、業界最安水準（※2）の信託報酬率で、運用・提供をおこないます。楽天証券のお客様は、より低コストで先進国株式や日経225への投資ができるようになるだけでなく、「投信残高ポイントプログラム」により、それぞれ以下のポイントを獲得できるようになります。なお、「投信残高ポイントプログラム」は、特定・一般口座、現行NISA口座（※1）、未成年口座はもちろん、2024年から始まる新NISA口座も対象です。これにより、これまで以上にコスト意識の高いお客様や、これから資産形成を始めるお客様の資産づくりに貢献できるものと期待しています。



「投信残高ポイントプログラム」、今回追加の対象商品とポイント還元率


[表: https://prtimes.jp/data/corp/11088/table/509_1_a0de8dd6af67168ae36d4b7f5e61f05b.jpg ]

（注）詳細は、楽天証券ホームページをご覧ください：https://r10.to/hUMXSR


楽天証券では、お客様がより充実した資産づくり・投資活動をおこなえる環境を提供するべく、低コストで使いやすいサービス拡充に取り組んでいます。特に新NISAでは、投資信託に加え、国内株式（「かぶミニ(R)（単元未満株取引）」含む）・米国株式・海外ETFを、取引手数料（売買）無料でお取引いただける商品を拡充します。また、つみたて投資枠の月額10万円を全額キャッシュレス、かつ、ポイントを獲得しながら可能にする決済方法や、各投資枠に適した商品ラインアップに加え、保有している投資信託を事前に設定した内容で毎月自動的に売却する「定期売却サービス」を業界で唯一（※4）提供しており、資産づくりの始まりから終わりまでをサポートしていきます。

NISA口座数No.1（※5）の楽天証券は、今後も「資産づくりの伴走者」として、お客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく、楽天投信投資顧問と連携し、コスト競争力のある投資商品の開発・提供をはじめ、圧倒的な商品・サービス・サポートを提供することで、お客様の資産づくりに貢献してまいります。


※1：ジュニアNISAは対象外
※2：公募追加型株式投資信託（ETF、DC専用、投資一任向けを除く）における類似商品を比較（2023年12月5日、楽天証券調べ）
※3：信託報酬のうち販売会社が受け取る手数料（代行手数料）を全額ポイントバック
※4：主要ネット証券（口座数上位5位：auカブコム証券、SBI証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券（五十音順））で比較（2023年12月5日現在、楽天証券調べ）
※5：日本証券業協会「NISA及びジュニアNISA口座開設・利用状況調査結果（全証券会社）」（2023年6月末時点）および各社ホームページ上での開示情報により、楽天証券にて集計




以 上




【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
　　　　　一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

プレスリリース提供：PR TIMES