プレスリリース

〜2024年夏の本格販売に向け、会期中に新サービスも発表〜

BuildAppで建設DXに取り組む野原グループ株式会社(本社：東京都新宿区、代表取締役社長：野原弘輔)は、2023年12月13日から15日まで東京ビッグサイトで開催された第3回建設DX展（東京）に出展しました。弊社は、会期中にご来場できなかった建設関係者の皆さまなどに向けて、展示ブースをVR空間化し公開します。
会期中は、多くの建設関係者の皆さまにご来場いただき盛況のうちに終えることができました。改めまして、心より感謝申し上げます。

野原グループは、会期中には施工管理支援サービス「Stages（ステージーズ）」と維持管理サービス「SIM-ON（サイモン）」といったデジタルツインを活用した新サービスをBuildAppに追加しました。今後は、2024年夏に予定するBIM設計-製造-施工支援プラットフォーム BuildApp（ビルドアップ）の本格販売にむけ、サービス群の拡充（対応工種の拡大を含む）を進めてまいります。
＜VR空間で見るBuildAppブース＞　https://my.matterport.com/show/?m=VrT8JUiEF8G　
※VR空間化には、弊社が国内リセラーを務める米国Matterport（マーターポート）社の3D撮影カメラ（実空間や建物全体を丸ごと撮影し、3次元で捉えられる3Dスキャンカメラ）とクラウドサービスを使用
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/19866/243/19866-243-9bb6a1966c5d98819b9a38a2601a40d1-672x306.png ]

野原グループの主な出展内容


1.建設DX推進事業の紹介
・建設業界の生産性向上と環境負荷軽減（廃材・CO2の削減）を支援するBIM設計-製造-施工支援プラットフォーム BuildApp（ビルドアップ）
・Matterport（マーターポート）社の3D撮影カメラとクラウドサービス
・BIMコンテンツプラットフォーム bimobject.com

2.「建設DXで、社会を変えていく」ためのBuildAppブースBIMセミナー
・建設DXに同じ志を持つ企業関係者の皆さまによるゲストセミナー
・野原グループのBIMスペシャリストによるBuildAppセミナー（内装・建具・デジタルツイン）
第3回建設DX展（東京）　来場者から寄せられた、「BuildApp」への様々なお声


[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/19866/243/19866-243-922898e7ae5cf124f7cb7a5e68f225d4-983x278.png ]

総合建設会社（ゼネコン）関係者
・BIMを導入しているが、どのように活用するか模索中だった。BuildApp(内装)のような活用方法を知れてよかった。※複数の方より同様のコメントが寄せられました
・内装で面白い取り組みをしているようなのでサービスや実証実験の結果についてあとで詳しく聞きたい。
・フィールドサポーター、SCM対応施工BIM作成支援(LOD300〜350)など、サポートが手厚くて導入しやすそう。
・BuildAppの施工管理支援サービス「Stages（ステージーズ）」は、3D空間で施工履歴が確認できると俯瞰的に見えるので確認がしやすいと思う。
・（BuildAppの「Scan to BIM」を見て）点群からBIMが作れるのは時代だね。
・BuildApp内装、建具共に自動で本当にできるのか。
・BuildAppがどのぐらいの精度か分からないと導入は難しい。
・（内装に対して）壁だけだとまだサービスとして利用を検討しにくい。

工事会社
・来年の4月から現場の働き方が変わる。その時にBuildAppのサービスがあると、作業効率の向上に役立つと思う。
・自分たちもBIMに対応していく必要があると思っていたので野原の取り組みを知れてよかった。
・初めのハードルが高そうだが慣れたら本当に現場の効率が上がりそう。

建材メーカー、サッシメーカーなど
・BIMに興味があって付き合いがある野原のブースに来た。メーカーとしてもサポートしたい。
・BuildApp建具の取り組みに非常に興味がある。早く、スチールドア以外にも着手してほしい。


BIM設計-製造-施工支援プラットフォームBuildApp（ビルドアップ）とは


BIM設計-製造-施工支援プラットフォームBuildApp（ビルドアップ）は、設計事務所やゼネコンが作成したBIM設計データをより詳細なデータにし、各建設工程で必要なデータとして利活用し建設工程全体の生産性向上を実現するクラウドサービスです。

[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/19866/243/19866-243-a36dbc423f428851860fd15a4a86b59e-600x194.jpg ]

設計積算から製造・流通・施工管理・維持管理までをBIMでつなぐ複数のサービスにより、各プレイヤーに合わせたサービスを提供しています。
設計・施工の手間・手戻りをなくし、製造・流通を最適化して、コスト削減と廃棄物・CO2削減に貢献します。

＜私たちがBuildAppで実現したいこと＞
・BIM起点のデータで建設関係者を繋いで連携を生む
・工程の可視化や業務の自動化により業界内の無駄を解消する
・DXによる生産性向上や廃材・CO2排出量の削減を目指す建設企業とともに、サプライチェーンを変革し、「建設DXで、社会を変えていく」

＜お問い合わせ先＞
●BuildApp WEB　https://build-app.jp/
●お問い合わせ先　フォーム入力　https://build-app.jp/contact/
●メール　info@build-app.jp　
●電話　03-4535-1158
野原グループ株式会社について


[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/19866/243/19866-243-d6bf72fb22ed0652bc586141401369d8-650x232.jpg ]

野原グループ株式会社を中心とする野原グループ各社は、「CHANGE THE GAME.クリエイティブに、面白く、建設業界をアップデートしていこう」のミッションのもと、変わる建設業界のフロントランナーとしてステークホルダーの皆さまとともに、サプライチェーンの変革と統合を推し進めます。
社会を支える建設産業の一員である私どもが、業界から排出される廃材量やCO2の削減、生産性向上による働き方改革を実現し、サステナブルに成長していく未来の実現を目指します。
https://nohara-inc.co.jp
【本件に関するお客さまからの問合せ先】


野原グループ株式会社
BuildApp事業統括本部
建設DX推進統括部
E-Mail：info@build-app.jp　
資料


リリースPDF
参考


・Stages（ステージーズ）は、施工現場のVR撮影データを重ね合わせて閲覧・管理できる施工管理支援サービスです。BIM設計-製造-施工支援プラットフォームBuildApp（ビルドアップ）の施工管理向けサービス群（BIM-XR施工支援サービス）のひとつで、2023年12月12日からサービス提供を開始しました。
https://nohara-inc.co.jp/news/release/8356/　
・SIM-ON（サイモン）は、建物のVR撮影データ（3Dスキャンデータ・デジタルツイン） に什器・設備・使用建材などの建物資産に関連する情報を集約し、1）資産管理、2）施設管理、3）IoT 機器の管理ができる維持管理サービスです。BIM設計-製造-施工支援プラットフォームBuildApp（ビルドアップ）の維持管理向けサービス群（デジタルツイン施設管理）のひとつで、2023年12月13日からサービス提供を開始しました。
https://nohara-inc.co.jp/news/release/8396/　
・BIM（ビム）とは、国土交通省によれば、「Building Information Modelling」の略称で、コンピューター上に作成した3次元の形状情報に加え、室等の名称・面積、材料・部材の仕様・性能、仕上げ等、建築物の属性情報を併せ持つ建物情報モデルを構築することです。
・「建設DXで、社会を変えていく」ためのBuildAppブースBIMセミナーの登壇者とテーマの詳細は、の2023年12月7日付け発表資料をご確認願います。
https://nohara-inc.co.jp/wp/wp-content/uploads/2023/12/attahed_japanbuild2023_tokyo_nohara_buildApp20231207.pdf
・Scan to BIMは、点群データからBIMモデル化/図面化ができるサービスです。BuildAppの維持管理向けサービス群の一つで、2023年9月からサービス提供を始めた新サービスです。詳しくは、2023年9月27日付け弊社発表のニュースリリースをご覧願います。https://nohara-inc.co.jp/news/release/7941/　
・DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、経済産業省の定義によれば「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」を指し、単なるデジタル活用とは区別されています。
・サプライチェーンとは、商品や製品が消費者の手元に届くまでの、調達、製造、在庫管理、配送、販売、消費といった一連の流れのこと。

プレスリリース提供：PR TIMES