• トップ
  • リリース
  • 国境を越えて、世界中に“見える喜び”を!ロート製薬、ソーシャルパートナー11社と共同で国際眼科支援活動に寄付

プレスリリース

  • 記事画像1
  • 記事画像2

ロート製薬株式会社

国境を越えて、世界中に“見える喜び”を!ロート製薬、ソーシャルパートナー11社と共同で国際眼科支援活動に寄付

(PR TIMES) 2022年06月01日(水)17時40分配信 PR TIMES

目薬の売上げの一部と同額をマッチング、1,008,910円を寄付

ロート製薬株式会社(本社:大阪市、社長:杉本雅史)は、世界中の人々の「見える喜び」をサポートする活動の一環として、取引先11社と共同で、売上の一部をアジア、アフリカを始めとした白内障治療や診断などの眼科医療の支援活動に寄付を行いましたことをご報告させて頂きます。この活動は2016年10月より第1期がスタートし、当社と小売業の取引先が一体となり「ソーシャルパートナー」として、ビジネスの枠を超えて、社会貢献活動を一緒に行う取り組みです。
第6期では、ソーシャルパートナー11社の2021年11月〜2022年3月までの目薬の売上の一部、504,455円と同額を当社がマッチングし、合計1,008,910円を、国際眼科支援活動を行う団体に寄付を行いました。ソーシャルパートナーをはじめ、皆様方の温かいお力添えのおかげで、このような支援の輪が広がりましたことを、心より感謝申し上げます。今後の現地での活動につきましても、引き続きご報告させて頂きます。
【ソーシャルパートナー 第6期(2021年11月1日〜2022年3月31日)ご報告】
[画像1: https://prtimes.jp/i/44879/193/resize/d44879-193-3646d1618687acec702e-0.jpg ]

<寄付先>
●OUI Inc.(ウイインク:株式会社OUI)<代表:清水 映輔(慶應義塾大学医学部眼科学教室)>
"2025年までに世界の失明率を50%減らす"ことをビジョンに挙げ、現役眼科医が立ち上げた慶應義塾大学発のベンチャー企業です。眼科医の“眼”を世界に広げるというコンセプトのもと、スマホアタッチメント型眼科診断機器を開発しました。このポータブルで簡便な機器を使用し、これまでベトナム、モンゴル、マラウイ、ザンビアなどで眼科無料診断、適切な医療機関への紹介等の活動を実施しています。
金額 504,455 円

●NPO法人アジア失明予防の会 <理事長:木下 茂>
眼科医療が充実しておらず、数多くの方々が貧困と失明にあえいでいるアジアの国々の人々が、一人でも光を失わずに済むようにと2003年に設立。主にベトナムで無償の眼科治療や技術指導など、ボランティア活動を行っている京都府立医科大学眼科出身の服部匡志医師に共感した有志の集まりにより発足した団体です。
金額 504,455 円

【ソーシャルパートナー】
当社と一体となって、目薬の売上の一部を世界の眼科支援の社会貢献のために寄付する小売業の取引先。第6期は「Vロートプレミアム」、「Vロートアクティブプレミアム」、「Vロートドライアイプレミアム」、「Vロートコンタクトプレミアム」の2021年11月1日〜2022年3月31日の売上げの一部を寄付致します。
◆ソーシャルパートナー賛同取引先(五十音順) <第6期:2021年11月1日〜2022年3月31日>
[画像2: https://prtimes.jp/i/44879/193/resize/d44879-193-fe14f06843cd9367bbcc-1.jpg ]

【活動の背景】
世界の失明原因の1位は白内障で、現在数千万人が失明状態にあると考えられています。白内障は目のレンズの役割をする水晶体が白く濁り、視力が低下する疾患で、日本では手術治療が進歩し、白内障による失明率は非常に低くなりました。しかし、世界的にみると発展途上国では、貧困だけでなく、医療従事者や設備不足により適切な検診や診断がされていないことや、手術技術が低い為、治療が出来ないという理由で多くの人々が白内障で視力を失っている現状があります。
当社はこれまでも、アジア各国での無償眼科検診や治療の支援、白内障治療用眼内レンズの無償提供、現地の眼科医の育成などのサポートを行って参りましたが、まだまだ限定的なものでした。この活動をさらに広め、失明に瀕しているより多くの方々へ支援の手を差し伸べたいと、お取引先にお声を掛けさせて頂きましたところ、11社にも及ぶお取引先から「ソーシャルパートナー」として、共同で支援活動を行うことに賛同を頂くことができました。私達はヘルスケア産業に身を置くものとして、この支援活動に使命感と誇りをもち、継続的な活動を実施して参ります。



プレスリリース提供:PR TIMES

このページの先頭へ戻る