プレスリリース

敬愛技術士事務所　 所長　 森田 敬愛　氏（元　ジョンソン・マッセイ、田中貴金属工業株式会社にてご活躍） にご講演をいただきます。

　株式会社AndTech（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長：陶山　正夫、以下 AndTech）は、R&D開発支援向けZoom講座の一環として、昨今高まりを見せる水電解での課題解決ニーズに応えるべく、第一人者の講師からなる「水電解・電極触媒入門 」講座を開講いたします。

水電解の理解に必要な電気化学の基礎事項、各種水電解法の基本と技術の現状・課題、国内外の技術動向などを解説!
本講座は、2023年06月26日開講を予定いたします。 詳細：https://andtech.co.jp/seminars/1edc4806-da6d-651e-9d62-064fb9a95405
[画像: https://prtimes.jp/i/80053/450/resize/d80053-450-4ddfad41f12f0d25c561-0.jpg ]

Live配信・WEBセミナー講習会　概要


テーマ：固体高分子型を中心とした水電解の現状と課題、今後の方向性
開催日時：2023年06月26日(月) 13:30-17:30
参 加 費：39,600円（税込） ※ 電子にて資料配布予定
U　R　L ：https://andtech.co.jp/seminars/1edc4806-da6d-651e-9d62-064fb9a95405
WEB配信形式：Zoom（お申し込み後、URLを送付）
セミナー講習会内容構成


　ープログラム・講師ー
敬愛技術士事務所　 所長　 森田 敬愛　氏



本セミナーで学べる知識や解決できる技術課題


・水電解を理解するための電気化学の基礎
・電極触媒の基本
・水電解の全般的な基礎知識
・水電解の研究開発動向

本セミナーの受講形式


　WEB会議ツール「Zoom」を使ったライブLive配信セミナーとなります。
　詳細は、お申し込み後お伝えいたします。
株式会社AndTechについて


　化学、素材、エレクトロニクス、自動車、エネルギー、医療機器、食品包装、建材など、
　幅広い分野のR&Dを担うクライアントのために情報を提供する研究開発支援サービスを提供しております。
　弊社は一流の講師陣をそろえ、「技術講習会・セミナー」に始まり「講師派遣」「出版」「コンサルタント派遣」
　「市場動向調査」「ビジネスマッチング」「事業開発コンサル」といった様々なサービスを提供しております。
　クライアントの声に耳を傾け、希望する新規事業領域・市場に進出するために効果的な支援を提供しております。
　　https://andtech.co.jp/


株式会社AndTech　技術講習会一覧


一流の講師のＷＥＢ講座セミナーを毎月多数開催しております。
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選りすぐりのテーマから、ニーズの高いものを選び、書籍を発行しております。
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経験実績豊富な専門性の高い技術コンサルタントを派遣します。
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本件に関するお問い合わせ


株式会社AndTech　広報PR担当 青木
メールアドレス：pr●andtech.co.jp（●を@に変更しご連絡ください）

下記プログラム全項目（詳細が気になる方は是非ご覧ください）


講演主旨
　我が国では2020年に「2050年カーボンニュートラル」が宣言されて以来、様々なエネルギー施策が進んでいる中で「水素」は益々重要視されてきています。NEDOには10年間で2兆円のグリーンイノベーション基金が創設され、その重要な開発テーマの１つに水電解水素製造があり、水電解が将来の大きなビジネスになると期待されています。
　本講演では、水電解技術の開発を進める上で最も重要な要素の1つの電極触媒に着目し、水電解の理解に必要な電気化学の基礎事項、各種水電解法の基本と技術の現状・課題、国内外の技術動向などを解説していきます。水電解分野のビジネスに関心がある非技術系の方も理解できるような平易な説明をしていきます。
プログラム
1．水電解の基本
　1-1.　水電解の理解に必要な電気化学の基礎の基礎
　1-2.　水電解の進み方
　1-3.　電気化学測定の基礎
　1-4.　水電解反応を支配する因子
2．各種水電解法の基本
　2-1.　各種水電解法の概要
　2-2.　水素製造電力原単位と電解効率
　2-3.　各種水電解法の基本
　2-4.　水電解の過電圧
3.　水電解の最近の研究開発動向と課題
　3-1.　日本のNEDOプロジェクトの動向
　3-2.　米国DOEの動向
　3-3.　EUの動向
　3-4.　電極触媒の課題〜貴金属資源の視点
【質疑応答】
＊ 本ニュースリリースに記載された商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
＊ 本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。
以　上

プレスリリース提供：PR TIMES