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日本シグマックス株式会社

スポーツ庁「スポーツエールカンパニー2022」に認定されました

(PR TIMES) 2022年02月01日(火)11時16分配信 PR TIMES

2019年より4年連続 -社員が行うスポーツ活動の支援・促進 -

医療、スポーツ、ウェルネスの分野で人々の身体活動を支援する日本シグマックス株式会社(本社:東京都新宿区 代表取締役社長:鈴木洋輔)は、社員が行うスポーツ活動の支援や促進に向けた取組を推進する企業として、スポーツ庁「スポーツエールカンパニー2022」に認定されました(2019年より4年連続)。

スポーツエールカンパニー


[画像1: https://prtimes.jp/i/2354/277/resize/d2354-277-34305f3f3c977a4055e2-0.jpg ]

「スポーツエールカンパニー」(英語名称:Sports Yell Company)は、運動不足である「働き盛り世代」のスポーツの実施を促進し、スポーツに対する社会的機運の醸成を図ることを目的として、スポーツ庁により認定されるもので、今年度は685社が認定されました(昨年度より62社増)。

「スポーツエールカンパニー2022」として685社を認定

-スポーツ庁-
https://www.mext.go.jp/sports/b_menu/houdou/jsa_00095.html





当社の取り組み


[画像2: https://prtimes.jp/i/2354/277/resize/d2354-277-7fcebd69dc6fee488b81-1.jpg ]

スポーツ活動支援金支給制度(制度名「スポサポ」)の運用を中心に、社員のスポーツ活動を支援しています。社員は社内のチャットを利用して各々の活動を報告。社員間のコミュニケーションとスポーツ活動へのより多くの社員の参加を促しています。

また2021年度は初めての試みとして、オンラインでの企業対抗のスポーツイベント(https://sports-town.jp/corporate2021)にエントリーするとともに、「参加企業紹介動画」にも社員が出演して、他企業の参加促進にも協力しました。

「元気の創造」を経営理念に掲げる当社は、私たち自身が健康であることも重要であると考え、今後も社員および社会の「元気創造」に向け、一層取組を強化して参ります。



日本シグマックス株式会社について https://www.sigmax.co.jp/


[画像3: https://prtimes.jp/i/2354/277/resize/d2354-277-edb98135ace8278e7ba1-2.jpg ]

所在地: 東京都新宿区西新宿6-8-1
創 業: 1973年6月1日
資本金: 9,000万円
代表取締役社長: 鈴木 洋輔
社員数: 252名(2021年3月末)
売上高:95.2億円(2021年3月期)

日本シグマックスは「身体活動支援業」を事業ドメインとし、医療、スポーツ、ウェルネスの分野で人々の身体活動を支援する製品・サービスを提供しています。創業以来「医療」、中でも「整形外科分野」に特化して各種関節用装具やギプスなどの外固定材、リハビリ関連製品などを製造・販売してまいりました。2020年に実施した全国整形外科クリニックに対する調査では、当社が「整形外科クリニック院長が最も採用し、推奨する関節用サポーターメーカー」であることも明らかとなっています※2。

また、医療機器分野では、手術後の冷却療法のためのアイシングシステムのパイオニアであり、国内初のコードレス超音波骨折治療器「アクセラスmini」、超音波診断装置の活用範囲を広げ利便性を飛躍的に変えたポータブル超音波診断装置「ポケットエコーmiruco」など、特徴のある製品を提供しています。


[画像4: https://prtimes.jp/i/2354/277/resize/d2354-277-38265171ccc8d9b4c1e3-3.jpg ]

スポーツ事業として展開する「ZAMST(ザムスト)」は1993年に設立したスポーツ向けサポート・ケア製品ブランドで、スポーツサポーター市場売上金額6年連続No.1※2に認めらています。


医療、スポーツ、ウェルネスに関わる事業の展開を通じ、社会に「身体を動かす喜び」を提供し続けています。

※1 株式会社 日本能率協会総合研究所 調査概要
調査手法:インターネット調査 / 調査対象者:全国の整形外科クリニックの院長 / 回収者数:300サンプル / 調査実施時期:2020年10月〜11月
日本能率協会報告ページ https://bit.ly/3ogPHK8


※2 2014年〜2019年スポーツサポーター(スポーツ販売チャネルを主としたブランド商品対象)市場 メーカー出荷金額ベース 株式会社矢野経済研究所調べ 2020年12月現在
本調査結果は定性的な調査・分析手法による推計である



プレスリリース提供:PR TIMES

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