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数学的思考の土台を固める「仕事に役立つ数学基礎コース」2024年4月2日リリース

(PR TIMES) 2024年03月27日(水)12時45分配信 PR TIMES

高まる数学力の重要性。学生や社会人の学び直し需要に対応

AIを活用したアダプティブな対話式 ICT 教材の開発と提供を行う株式会社すららネット(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:湯野川孝彦)は、数学基礎を学び数学的思考の土台を固め、仕事に役立つスキルを身に着けるICT教材「仕事に役立つ数学基礎コース」を2024年4月2日(火)にリリースします。
「仕事に役立つ数学基礎コース」は、デジタル情報量の爆発的増加を背景に数値情報の分析、活用ができる人材育成のニーズの高まりを受け、すららネットと公益財団法人日本数学検定協会(所在地:東京都台東区、理事長:高田忍)が共同で開発しました。この教材は、学生だけでなく社会人の学び直しなど、幅広い数学学習需要に対応します。
専用サイト(https://surala.jp/service/service_other/suken/
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/3287/480/3287-480-da266f1a1f12f3a5de71f13e356e06f2-2034x955.png ]

様々な分野のDX化に伴い求められる数的情報の分析、処理能力
日常生活に必要な数学的思考力にも注目高まる
大量のデータ蓄積が可能となった近年、多くの分野でビッグデータの活用が進んでいます。また、DX化により、数値情報を分析し業務に活かす能力が、特定の職種に限らず幅広い職種で求められるようになっています。ビッグデータを分析・解析、洞察を導き出すデータサイエンスに取り組む企業が増加、専門学校でも同様の傾向がみられます。
 また、日常生活においても数学的思考が必要な場面は多く存在します。例えば物価の上昇が続く近年では、買い物の予算管理の重要性が高まっており、予算内で何をどれだけ購入できるかを考える必要があります。割引額やセール価格、消費税、またポイントを利用した場合の最終価格など、複数の数値を頭の中で計算しなければなりません。また、「老後2,000万円問題」に代表されるように、将来に備えた家計管理も重要です。収入と支出を管理するためには、収支のバランスを把握し、無駄遣いを見つけ出し、支出のカテゴリーごとの合計や平均、月ごとの変動など、複数の数値を扱う必要があります。このようなことから、数学的思考は、仕事や日常生活に活かせる能力の一つとして、今後ますます学習ニーズが高まることが予想されます。

学生から社会人の学び直しまで幅広い数学学習ニーズに対応
このたびリリースする「仕事に役立つ数学基礎コース」は、公益財団法人日本数学検定協会が実施・運営する「ビジネス数学検定」の3級および2級、「データサイエンス数学ストラテジスト中級」の基礎となる算数・数学の学習ができる設計となっています。義務教育課程の算数からデータサイエンティストの入門レベルまでの数学を習得できるので、学生から社会人まで幅広いニーズに対応が可能です。
また、「ビジネス数学検定」は2006年から開始された検定で、企業の採用試験や新人研修、管理職登用試験などに活用される事例も増加しています。本コースは、「ビジネス数学検定」受検者の学習用ICT教材としての需要も見込んでいます。
すららネットでは、当社のICT教材の提供を通じて、数学的思考力の土台固めを行い、幅広い分野で活躍する人材育成に寄与していきたいと思います。

<「仕事で役立つ数学基礎コース」の特長>
●自分の実力に合ったコースで学習
公益財団法人日本数学検定協会が監修した全3つの学習コースで構成。学習者のレベルに合わせて学習をすることができます。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/3287/480/3287-480-b12da701cb4d8c1a2778310d3f256301-1280x370.png ]

●数学が苦手でも安心して学べるレクチャーとドリル
各学習内容を、すららネットが提供する、「すらら」のわかりやすいレクチャーやアダプティブなドリルによって、効率的に理解し定着を図ることができます。
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/3287/480/3287-480-00c1510bd1fb7258ae8139aff0e0020a-1280x530.png ]

[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/3287/480/3287-480-4f047df3b5d58d8c149e40e03d67677d-988x562.png ]

● 定着度が一目でわかる「終了テスト」
各コースの学習終了後に、公益財団法人日本数学検定協会が開発した「修了テスト」を設けています。コースの学習内容の定着度を把握することができるとともに、その活用能力は、「ビジネス数学検定」「データサイエンス数学ストラテジスト」を受検することで客観的に測定することもできます(※)。

<学習の流れ>
最初に専用サイト(https://surala.jp/service/service_other/suken/)から無料チェックテストでコース診断を受けていただきます。自分のレベルに合ったコースがわかった後お申込みいただきます。コースごとのカリキュラムに沿って学習を進め、最後に修了テストを受験します。修了テストの合格判定が出るまで何度でも繰り返し学習することができます。合格判定が出たら、「ビジネス数学検定」「データサイエンス数学ストラテジスト」にチャレンジしてください(※)。
[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/3287/480/3287-480-2ca1d858e95f7d753b1f9ad9bbdcefb2-922x223.png ]

※「ビジネス数学検定」「データサイエンス数学ストラテジスト」の受検は、別途公益財団法人日本数学検定協会が運営する「ビジネス数学」および「データサイエンス数学ストラテジスト」公式サイトからの申し込みが必要です。また、受検料は別途発生します。

<コースごとの内容>
[画像6: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/3287/480/3287-480-3b083c75fabab221c9861e754c7b4673-1049x548.png ]


<申し込み方法>
 「仕事に役立つ数学基礎コース」専用サイトよりお申込みください。
  https://surala.jp/service/service_other/suken/


■「ビジネス数学検定」について
「ビジネス数学検定」は、公益財団法人日本数学検定協会が提供する、ビジネスの現場で必要となる実用的な数学力・数学技能を測定する検定です。実務に即した数学力を5つの力(把握力・分析力・選択力・予測力・表現力)に分類し、ビジネスのシチュエーションを想定した問題で、これらの力の習熟度を測定します。インターネット上で受検できるIBT(Internet Based Testing)方式を採用。2006年に第1回を実施し、現在では企業の採用試験や新人研修、管理職登用試験などに活用する事例も増加しています。

■「データサイエンス数学ストラテジスト」について
「データサイエンス数学ストラテジスト」は、データサイエンスの基盤となる数学スキルとコンサルティング力を兼ね備えた専門家として認定する資格制度で、公益財団法人日本数学検定協会が2021年9月に新設しました。資格試験は、中級と上級の2つの階級があり、5肢択一のIBT(Internet Based Testing)形式で行います。データサイエンスの基盤となる基礎的な数学(確率統計・線形代数・微分積分)と実践的な数学(機械学習系・アルゴリズム系・ビジネス系数学)の理解度・習熟度を測定します。

■「数検」について
実用数学技能検定「数検」(後援=文部科学省。対象:1〜11級)は、数学・算数の実用的な技能(計算・作図・表現・測定・整理・統計・証明)を測り、論理構成力をみる記述式の検定で、公益財団法人日本数学検定協会が実施している全国レベルの実力・絶対評価システムです。おもに、数学領域である1級から5級までを「数学検定」と呼び、算数領域である6級から11級、かず・かたち検定までを「算数検定」と呼びます。第1回を実施した1992年には5,500人だった年間志願者数は、2006年以降は30万人を超え、また、数検を実施する学校や教育機関も18,000団体を超え、公費での活用も広がっています。以来、累計志願者数は700万人を突破しており、いまや数学・算数に関する検定のスタンダードとして進学・就職に必須の検定となっています。日本国内はもちろん、フィリピンやカンボジア、インドネシア、タイなどでも実施され(累計志願者数は40,000人以上)、海外でも高い評価を得ています。※志願者数・実施校数はのべ数です。

■公益財団法人日本数学検定協会
公益財団法人日本数学検定協会は、内閣府から認定を受けた公益法人です。数学検定事業を中心に、ビジネス数学事業や算数・数学の普及啓発事業など、さまざまな公益事業を通じて、世界中の人々の生涯にわたる数学への興味喚起と数学力の向上に貢献することをめざしています。 

■株式会社すららネット
すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、アダプティブな対話式 ICT 教材「すらら」と「すららドリル」を、国内では 約 2,600校の塾、学校等42万人を超える生徒に提供しています。全国の公立学校、有名私立中高、大手塾での活用が広がる一方で、発達障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む児童生徒に学習の機会を提供するなど日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け、代表的な EdTech スタートアップ企業として2017年に東証マザーズ市場(現東証グロース市場)に上場しました。
 ・コーポレートサイト :https://surala.co.jp/
 ・サービスサイト :https://surala.jp/



プレスリリース提供:PR TIMES

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