プレスリリース
株式会社すららネット(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:湯野川孝彦)は、「アクティブラーニングの重要性と実践法 〜塾・学校でもできるビッグデータの活用法〜」勉強会を2021年9月9日(木)に開催いたします。
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昨今、学習指導要領で思考力や表現力を重視した「主体的・対話的で深い学び」(アクティブラーニング)が示され、高校・大学入試においても、問題解決力や表現力、思考力などを問う問題が出題されるなど、「アクティブラーニング」の重要性がより増しています。
すららネットでは、ICTを活用し、教科学習の枠を超えた「答えのない問題に創意工夫しながら立ち向かう」活動を通じて、自ら学び、考える力を育むことを目的とした「すららアクティブラーニング・イベント」を2015年から学習塾・学校を対象に毎年開催しています。
2021年度の「すららアクティブラーニング・イベント」では「平等な社会を実現するためのアイデアを考えよう!」をテーマに、事前の専用SNSでの議論やオンラインワークショップを経て、8月21日(土)に最終プレゼンテーション大会を開催しました。特別審査員として参加いただいた「内閣官房まち・ひと・しごと創生本部事務局ビッグデータチーム」の樫部大介様には、データ分析の観点での講評もいただきました。
今回の勉強会では、「アクティブラーニングの重要性と実践法」というテーマで弊社のアクティブラーニング・イベントの企画と運営を行なってきたすららネットの坪田がご説明をさせていただきます。
さらに、地域経済分析システム「RESAS」*のご担当でもある内閣官房の樫部大介様をゲストにお迎えし、地域経済分析システム「RESAS」を活用したアクティブラーニングにおけるビッグデータの活用法についてお話いただきます。
特に学習塾においては、教科学習、定期テスト対策に重きを置く傾向が強く、なかなかアクティブラーニングに取り組めていない塾が多いかと思いますが、大学入試・高校入試においてもデータの読み取り問題が教科問わず増えており、学習塾においてもいち早くアクティブラーニングを通じて、「主体的・対話的で深い学び」を実施していくことが重要となっております。
是非、本勉強会を通じて、学習塾においてアクティブラーニングに取り組むきっかけにしていただければと思います。
*RESAS:地域経済分析システム(RESAS:リーサス)は、地方創生の様々な取り組みを情報面から支援するために、経済産業省と内閣官房(まち・ひと・しごと創生本部事務局)が提供しています。自治体職員の方や、地域の活性化に関心を持つ様々な分野の方によって、効果的な施策の立案・実行・検証のためなどに広く利用されています。
https://resas.go.jp/
■オンライン勉強会概要
・タイトル:【学校・塾対象】「アクティブラーニングの重要性と実践法 〜塾・学校でもできるビッグデータの活用法〜」勉強会
・日時:2021年9月9 日(木)14:00〜 15:00
・対象:学校・塾の教育関係者
・参加費:無料
・開催方法:オンライン(Zoom)にて実施 ※お申し込み後にご案内いたします。
・講座内容(予定):
1.アクティブラーニングの重要性と実践法、
「すららアクティブラーニング・イベント」の振り返り
株式会社すららネット 企画開発グループ 坪田 未歩
2.地域経済分析システムRESASの活用と「地方創生★政策アイデアコンテスト」概要
内閣官房まち・ひと・しごと創生本部事務局ビッグデータチーム 樫部大介様
3.質疑応答
申込:https://docs.google.com/forms/d/e/1FAIpQLSdB84JxfYa9cpcogji0E8Dy4vSzd02ehQ8CuVO4edNXGXoc0g/viewform?usp=sf_link
■すららアクティブラーニング・イベントについて
ICTを活用し、教科学習の枠を超えた「答えのない問題に創意工夫しながら立ち向かう」活動を通じて自ら学び、考える力をはぐくむことを目的とした「すららアクティブラーニング・イベント」を2015年から毎年開催しています。日本国内のみならず海外にも広がる「すらら」導入校の小・中・高校の生徒が、学年・地域を越えて一斉に議論を深めます。参加者は ICT を使うことにより、学校や塾の垣根を越え、異質な他者と刺激し合いながら協働学習を深め、主体的に社会課題解決について考え、アクションを提案するリーダーシップをはぐくみます。同時に、その場にはいない初めて知り合う相手と、互いの意見の違いを認め合いながら傷つけあうことなくそれぞれの主張を発信し合い、議論を進めることにより、ネット・コミュニケーション・リテラシーを身につけることもできます。
■株式会社すららネットについて
すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、アダプティブな対話式 ICT 教材「すらら」と「すららドリル」を、国内では 約 2,200 校の塾、学校等に提供しています。全国の有名私立中高、大手塾での活用が広がる一方で、発達障がいや学習障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む生徒に学習の機会を提供するなど日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け、代表的な EdTech スタートアップ企業として2017年に東証マザーズに上場しました。
プレスリリース提供:PR TIMES