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楽天証券、証券総合口座数 800万口座達成のお知らせ

(PR TIMES) 2022年06月20日(月)18時15分配信 PR TIMES

- 2,000ポイントや楽天イーグルス・ヴィッセル神戸グッズが抽選でもらえるキャンペーンを予定 -

楽天証券株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:楠 雄治、以下「楽天証券」)は、このたび、証券総合口座数が800万口座を達成したことをお知らせします。また、800万口座達成を記念して抽選で「楽天ポイント」2,000ポイントや、楽天グループのプロ野球「東北楽天ゴールデンイーグルス」(以下「楽天イーグルス」)とサッカー・明治安田生命J1リーグ「ヴィッセル神戸」のオリジナルグッズがもらえるキャンペーンを実施予定です。
[画像1: https://prtimes.jp/i/11088/418/resize/d11088-418-e08d168d00aa708e0a63-0.png ]


楽天証券は、1999年に日本で初めてオンライン専業の証券会社としてサービスを開始して以来、“すべての人々のために”をモットーに、社員一同、サービスの拡充に努めております。

株式取引をはじめとするトレーディングサービスにおいては、業界最低水準の手数料体系(※1)の設定やセキュリティ強化に加え、「iSPEED(R)」シリーズや「MARKETSPEED II(R)」など、すべてのプラットフォームで最先端の取引ができる環境整備など、安心かつ快適な取引環境の提供に尽力しています。さらに、近年では資産形成層の方にも「はじめる」から「つづける」まで、長期間ご利用いただきやすいサービス拡充に努めており、「楽天ポイント」で投資信託などが購入できる「ポイント投資」サービスや、「楽天カード」クレジット決済での投信積立、ご家族それぞれが特典等を受けられる「家族プログラム」など、様々なサービスを展開しています。2022年6月からは、新たに事前入金の必要なく投信積立ができるオンライン電子マネー「楽天キャッシュ」決済の提供も開始しました。これらの取組みの結果、多くの方に楽天証券をお選びいただき、2021年12月に証券総合口座数が700万口座に到達してから約6カ月で100万口座増の800万口座を突破しました。2022年1月〜5月における新規口座開設者は、30代以下のお客様が6割強を占めており、引き続き資産形成層は顕著に幅広い広がりを見せています。

このたびの800万口座達成は、永きにわたり多くのお客様に楽天証券を支えていただいた賜物と考えております。お客様への日頃の感謝をお伝えするべく、抽選で「楽天ポイント」2,000ポイントや、楽天イーグルスとヴィッセル神戸のオリジナルグッズなどがもらえるキャンペーンを実施予定です。詳細は、近日中にホームページでお知らせします。

楽天証券は今後も、「資産づくりの伴走者」として、これから資産形成を始める投資初心者の方からアクティブトレーダーの方まで、幅広いお客様のニーズにお応えするべく、さらなるサービス拡充に取り組み、お客様に「永く付き合いたい証券会社」として選んでいただけるよう努めてまいります。



楽天証券、新規口座開設者の属性変化


[画像2: https://prtimes.jp/i/11088/418/resize/d11088-418-c714b5df457c1f34e056-1.png ]



証券総合口座数の各社推移(※2)


[画像3: https://prtimes.jp/i/11088/418/resize/d11088-418-de636db5b99fe09b0bf4-2.png ]



※1:主要ネット証券(口座数上位5社:auカブコム証券、SBI証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券(五十音順))で比較(2022年6月20日、楽天証券調べ)
※2:各社ホームページ上での公開情報により、楽天証券にて集計。SBI証券は単独口座数非開示のため2021年3月末時点の口座数、野村証券および大和証券は残あり顧客口座数、SMBC日興証券は総合口座数


以 上


【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

商号等:楽天証券株式会社
金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第195号、商品先物取引業者
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
     一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会



プレスリリース提供:PR TIMES

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