プレスリリース

- 「混迷する時代　多角的な視点で捉える世界の今」をテーマに -

楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、サービス開始23周年を記念して、2022年7月9日（土）午前10時より、投資セミナーをオンラインのライブ配信にて開催することをお知らせします。
2022年は、新型コロナウイルス感染症拡大に加え、ロシア・ウクライナ情勢による世界経済の混乱など、先行きの見通しが困難な状況が続いています。このような背景下、将来の備えの一つとして資産形成・投資を始める個人が増加しており、楽天証券でも、アクティブトレーダーの方に加え、若年層や投資初心者層の裾野が年々拡大しています。このたび、多様化するお客様の投資スタイルや目的にあわせ、固定概念にとらわれず、先行き不透明な今の時代に必要な情報提供を多角的に行うべく、「混迷する時代　多角的な視点で捉える世界の今」と題して、投資セミナーを開催します。

本セミナーでは、竹中 平蔵氏、堀古 英司氏をはじめ豪華講師陣に2022年後半の投資戦略や日米株式を中心とした注目銘柄、経済見通しなどについてご講演いただきます。また、特別講演として、昨今の世界情勢について元外務事務次官で立命館大学客員教授 薮中 三十二氏にご登壇いただくほか、多方面で活躍中の西野 亮廣氏に今の時代を生き抜くメンタリティーについてお話いただきます。加えて、お金と上手に付き合うために必要な考え方について、『三千円の使いかた』（中公文庫）の著者で小説家の原田 ひ香氏と楽天証券経済研究所 ファンドアナリストの篠田 尚子との対談や、お笑い芸人であり手相芸人でもある島田 秀平氏による金運アップコーナーなどを予定しています。

楽天証券では、毎年夏季に東京・大阪の2会場で開催していた周年記念セミナーを、21周年以降、新型コロナウイルス感染症拡大予防のため、オンラインでのライブ配信にて実施しています。オンライン配信により、地域を選ばず全国各地のお客様が参加可能となり、昨年開催した22周年記念セミナーは、過去最高となる約2万人のお客様にご参加いただきました。「楽天証券サービス開始23周年記念　投資セミナー」においても、多くのお客様にお楽しみいただけるものと期待しています。

楽天証券は、「資産づくりの伴走者」として、これからもお客様の投資活動に貢献すべく、オンライン・オフラインを含めた投資情報の提供を行ってまいります。


楽天証券サービス開始22周年記念投資セミナーの様子


[画像: https://prtimes.jp/i/11088/407/resize/d11088-407-e7bbabf1cf5e96c25ba7-0.png ]

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　


楽天証券サービス開始23周年記念投資セミナー　開催概要

特設サイト： https://www.rakuten-sec.co.jp/web/learn/seminar/seminar_study_23rd/
・日時：2022年7月9日（土）　10時00分〜16時05分（予定）
・参加費：無料
・申込方法：特設サイトおよび楽天証券ホームページよりお申込み
　　　　　　*楽天証券の口座をお持ちでない方は、事前に口座開設が必要です
・申込期間：2022年5月20日（金）〜2022年7月7日（木）
・視聴方法：オンラインでのライブ配信
　　　　　　*詳細はお申込みいただいた方に後日お知らせします


メインセミナー　内容および出演者（予定）


[表: https://prtimes.jp/data/corp/11088/table/407_1_f48acdcd71924e085680805e2ea5d756.jpg ]


（注）上記内容・出演者は予定であり、事前の予告なく変更になる可能性がありますので、予めご了承ください。


詳細は「楽天証券サービス開始23周年記念　投資セミナー」特設サイトをご覧ください。


以 上


【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

商号等：楽天証券株式会社　
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
　　　　　一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

プレスリリース提供：PR TIMES