プレスリリース

サステナビリティ活動において注力すべきマテリアリティを特定

コクヨ株式会社（本社：大阪市／社長：黒田 英邦）は、2020年度のCSR（企業の社会的責任）の取り組みを具体的にまとめた「コクヨグループCSR報告書2021」（以下、報告書）を5月31日（月）に発行しました。当報告書は、コクヨのホームページ（https://www.kokuyo.co.jp/csr/）で閲覧やダウンロードすることができます。
コクヨグループは、持続可能な社会の実現に向けた取り組みと社会的責任に関する情報をわかりやすく開示し、さまざまなステークホルダーの方々とのコミュニケーションを図ることを目的として、毎年「CSR報告書」を発行しています※1。（https://www.kokuyo.co.jp/csr/）
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コクヨを取り巻く事業環境の変化は極めて速く、より長期目線で経営に取り組む必要があると考え、2021年2月、2030年をターゲットとする「長期ビジョンCCC2030」※2を策定しました。「長期ビジョンCCC2030」では、「サステナブルな長期視点の経営」を、コクヨグループが追求するべき重要なポイントに据えています。その一環として、コクヨが注力すべき5つのマテリアリティ※３（重点課題）を特定しました。「新しい働き方の提案」「ダイバーシティ＆インクルージョンの推進」「気候危機への対応」「循環型社会への貢献」「自然共生社会への貢献」。今年度の報告書においてマテリアリティを明確化し、持続可能な社会の実現に向けてグループ全社員で取り組んでまいります。

※1：CSR報告書の国際基準「GRIサステナビリティ・レポーティング・スタンダード」を参考に編集しています。この基準は、国際的NGOグローバル・レポーティング・イニシアティブ（GRI）が発行し、CSR報告書等、持続可能な企業活動に関する報告書のグローバル・スタンダードとなっています。

※2：コクヨ「長期ビジョン CCC 2030」：https://www.kokuyo.co.jp/ir/strategy/pdf/vision_ccc2030.pdf。CCCとは、「Change, Challenge, Create」を表します。

※3：「GRIサステナビリティ・レポーティング・スタンダード」が示す手順により、重要課題を特定。

※4：2015年9月に国連本部で開かれた国連持続可能な開発サミットで採択されたもので、国連加盟国が2030年までに達成するために掲げた目標です。政府はもちろん企業の役割も期待されています。

プレスリリース提供：PR TIMES