プレスリリース

〜学習ログ連携により、学校と学習塾の双方向から生徒の学力向上支援〜

株式会社すららネット（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：湯野川孝彦）は、経済産業省の2021年度「未来の教室」実証事業（テーマ D：「学習ログ利活用」の実現に関するテーマ）に採択されたことをお知らせいたします。本実証では、生徒・保護者・学校教員・塾講師の4者間での学習ログの共有と効果的な学習支援を通して、学力向上成果を目指します。
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経済産業省「未来の教室」実証事業では、「未来の教室」とEdTech研究会が提言した「未来の教室」ビジョンを踏まえて、様々な個性の子ども達が、未来を創る当事者（チェンジメイカー）に育っていく学習環境を構築するために、2018年度より実証事業に取り組んでいます。

2021年度の「未来の教室」実証事業においては、「GIGAスクール構想」で掲げる「個別最適な学び」と「協働的な学び」の実現には教育データの効果的な利活用が不可欠であるという認識のもと、その具体的な方法を模索する実証事業を公募いたしました。

すららネットは、この度2021年度「未来の教室」実証事業（テーマ D：「学習ログ利活用」の実現に関するテーマ）に採択されました。すららネットでは2019年度、2020年度に続き、2021年度と3年連続で「未来の教室」実証事業者に選定されております。2021年度は、テーマA（「未来の教室」ビジョンの実現に関するテーマ）でも採択され、長野県坂城高等学校と共に「探究と個別最適化学習の接続」と「進路目標と関連付けた個別学習計画の設計支援」についての検証・研究を実施中です。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000357.000003287.html

今回の「未来の教室」実証事業（テーマD：「学習ログ利活用」の実現に関するテーマ）では、大分県玖珠町立くす星翔中学校と学習塾において、生徒の「すらら」「すららドリル」上の学習ログを連携・共有し、生徒の学力向上を双方向から支援できる環境づくりを目指します。

具体的には、事業開始時に「すららドリル」のテスト機能を活用し、学力状況把握テストを実施します。テストの単元別の正答率をもとに、復習すべき単元を抽出・選定を行います。生徒の状況に基づき、学習塾の講師が生徒・保護者に対して学習カウンセリングを実施し、学習計画の策定や実施のための支援を行います。学習計画を元に生徒が「すらら」「すららドリル」を活用し個別に学習に取り組みます。

【実証フィールド】
・大分県玖珠町立くす星翔中学校　中学1年生（約30名）
・「すらら」導入塾（5教室）

【実証内容】
・学校・学習塾間での学習プラットフォームの共有
中学校で活用している「すららドリル」の学習ログを、学習塾と共有し、生徒たちの習熟状況に合わせて、学習塾講師が遠隔で学習フォローを行います。

・生徒・保護者・学校教員・塾講師の4者間での学習ログの共有と効果的な学習支援
専用アプリ等を通じて、子どもたちの学習状況は、保護者もタイムリーに把握することができます。

すららネットは、本実証事業を通じ、「学びの自律化・個別最適化」を進め、生徒一人ひとりが未来を創る当事者（チェンジ・メイカー）として育つ環境づくりに貢献していきます。


■AI×アダプティブラーニング教材「すらら」、アダプティブドリル「すららドリル」について
「すらら」は、小学校から高校までの国語、算数／数学、英語、理科、社会 5教科の学習を、先生役のアニメーションキャラクターと一緒に、一人一人の理解度に合わせて進めることができるアダプティブな eラーニング教材です。レクチャー機能、ドリル機能、テスト機能により、一人一人の習熟度に応じて理解→定着→活用のサイクルを繰り返し、学習内容の定着をワンストップで実現できます。初めて学習する分野でも一人で学習を進めることができる特長を生かし、小・中・高校、高等教育機関、学習塾をはじめ、放課後等デイサービス等においても活用が広がっています。
「すららドリル」は、アダプティブなドリルと自動作問・採点機能を有するテストからなり、「すらら」の姉妹版として主に公立小中学校向けに提供しています。

■株式会社すららネットについて
すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、アダプティブな対話式 ICT 教材「すらら」と「すららドリル」を、国内では 約 2,500校の塾、学校等40万人を超える生徒に提供しています。全国の公立学校、有名私立中高、大手塾での活用が広がる一方で、発達障がいや学習障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む生徒に学習の機会を提供するなど日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け、代表的な EdTech スタートアップ企業として2017年に東証マザーズに上場しました。

プレスリリース提供：PR TIMES