プレスリリース

- サービス開始からわずか約9カ月で設定者100万人超に -

楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下 楽天証券）と楽天ペイメント株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：小林 重信、以下 楽天ペイメント）は、このたび、楽天グループのオンライン電子マネー「楽天キャッシュ」（※1）決済での投信積立設定者が100万人を突破したことをお知らせします。2023年3月3日（金）現在、昨年6月19日（日）のサービス開始から、わずか約9カ月で100万人以上の方が利用しています。
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「楽天キャッシュ」は、楽天グループのオンラインサービスはもちろん、「楽天ペイ」アプリを通じて街のお店で使える便利でお得な電子マネーです。2022年6月からは国内主要証券で初めて（※2）、楽天証券の投資信託積立時の新たな決済方法としても利用可能になりました。本サービスの積立金額の上限は月額5万円で、「楽天カード」からの「楽天キャッシュ」チャージ額に対して0.5％分の「楽天ポイント」が貯まります（※3）。また、「楽天カード」から「楽天キャッシュ」へのチャージの手間を省き、残高が足りずに投信積立ができないことを軽減させるべく、オートチャージ機能「残高キープチャージ(R)」（※4）を導入しました。このような利便性の高さから、「楽天キャッシュ」決済での投信積立設定者は、サービス開始からわずか約9カ月で、100万人を突破しました。投信積立「楽天キャッシュ」決済は、2024年1月から開始される新NISA制度でも利用できます。

また、楽天ペイメントでは、初めての投信積立を「楽天キャッシュ」決済で買付された方限定で最大2.0%還元キャンペーンを2023年3月12日（日）まで行っています。詳細はキャンペーンページをご確認ください。
https://r10.to/huppiP

楽天証券および楽天ペイメントは、楽天グループの一員として、それぞれ「ポイント投資」サービスや投信積立の「楽天カード」クレジット決済、暗号資産からの「楽天キャッシュ」へのチャージなど、「楽天エコシステム（経済圏）」を活かした多くのサービスを、業界に先駆けて提供してきました。両社は、多くの個人の方が「投資を生活の一部」として活用するために、今後も楽天グループの強みを活かしたサービス展開を図り、お客様の満足度向上により一層努めていきます。


楽天証券 投信積立「楽天キャッシュ」決済　サービス概要


[表: https://prtimes.jp/data/corp/11088/table/455_1_6a2060e320433b9a29137c454f124abe.jpg ]


（注）本サービスの詳細は、楽天証券のホームページをご覧ください：https://r10.to/hgcT0m


※1：楽天Ｅｄｙ株式会社が運営する楽天グループのオンライン電子マネー。「楽天キャッシュ」へのチャージは、「楽天カード」、「楽天銀行」預金口座、「楽天ウォレット」アプリ、セブン銀行ATMは1,000円から、楽天「ラクマ」の売上金からは1円から可能。いずれも手数料無料
「楽天キャッシュ」の詳細情報　https://cash.rakuten.co.jp/overview/
※2：国内主要証券は、主要ネット証券（口座数上位5社：auカブコム証券、SBI証券、松井証券、
マネックス証券、楽天証券（五十音順））、主要対面証券（口座数上位5社：SMBC日興証券、
大和証券、野村證券、みずほ証券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券（五十音順））で比較（2022年2月1日、楽天証券調べ）
※3：「楽天カード」から「楽天キャッシュ」にチャージした金額に対して楽天カード株式会社から0.5%分（200円につき1ポイント）の「楽天ポイント」を進呈
※4：一定時間ごとに残高を確認し設定金額を下回ると自動で不足金額をチャージする機能。チャージ金額は1,000円以上1円単位となり、不足金額が1,000円未満の場合は一律1,000円分が自動チャージされる


以 上


【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
　　　　　一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

プレスリリース提供：PR TIMES