• トップ
  • リリース
  • 来場者に、灯台ごと絵柄が異なる記念バッジを配布!「海と灯台ウィーク」期間中、全国46市町村と連携し、灯台来場促進キャンペーンを実施

プレスリリース

  • 記事画像1
  • 記事画像2
  • 記事画像3
  • 記事画像4
  • 記事画像5

海と日本プロジェクト広報事務局

来場者に、灯台ごと絵柄が異なる記念バッジを配布!「海と灯台ウィーク」期間中、全国46市町村と連携し、灯台来場促進キャンペーンを実施

(PR TIMES) 2021年10月22日(金)13時45分配信 PR TIMES

「海と灯台ウィーク」11月1日〜8日

日本財団「海と灯台プロジェクト」を運営する全国灯台文化価値創造フォーラムは、11月1日が「灯台記念日」であることにちなみ、日本財団が海上保安庁とともに設定した「海と灯台ウィーク」(11月1日〜8日)を推進しています。
日本財団「海と灯台プロジェクト」では、49市町村を「海と灯台のまち」として組織化し、今年はそのうち46市町村にて、「海と灯台ウィーク」期間中に、キャンペーンステーションを設置し、灯台ごとに絵柄が異なる記念バッジを来訪者に配布します。
[画像1: https://prtimes.jp/i/77920/361/resize/d77920-361-d2aaacf1581d9e293246-4.jpg ]

「海と灯台ウィーク」は、全国的に「灯台へ行こう!」と呼びかけ、絶景ポイントである灯台風景の魅力を楽しみながら灯台の社会・歴史的な意義を伝えるなど、期間中、灯台を巡るさまざまな企画を推進します。
この活動は、次世代へ海を引き継ぐために、海を介して人と人とがつながる“日本財団「海と日本プロジェクト」”の一環です。


海と灯台ウィークとは?


「海と灯台ウィーク」の期間中は、全国で気軽に灯台に触れ合える8日間として、海上保安庁や地方自治体等の関係団体と連携し、全国42箇所の灯台での一般開放や展示・講話等のイベントや来訪者への灯台グッズプレゼント企画、全国46市町村との灯台来場促進キャンペーンを実施致します。一般の方々が気軽に参加できるイベントや各種灯台グッズも用意していますので、この機会にぜひ「灯台」にお出かけください。
海と灯台ウィーク公式サイト:https://toudai.uminohi.jp/todai-week/

[画像2: https://prtimes.jp/i/77920/361/resize/d77920-361-083e416a8908247bfc3e-1.png ]



「海と灯台のまち」46市町村にてキャンペーンステーションを設置

「海と灯台のまち」46市町村の地方自治体と連携して、「海と灯台ウィーク」期間に「灯台へ行こう!」と呼びかけるキャンペーンを実施します。各市町村内にキャンペーンステーションを設置し、灯台への来場を呼びかけたり、灯台毎にデザインが異なる46種類のコレクション性の高いキャンペーンとしてオリジナル缶バッジを灯台訪問者に配布するなど、色々な灯台を巡りながら楽しんでいただくこともできます。

46市町村キャンペーンステーション一覧はこちら
https://toudai.uminohi.jp/todai-week/week-station.html

灯台訪問者には、今回作成した46種類のキャンペーン・オリジナル缶バッジをプレゼントします。灯台ごとに絵柄が違うバッジをご用意しており、コレクションすることができます。また各市町村は「海と灯台ウィーク」ポスターを頒布。「海と灯台のまち」が連携してキャンペーンを盛り上げます。
[画像3: https://prtimes.jp/i/77920/361/resize/d77920-361-58011ccc596bdf1a36d6-2.jpg ]



団体・企業概要

団体名称:全国灯台文化価値創造フォーラム
本社所在地:東京都港区赤坂7-10-9 赤坂伊藤ビル2階
電話番号:03-6441-2561
代表理事:波房 克典
設立:2020年11月1日
URL:https://toudai.uminohi.jp/
[画像4: https://prtimes.jp/i/77920/361/resize/d77920-361-7b7828a29ee80ffe4b8b-3.png ]

日本財団「海と日本プロジェクト」
さまざまなかたちで日本人の暮らしを支え、時に心の安らぎやワクワク、ひらめきを与えてくれる海。そんな海で進行している環境の悪化などの現状を、子どもたちをはじめ全国の人が「自分ごと」としてとらえ、海を未来へ引き継ぐアクションの輪を広げていくため、オールジャパンで推進するプロジェクトです。
https://uminohi.jp/



プレスリリース提供:PR TIMES

このページの先頭へ戻る