プレスリリース

株式会社Telemarketing One（代表取締役:新井亨 本社:大阪府大阪市中央区）では、定期解約などにお悩みの定期通販メーカー様に対するサービス提供を開始
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定期購入の解約阻止ツールや解約阻止マーケティングなどの知識だけをつけようとするメーカー様。
そして定期購入解約阻止率だけをアピールするコールセンターなど、残念ながらこういった小手先の技術だけではLTVは上がっていかないのです。
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当社のクライアントはコールセンターを変更して平均LTVが140％UPの実績があります。単に定期解約の阻止をコールセンター側でしてもメーカー全体の評判を下げてしまうことにつながります。一時的にビジネスをするわけではなく、長期的にLTVをあげていかなければ定期通販ビジネスは短命で終わってしまう商品になってしまうのです。

そもそも定期通販というのはある一定の数が出てしまうのは仕方ないのです。定期解約をするのには、理由がありこれを100％全員に満足させるのは不可能です。定期リピート通販で一番大事なのはなんといってもお客様と向き合うということなのです。

最近では解約の電話番号を通話料が有料のナビダイヤルにしたり自動チャットの最後に電話番号が表示されたり色々な解約防止ツールなどが出ていますがこれは短期的には解約率が減るかもしれませんが、長期的にはマイナスのほうが大きいのです。なぜなら気軽におためし購入をしたのに、定期解約ができないということになると騙されたという消費者心理になり二度と商品を買ってくれなくなるからです。定期リピート通販の健康食品・化粧品メーカー様がやるべきことは定期解約理由の分析をきちんとして、それに向き合うことなのです。
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定期購入の解約をするには理由があります。肌に合わない、味が苦手である、香りが苦手である、余ってしまった、デザインが好きではない、経済的な理由、思ったような効果がでなかった等化粧品や健康食品のメーカー様側で解約理由で根本から改善できそうなものというのが必ずあります。例えばボトルデザイン、香り、味などはお客様の声を反映して改善というのが十分に可能なのです。

コールセンターの中には電話での解約阻止率が40％とかをアピールするところがありますがそれでは全く意味がないのです。解約したいと電話したのに無理に引き止めているので、その場で解約しなくても翌月には解約ということになっているか別の方法で解約となるのです。根本の解約理由をきちんと分析してメーカー側に提案してそれを改善して解約する確率を根本から下げていく、そうすることでお客様満足度は上がります。そしてそれにより定期継続率があがってLTVが改善します。コールセンター側での対応とフィードバックでLTVが大きく変わります。これを理解していない健康食品・化粧品メーカー様が非常に多いのです。
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当社は定期解約阻止をテクニックで行うコールセンターではなくメーカー様のLTV改善、定期解約防止に必要なフィードバックをします。D2C定期通販で最も大切とされるLTVをあげるためのサポートで定期解約率を根本から下げていくサービスを提供しています。サービス導入企業のLTVが140％あがっているという実績があります。定期解約率が高くなってしまって悩んでいるメーカー様のサポートを承ります。健康食品メーカー様コンプレック商品のメーカー様化粧品メーカー様など複数の実績があります

■その他実績紹介などホームページに記載しております。
広告費の高騰で悩んでいる通販企業様に向けて、毎月5社限定の乗り換えサービスを初期費用0円キャンペーンを実施致しております。少しでも興味がある方、ご質問がある方はお気軽にお問い合わせください。
問い合わせ先：06-6162-7660
問い合わせフォーム：https://telemarketing-one.com/contact/

株式会社Telemarketing One（テレマーケティングワン）ではこれからもお客様により良いサービスを提供できるよう従業員一同努めてまいります。
引き続きよろしくお願いします。

■会社概要
代表：新井 亨
社名：株式会社Telemarketing One（テレマーケティングワン）
本社：大阪府大阪市中央区博労町3-4-15 心斎橋谷本ビル6階
https://telemarketing-one.com/
（株式会社RAVIPAの出資会社）

プレスリリース提供：PR TIMES