プレスリリース
この度アドビの日本法人は、2022年版日本の「働きがいのある会社」(Great Place To Work)において6年連続で「ベストカンパニー」に選ばれるとともに、従業員100〜999人の中規模部門で11位に選出され、昨年より6位ランクアップいたしました。
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「働きがいのある会社」ランキングは、Great Place to Work(R) Institute Japan(GPTWジャパン)が毎年開催しているもので、参加企業の働きがいの現状を点数化し、一定レベルを超えた会社を「働きがいのある会社」として発表するものです。
2021年にアドビでは、「心、おどる、デジタル」というビジョンのもと、日本オフィス独自で新たに若手育成プログラムをはじめとした様々な取組みを導入しました。社内のコミュニケーションを活性化する施策や、社員の声を吸い上げる施策なども多数展開し、さらにグローバル全体で定期的な全社休日制度を導入するなど、全ての社員にとって働きやすい環境を生み出すことに注力しています。今回は、その施策の一部をご紹介します。
▼新たに導入・拡充したプログラム
New Gen Cohort プログラム
アドビ 日本オフィス独自の取り組みとして、2021年6月から9月にかけて、入社3年目までの若手社員を集めたNew Gen Cohort プログラムを実施しました。このプログラムは、現場の若手社員の思いを経営の意思決定に反映することに加え、在宅勤務の長期化により部門を超えたコミュニケーションが減少しがちなことから、若手社員の部門を超えたネットワーキングとエンゲージメント向上を目指したものです。3ヶ月の期間中に、参加メンバーは社内外のエキスパートによる講座や、与えられた課題に対してチームで成果物を作り上げるプロジェクトに取り組みました。Adobe IllustratorやAdobe Photoshop、 またAdobe Premiere Proでの動画も含んだクリエイティブな提案が披露されました。彼らの提言に対し、日本の経営陣が真摯に耳を傾け、ビジネスに反映できるものについては担当エグゼクティブをアサインし、経営に反映していきます。
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ビジネスユニット・イントロダクション・セッション (BU Intro Session)
新卒新入社員およびコロナ禍の影響により2020年3月のオフィスクローズ後に入社した社員のために企画された、全社員参加可能なセッション。アドビの事業の全体像を理解し、業務に役立ててもらうことを目的としており、各部門(ビジネスユニット)のリーダーから戦略や現行の施策などを紹介します。各部門の取り組みを理解することで、部門間コラボレーションや社内異動によるキャリア開発を推進するため、開催しました。
全世界一斉の特別休暇の継続(Global Day Off)
アドビは、社員全員でしっかりと休みを取ることを目的として、2020年9月18日(金)から3週間ごとに金曜日をグローバルの全社休日としました。この制度は、グローバル全体での在宅勤務推奨期間の終了とともに一旦は2021年7月をもって終了しましたが、その後も社員から継続希望の声が強かったことから、2度にわたり延長し、現在もグローバル全体の施策として継続しています。このように社員の声を柔軟に制度に反映する経営陣の姿勢は、社員に高く評価されています。
バーチャル 目安箱
2021年度より、完全匿名で社員がいつでも日本の経営陣に意見を届けられるバーチャル目安箱を設置しました。投稿された意見は、日本の経営陣がすべて迅速に目を通し、会社の施策に反映しています。例えば、前述のGlobal Day Off の延長も、目安箱に寄せられた意見がきっかけです。日本の経営陣が本社の経営陣にGlobal Day Offの延長を訴え続けた結果、グローバル全体の施策として継続が実現しました。
バーチャル イヤーエンドパーティ(Virtual Year-end Party)
2019年までは、毎年12月に全社員を集めて盛大なイベントを実施していました。しかし、オフィス閉鎖により完全在宅となった2020年以降は、オンライン上で社員が集うVirtual Year-end Partyを実施。昨年は総勢約400名の社員が集い、社員有志によるバーチャルライブなどの出し物や、オンライン上での交流を楽しみました。
アドビ株式会社 代表取締役社長 神谷知信は次のように述べています。「アドビは新型コロナウイルス感染症のパンデミックという前代未聞の状況下においても、社員のことを第一に考え、働きがいのある職場環境のための取り組みを積極的に行ってきました。その結果、このような評価を得られたことを嬉しく思うとともに、アドビジャパンのチームを誇りに思います。アドビは今後も社員やその家族の安全・健康を最優先に考え、様々な取り組みや制度設計を進めてまいります。」
■「アドビ」について
アドビは、「世界を動かすデジタル体験を」をミッションとして、3つのクラウドソリューションで、優れた顧客体験を提供できるよう企業・個人のお客様を支援しています。Creative Cloudは、写真、デザイン、ビデオ、web、UXなどのための20以上の デスクトップアプリやモバイルアプリ、サービスを提供しています。Document Cloudでは、デジタル文書の作成、編集、共有、スキャン、署名が簡単にでき、デバイスに関わらず文書のやり取りと共同作業が安全に行えます。Experience Cloudは、コンテンツ管理、パーソナライゼーション、データ分析、コマースに対し、顧客ロイヤルティおよび企業の長期的な成功を推進する優れた顧客体験の提供を支援しています。これら製品、サービスの多くで、アドビの人工知能(AI)と機械学習のプラットフォームであるAdobe Senseiを活用しています。
アドビ株式会社は米Adobe Inc.の日本法人です。日本市場においては、人々の創造性を解放するデジタルトランスフォーメーションを推進するため、「心、おどる、デジタル」というビジョンのもと、心にひびく、社会がつながる、幸せなデジタル社会の実現を目指します。
アドビに関する詳細な情報は、webサイト(https://www.adobe.com/jp/about-adobe.html)をご覧ください。
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プレスリリース提供:PR TIMES