プレスリリース

京都観光とWEBメディアのプロが目利きした記事をお届け！


京都市と（公社）京都市観光協会（ＤＭＯ ＫＹＯＴＯ）は、持続可能な観光を実現するため、京都観光行動基準（京都観光モラル）の周知・啓発や観光の分散（時期、時間、場所の分散）などの観光課題対策に取り組んでいます。
この度、観光課題の解決に資する記事や市民おすすめの穴場スポット、伝統文化・工芸、食文化の理解促進などをテーマとする記事をまとめた観光客向け特設サイト「Kyoto Official Media Partners」を新たに公開しました。
特設サイトの公開に当たっては、記事掲載や広報における相互協力等を希望するＷＥＢメディア運営事業者を募集・審査し、「メディアパートナー」として認定した１０社の記事を掲載します。
また、認定した「メディアパートナー」に対しては、１年を通じて、取材機会やイベント情報の提供など様々な支援を行います。

[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/59523/264/59523-264-d764e40a505b666a255c3165dc12de8c-71x71.png ]

１　特設サイトの概要
名称　Kyoto Official Media Partners
ＵＲＬ　https://media.kyoto.travel/　（右の２次元コードをご参照ください）


※メディアパートナー１０社の記事を、１社につき３件ずつ掲載します。
（掲載記事は随時更新予定）。
※インターネット上のキーワード検索では発見しづらい記事を中心に選定することで、観光課題の解決に資する旅行の仕方など、多様な京都観光の選択肢を提示します。

[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/59523/264/59523-264-ee3b4d8503002ec63f9938ae7bc29d5c-1439x770.jpg ]


[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/59523/264/59523-264-5aafcf64ae0fede9314cbfe14448977e-2016x404.png ]


２　メディアパートナー
令和６年度のメディアパートナーは、観光課題の解決に資する記事や市民おすすめの穴場スポット、伝統文化・工芸、食文化の理解促進などをテーマとする記事を掲載しているＷＥＢメディア運営事業者を対象に募集を行い、テーマごとに審査した結果、応募があった４０社のうち１０社を認定しました。
認定期間は令和６年４月からの１年間とし、令和７年度分は令和７年１月頃に募集を行う予定です。

　＜令和６年度メディアパートナー＞
[表1: https://prtimes.jp/data/corp/59523/table/264_1_192bc00daa66d2307e13440e132af2d1.jpg ]

[表2: https://prtimes.jp/data/corp/59523/table/264_2_bd8e96a2dc4e0e7b5ab3d8ba28ea57b6.jpg ]

※五十音順
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/59523/264/59523-264-cdda50f1623e5c9b030fe84c45d796ba-1526x541.png ]


＜相互連携及び支援の例＞
　・　特設サイトへの記事の掲載、京都市観光協会ＳＮＳでの広報
　・　掲載記事に対する読者投票の実施（別紙参照）
　・　京都市観光協会が収集している観光客向けイベント情報などの提供
　・　公式ロゴマークの提供
　・　京都市観光協会事業や、会員企業店舗・施設の内覧会への招待
　・　各メディア担当者との交流　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　など

○　掲載記事に対する読者投票について
メディアパートナーへの支援の一つとして、本サイトの一般公開に先立ち、リピーター観光客※を対象とした、掲載記事への人気投票を実施しました。
投票の際にいただいた推薦・応援コメントは特設サイト上で掲載します。


※公式サイト「京都観光Ｎａｖｉ」における旅行商品販売ページ「事前予約で楽しむ京都旅」の利用者のうち、利用実績が比較的多い約５,０００名

＜読者投票上位３記事＞
[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/59523/264/59523-264-623451ff7533c61eb6c6860fdfae0a36-975x432.png ]

プレスリリース提供：PR TIMES