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大日本印刷株式会社

大日本印刷と図書館流通センター 「ライトアニメ」を活用して映像化した学習マンガや絵本を電子図書館向けに販売開始

(PR TIMES) 2023年06月27日(火)12時45分配信 PR TIMES

効果的に楽しく学べる動画教材を自治体・学校に提供

大日本印刷株式会社(DNP)とグループ会社の株式会社図書館流通センター(TRC)は共同で、従来のアニメーション制作手法と比較して大幅に「早く」「安価に」制作できる「ライトアニメ」*1を活用して学習マンガなどを映像化し、自治体や学校の電子図書館向けコンテンツとして提供を開始します。
その第一弾として、株式会社朝日新聞出版の「週刊マンガ日本史 改訂版」シリーズの6タイトルを、2023年6月27日(火)から販売します。

*1 「ライトアニメ」について → https://www.dnp.co.jp/biz/solution/products/detail/20168507_1567.html
[画像1: https://prtimes.jp/i/69194/400/resize/d69194-400-d9e136b624e66a4bf1da-0.jpg ]


[画像2: https://prtimes.jp/i/69194/400/resize/d69194-400-0b0bba7a78815878dce4-0.jpg ]

【背景】
コロナ禍をきっかけの一つとしたオンラインサービスの拡大、「GIGAスクール構想」に基づく学習過程でのタブレット端末利用の拡大、「デジタル田園都市国家構想推進交付金」の支給などにともない、自治体や教育機関では、電子図書館サービスやデジタルコンテンツの需要が高まっています。TRCが提供する電子図書館の導入自治体は、2018年3月末時点の60件から、2023年5月末時点の330件へ、約5年で約5.5倍に増加しました。一方で、電子図書館向けコンテンツは従来、文字中心のコンテンツに適した「EPUB」という電子書籍形式が主流であり、映像コンテンツの供給が十分でないという課題がありました。
そうした課題に対してDNPは、従来のアニメーション制作と比較して大幅に「早く」「安価に」制作できる「ライトアニメ」を活用して、コンテンツホルダーから使用許可を受けた学習マンガや絵本などを映像化します。また、TRCが提供する電子図書館サービス「LibrariE&TRC-DL」*2を通じて、自治体(2023年5月末時点で330自治体)や学校に販売していきます。

*2 LibrariE & TRC-DL:学校図書館・公共図書館等での国内導入実績NO.1の電子図書館サービス。https://www.trc.co.jp/solution/trcdl.html

【ライトアニメを活用した電子図書館向けコンテンツの特長】
「ライトアニメ」は、アニメーション用の原稿を描き起こす従来の制作手法に対し、マンガの原稿をそのまま活用し、着彩(色付け)や分割処理、アクション(動作)の付加などを行って動画コンテンツにするもので、制作の期間とコストを従来のアニメ制作手法と比較して大幅に抑えることができます。
今回、学習マンガの特性を考慮して、セリフや説明については完全に音声化せず、文字を素材として活かした形で制作します。
映像化により、「隙間時間を活用するなど気軽に学べる」「視覚と聴覚を使うことで内容の理解や記憶の定着がしやすい」「飽きずに楽しく学べる」といった、学習における新たな価値を提供します。

■第一弾の提供コンテンツについて
「週刊マンガ日本史 改訂版」シリーズ(株式会社朝日新聞出版発行)のうち、以下の6タイトルを、2023年6月27日より販売します。
1.「映像版 マンガ日本史 聖徳太子」(約11分) マンガ:加藤和恵
2.「映像版 マンガ日本史 坂上田村麻呂」(約12分) マンガ:細雪純
3.「映像版 マンガ日本史 源頼朝」(約16分) マンガ:清瀬のどか
4.「映像版 マンガ日本史 上杉謙信」(約12分) マンガ:山田孝太郎
5.「映像版 マンガ日本史 渋沢栄一」(約19分) マンガ:甘夏柑子
6.「映像版 マンガ日本史 津田梅子」(約15分) マンガ:美樹本晴彦

【今後の展開】
DNPとTRCは、出版社をはじめとしたコンテンツホルダーとの連携を強化し、学習マンガのほか、絵本やビジネスマンガなどにもジャンルを拡げて、学びにつながる動画コンテンツの拡大を図ります。
またDNPは、電子図書館向けに映像化した作品について、動画配信プラットフォームや放送事業者をはじめ、多様な業種の企業などにグローバルに販売して、コンテンツ価値の最大化を図ります。


※記載されている会社名・商品名は、各社の商標または登録商標です。
※記載された製品の仕様、サービス内容などは発表日現在のものです。今後予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。



プレスリリース提供:PR TIMES

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