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ISID、世界100カ国10,000社超の企業調査を行うGPTWの「働きがいのある会社」に2年連続で選出

(PR TIMES) 2023年10月05日(木)18時40分配信 PR TIMES

株式会社電通国際情報サービス(本社:東京都港区、代表取締役社長:名和 亮一、以下 ISID)は、Great Place To Work(R) Institute Japan(以下 GPTWジャパン)が調査、実施する2024年版 「働きがいのある会社」認定において、2年連続で「働きがいのある会社」として選出されたことをお知らせします。
「働きがい認定企業」とは、従業員へのアンケートの評点が一定水準を超えた企業を対象に、優れた職場文化に基づいた「働きがいのある会社」であることをGPTWジャパンが正式に認定するものです。
グローバルで信頼されるGPTWジャパンの調査基準では、「働きがいのある会社」とは、「働きやすさ」と「やりがい」の両方が兼ね備わった組織と定義されています。

ISIDへの評価  https://hatarakigai.info/ranking/certified_companies/0930_1123.html


[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/43138/200/43138-200-cbd0cf28e6d16fdfccd0e2dbd942f9ac-1909x2700.png ]

今回のアンケート結果から、同規模の企業と比較し、相対的にISIDの強みといえる以下3つの特長が高く評価されました。

・社員の報酬に対する納得感が高いこと
・利益が社員へ公正に分配されていること
・社員の長期勤続意向があること

※ISIDの「働きやすい環境づくり」へのさまざまな取り組みについては、こちら(https://www.isid.co.jp/sustainability/social/workplace.html#anc-02)をご覧ください。


ISIDは、2022年9月より、「多様なプロフェッショナルの創出と活躍」に向けて、ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン(DE&I)の推進をサステナビリティの重要課題(マテリアリティ)の一つと定め、その取り組みを強化してきました。
また、2023年1月からは、従業員の同性パートナーや事実婚パートナーへの配偶者関連制度の適用を開始するなど、グローバルスタンダードに則って人権と多様性を尊重し、それぞれのライフステージに合わせた柔軟で働きやすい環境を整備しています。
ISIDは今後も、人種、宗教、国籍、性別、性自認および性的指向、年齢、学歴、障がいの有無等にかかわらず、ISIDグループで働く全ての人々が自分らしく働き、能力を発揮して活躍できる環境・制度の整備に取り組み続けます。

<ご参考資料>
2023年1月23日
「ISID、同性・事実婚パートナーを配偶者とする制度を導入」
https://www.isid.co.jp/news/release/2023/0123.html

■電通国際情報サービス(ISID)について https://www.isid.co.jp/
ISIDは、「HUMANOLOGY for the future〜人とテクノロジーで、その先をつくる。〜」をビジョンに、社会や企業のデジタルトランスフォーメーションを、確かな技術力と創造力で支援しています。
金融、製造、ビジネスソリューション、コミュニケーションITの4領域で培ったソリューションの提供に加え、テクノロジーや業界、企業、地域の枠を超えた「X(クロス) Innovation(イノベーション)」を推進し、顧客、生活者、社会の進化と共存に寄与するソリューションを生み出し続けます。

■Great Place to Work(R) Institute Japan(GPTWジャパン)について
https://hatarakigai.info/ranking/certified_companies//
Great Place To Work(R) Instituteは、世界約100ヵ国に展開し、「働きがいのある会社」を世界共通の基準で調査・分析、各国のHPや主要メディア等で発表しています。米国では、1998年より「FORTUNE」を通じて毎年「働きがいのある会社」ランキングを発表しており、同国ではこのランキングに名を連ねることが「一流企業の証」として認められています。  
日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work(R) Instituteよりライセンスを受け、Great Place To Work(R) Institute Japan(GPTW ジャパン)を運営しています。

プレスリリース提供:PR TIMES

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