プレスリリース

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2021年12月7日 – NVIDIAは本日、国内において「NVIDIA Omniverse™ Partner Council Japan」　（以下Omniverse Partner Council）を結成することを発表しました。Omniverse Partner CouncilはNVIDIA Omniverse™ Enterpriseの導入支援を行うための団体であり、NVIDIA Omniverse関連ソリューションおよびサポートを提供するパートナー企業で構成されます。参画企業は情報の共有によるナレッジの蓄積と向上、エコシステムの構築、さらにプロモーションや啓蒙活動によってOmniverse Enterpriseの市場開拓と普及を目指します。

参画企業は現在24社、株式会社アスク、株式会社アプリクラフト、オートデスク株式会社、BOXX Technologies Inc、伊藤忠テクノソリューションズ株式会社、デル・テクノロジーズ株式会社、株式会社エルザジャパン、株式会社ジーデップ・アドバンス、グラフィソフトジャパン株式会社、株式会社ギフト、日本ヒューレット・パッカード合同会社、株式会社日本HP、株式会社iPX、株式会社電通国際情報サービス、兼松エレクトロニクス株式会社、レノボジャパン株式会社、株式会社マウスコンピューター、株式会社エヌ・ティ・ティピー・シ-コミュニケーション、プロメテック・ソフトウェア株式会社、株式会社理経、菱洋エレクトロ株式会社、SB C&S株式会社、SCSK株式会社、株式会社Too ※ が含まれ、今後も拡大していく予定です。
※順不同

NVIDIA Omniverse Enterpriseは、複数のソフトウェア スイートで作業するグローバルな3Dデザイン チームが、共有された仮想空間で、あらゆる端末からリアルタイムに共同で編集できるコラボレーション環境を実現します。汎用的な3Dシーン フォーマットであるUniversal Scene Description (USD) に対応しているため、異なった3Dデザインアプリ間でのデータ互換性を提供します。NVIDIA Omniverseは、デジタル ツイン開発のための仮想世界シミュレーション　プラットフォームとして期待されています。NVIDIA Omniverse Enterpriseは、2020年12月よりオープンベータの提供を開始して以来、既にグローバルで70,000件以上、国内でも4,000件以上ダウンロードされています。

そして11月開催されたGTCでは、NVIDIA Omniverse Avatar と NVIDIA Omniverse Replicator のベータプロジェクトをはじめとする広範な関連技術をデモを通じてご紹介したほか、Omniverse Enterprise を世界中で一般向けに販売開始したことを発表しました。

日本国内においても、NVIDIAは、販売開始に伴い、パートナー企業間の連携と普及に向けて、Omniverse Partner Councilを結成し、活動を開始いたします。 これからの1年、Omniverse Partner Councilでは、NVIDIA Omniverse Enterpriseの対象業種と利用用途として、主にメディア＆エンターテインメント業界でのCG制作、ゲーム開発におけるマルチユーザー/リモートワークでのレビュー、建築および製品デザインでの3Dビジュアライゼーションとレビューに注力いたします。また、国内展開を加速するため以下のエコシステムの構築に取り組みます。

国内展開に向けたエコシステムの構築：
・導入検討に向けた資料、技術支援/サポート体制の整備
・デモ、PoCが可能なファシリティ、オペレーターとエンジニアの確保　　
・導入展開に向けた提案およびインテグレーション体制
・Omniverse接続/組み込みに対応できる開発エンジニア
・啓蒙/推進、情報共有が可能な業界ワイドでのコラボレーション

Omniverse Partner Councilは、新しい時代のコラボレーションとシミュレーションを支援するため、国内における連携を継続的に強化していきます。

Omniverse Enterpriseについて
NVIDIA Omniverse Enterpriseは、エンド ツー エンドの3Dコラボレーションとシミュレーション プラットフォームであり、NVIDIA-Certified Systems™ 上で動作するように最適化されています。Omniverse Enterpriseは、複雑な3Dワーク フローを根本的に変革し、チームが3D制作の品質を新たな高みに押し上げ、機会費用をかけずに最大限の反復作業を行い、厳しいプロジェクトの締め切りに対応することが可能です。

プレスリリース提供：PR TIMES