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アンカー・ジャパン株式会社

【アンカー・ジャパン】持続可能な社会へ「SUSTAINABILITY Powered by Anker」常設ページを開設「防災の日」に合わせ、防災セット「Anker PowerBag」の予約販売を開始

(PR TIMES) 2022年08月25日(木)14時45分配信 PR TIMES

コーポレートミッション「Empowering Smarter Lives」の実現を目指し、豊かな生活の延長にある、スマートかつ持続可能な社会の実現に向けた製品や取り組みを紹介する常設ページ「SUSTAINABILITY Powered by Anker」を公開。また、取り組みの一環である「Anker PowerBag」の予約販売を8月25日より開始します。
2011年の創業当初より、米国・日本・欧州を中心にデジタル関連製品でトップクラスの販売実績を誇るAnker
グループの日本法人、アンカー・ジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役CEO:猿渡 歩)は、
アンカー・ジャパンが考える豊かで持続可能な社会への取り組みをまとめた常設ページ「SUSTAINABILITY Powered by Anker」を開設しました。また、防災へのニーズが高まる9月1日「防災の日」に合わせ、2022年8月25日(木)11:00から、防災セット「Anker PowerBag」をAnker Japan 公式サイトにて1,500個限定で予約販売を開始致します。

これまでアンカー・ジャパンのコーポレートミッション「Empowering Smarter Lives」を実現するために、製品カテゴリや展開ブランドを拡大し、お客様の声を大切にハードウェアの力で皆様の生活を豊かにできるよう、ニーズに合わせた製品開発を進めて参りました。加えて、地方自治体との防災に係る協定締結や、モバイルバッテリーやポータブル電源の回収サービスなど、ハードウェアメーカーとして製品をお届けするだけではなく、社会へ貢献できるよう取り組みを行ってきました。今後はさらにスマートかつ持続可能な社会の基盤に繋げることができるよう、掲げているコーポレートミッションの1つとして実現を目指し、皆様の生活に還元できるようこれまで以上にサステナビリティ活動を推進していきます。

アンカー・ジャパン株式会社 代表取締役 CEO 猿渡 歩 コメント:
私達が暮らす日本は、自然が豊かで海にも囲まれており多くの恵みを享受できる反面、自然災害も多い国です。アンカー・ジャパンは皆様が安全に暮らせる社会の実現を目指し、2018年から全国8ヶ所の地方自治体と防災協定の締結などの取り組みを強く推し進めてきました。私達は「Empowering Smarter Lives」というミッションのもと、人々のスマートな生活の実現を目指しています。その基盤となる持続可能な社会のため、製品の製造・販売をするメーカーとして、環境への配慮など一層視野を広げたサステナビリティ活動に取り組んでいきたいと考えています。GaN素材やリン酸鉄リチウムイオン電池を採用し、中長期的に地球に優しい製品の開発を進めていることに加え、リチウムイオン電池のリサイクル活動などをはじめ、豊かで持続可能な社会に繋げる活動を通じて、これからも皆様と共に私達のミッションを達成できるよう努めて参ります。

そして、SDGsで提言されている17のゴールの1つ、【11 : 住み続けられるまちづくり】に係るアンカー・ジャパンの活動の一環として、今年も防災セット「Anker PowerBag」を2022年8月25日(木)より限定1,500個で予約販売致します。昨年販売時は、大変ご好評をいただき5時間で予約完売となってしまったことを受け、より多くのお客様へお届けできる数量をご用意致しました。「Anker PowerBag」には、災害時の連絡や情報収集にかせないスマートフォン等の充電に便利な製品がセットになりオリジナル防水バッグに、USB 急速充電器 / モバイルバッテリー / USBケーブル / ソーラーパネルの4 製品が同梱されています。また、購入いただいた方にはAnker Japan公式サイトで使用が可能な長寿命シリーズのポータブル電源3製品と対象のソーラーパネルを購入時に、15%OFFになる「Anker PowerBag購入者特典クーポン」(※)も配布致します。

常設ページ「SUSTAINABILITY Powered by Anker」にてアンカー・ジャパンが行っているSDGsへの取り組み、そして同日に公開する常設ページ「Ankerと考える防災」では災害時に役立つコンテンツも紹介しております。アンカー・ジャパンは、今後も日本のお客様へスマートで豊かな暮らしを提供するとともに、持続可能な社会に還元できるよう力強くサポートして参ります。
(※)1回の使用のみ有効、1回の買い物で対象の複数製品に適用は可能。他セールとの併用不可、2022年年末まで有効。



SUSTAINABILITY Powered by Anker | アンカー・ジャパンのサステナビリティ推進における取り組み

アンカー・ジャパンは「Empowering Smarter Lives(ハードウェアの力で人々の生活を豊かにする)」というコーポレートミッションのもと、お客様の声に耳を傾け製品開発を進めてきました。これまでも製品開発に加えて地方自治体との防災に係る協定締結、「Anker PowerBag」の販売を含めた防災への取り組みや、モバイルバッテリー / ポータブル電源をAnker Storeやカスタマーサポートでの対応にて、常時回収するサービスなど取り組みを行ってきました。アンカー・ジャパンがどのようにサステナビリティ推進における取り組みを行っているのか、これまでの活動や今後の動きをまとめた常設ページを2022年8月25日(木)に公開致します。

[画像1: https://prtimes.jp/i/16775/385/resize/d16775-385-179a1d368c2f6a25e679-0.png ]



[表1: https://prtimes.jp/data/corp/16775/table/385_1_2257281f53f1bba470e9e00f7998360d.jpg ]




Anker PowerBag | 防災セット


[画像2: https://prtimes.jp/i/16775/385/resize/d16775-385-20ab58ac164804d7398d-1.jpg ]

防災協定を締結した地方自治体向けに企画・提供を始めたことをきっかけに販売を開始した防災セット「Anker PowerBag」。ご家族や友人との連絡手段であり、情報収集の要であるスマートフォンの充電に多くの方が不安を持たれていることを背景に、「防災の日」に合わせて一般のお客様向けに数量限定で販売しています。今年は防災用のみではなく、普段使いや旅行でも便利なチャージング関連製品を厳選ラインナップした他、ご購入いただいた方には、長寿命シリーズのポータブル電源3製品と対象のソーラーパネルを購入時にAnker Japan公式サイトで使用が可能な15%OFFの「Anker PowerBag購入者特典クーポン」を配布致します。

[表2: https://prtimes.jp/data/corp/16775/table/385_2_45cd81d13412d20ebbc7ac30e75fa97f.jpg ]




企業情報 | Ankerグループおよびアンカー・ジャパンについて

Ankerグループは「Empowering Smarter Lives」をミッションに、世界No.1モバイル充電ブランド(※)「Anker」、オーディオブランド「Soundcore」、スマートホームブランド「Eufy」、プロジェクターブランド「Nebula」等を米国・日本・欧州を中心とした世界100ヶ国以上で展開するハードウェアメーカーです。2011年の創業時より、お客様の声に基づいてスピーディーに製品の開発・改善を行うものづくりを実践し、安心のサービスと高機能・高品質のプロダクトを提案し続けています。2020年8月には、グループ本社のAnker Innovationsが上場を果たしました。


アンカー・ジャパン株式会社(概要)
本社: 〒101-0063東京都千代田区神田淡路町2-101 ワテラスタワー9階
代表者: 代表取締役CEO 猿渡歩
設立: 2013年1月
資本金: 1億6,000万円
TEL: 03-4455-7823(アンカー・ジャパン カスタマーサポート)
事業内容: デジタル製品の開発・製造・販売(Ankerグループの日本法人)
連結子会社: アンカー・ストア株式会社(2021年4月1日設立)
公式サイト: https://www.ankerjapan.com

知的財産権について
- Anker、Soundcore、Eufy、Nebula、PowerPort、PowerSolar、PowerLineおよびPowerCoreは、アンカー・ジャパン株式会社またはその関連会社の商標または登録商標です。
- その他会社名、各製品名は、一般に各社の商標または登録商標です。

※出典:ユーロモニターインターナショナル
2020年の小売販売額ベース、2021年11月に実施された調査に基づく。
モバイル充電ブランドは、小売売上の75%以上を携帯電話充電器製品が占めるブランドと定義する。携帯電話充電器製品には充電器、ワイヤレス充電器、モバイルバッテリー、充電ケーブルが含まれ、これらの製品は、他の家電機器にも使用可能なものとする。



プレスリリース提供:PR TIMES

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