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3月25日開催 教育委員会・公立小中学校教員向けセミナー 「目指す教育実現のために教育委員会がすべきこととは?」

(PR TIMES) 2022年03月09日(水)18時40分配信 PR TIMES

株式会社すららネット(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:湯野川孝彦)は、2022年3月25日(金)に教育委員会・公立小中学校の管理職ならびに教職員を対象とした無料オンラインセミナー「指す教育実現のために教育委員会がすべきこととは?」を開催します。
[画像: https://prtimes.jp/i/3287/381/resize/d3287-381-2c95c066ec114bef073b-0.png ]

文部科学省が掲げるGIGAスクール構想による 「児童生徒に1人1台のタブレット端末」の実現に向け、環境整備などが着実に進んでいます。その一方で、「ドリル導入まで手が回っていない」や「昔から導入されているドリルを変えずに使っている」など、教材選定方法や具体的な成功事例を知りたいというお声も多く寄せられています。

本セミナーでは、守山市教育委員会 学校教育課 指導主事 金田 泰秀 先生と守山市立中洲小学校 校長 長田 光広 先生にお越しいただき、教育委員会と学校それぞれの立場から、「すららドリル」を導入した理由や、具体的な活用方法をご紹介します。

すららネットは今後も、コンテンツの拡充や新サービスの拡大を図り、多様化する教育業界をサポートするとともに、学習者に新しい学習体験を届け、「大人になっても役に立つ真の学力」と「努力をすれば結果が出るという自信」を提供していきます。


■セミナー概要
「目指す教育実現のために教育委員会がすべきこととは?」

・日時:2022年3月25日(金)15:30〜 17:00
・対象:教育委員会・公立小中学校の管理職ならびに教職員
・開催方法: オンライン(Zoom)にて実施

セミナー内容(予定):
・AI 型ドリル教材「すららドリル」とは
・導入校登壇による事例紹介
  守山市教育委員会 学校教育課 指導主事 金田 泰秀 先生 より
●自治体として予算をとって AI 型ドリルの導入を決めた理由とは?
 ●ドリル予算確保のポイント
 守山市立中洲小学校 校長 長田 光広 先生 より
 ●学校全体で取り組む!学力向上を図る算数の具体的活用事例
 ●表彰の仕組みで児童のモチベーションアップを実現

お申し込み:https://surala.jp/school/seminar/1627/

<このような方におすすめ>
・端末はひとまず整備されたが、コロナ対応に追われ、コンテンツはまだ決まっていない
・昔から利用されているコンテンツをそのまま利用されている
・ICT 教材を入れたが、外向きのアリバイ作りでだけで、うまく活用できていない
・学校現場は紙教材を重視し、ICT 教育が浸透していない
・さまざまな ICT 教材があり、違いがあまり分からない


■講演者:守山市教育委員会 学校教育課 指導主事 金田 泰秀 先生
守山市教育委員会は 2020 年、EdTech 導入補助制度により、市内小中学校で「すららドリル」を活用。学力面や意欲面の向上といった成果が確認され、2021 年度は継続利用が決まり、9 月から 13 校で本格的に活用がスタートした。

■講演者:守山市立中洲小学校 校長 長田 光広 先生
滋賀県守山市の北部に位置し、豊かな環境を生かして心豊かなたくましい子供たちの育成を目指している、8学級130名の児童が在籍する


■AI×アダプティブラーニング教材「すらら」、アダプティブドリル「すららドリル」について
「すらら」は、小学校から高校までの国語、算数/数学、英語、理科、社会 5教科の学習を、先生役のアニメーションキャラクターと一緒に、一人一人の理解度に合わせて進めることができるアダプティブな eラーニング教材です。レクチャー機能、ドリル機能、テスト機能により、一人一人の習熟度に応じて理解→定着→活用のサイクルを繰り返し、学習内容の定着をワンストップで実現できます。初めて学習する分野でも一人で学習を進めることができる特長を生かし、小・中・高校、高等教育機関、学習塾をはじめ、放課後等デイサービス等においても活用が広がっています。
「すららドリル」は、アダプティブなドリルと自動作問・採点機能を有するテストからなり、「すらら」の姉妹版として主に公立小中学校向けに提供を開始しています。


■株式会社すららネットについて
すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、アダプティブな対話式 ICT 教材「すらら」と「すららドリル」を、国内では 約 2,500校の学校、塾等43万人を超える生徒に提供しています。全国の公立学校、有名私立中高、大手塾での活用が広がる一方で、発達障がいや学習障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む生徒に学習の機会を提供するなど日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け、代表的な EdTech スタートアップ企業として2017年に東証マザーズに上場しました。

プレスリリース提供:PR TIMES

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