プレスリリース

〜事例を交えて『学びのコーチ』活用の効果を報告〜

総合人材サービス、パーソルグループのパーソルイノベーション株式会社（本社東京都港区、代表取締役社長長井 利仁）が展開する法人向けデジタル人材育成サービス『学びのコーチ』事業責任者の柿内 秀賢が、2022年10月12日（水）に開催された日本経済新聞社と日経BP主催の「日経リスキリングサミット〜共に成長する社会の創出〜」の企業講演に登壇しました。
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■柿内 秀賢（かきうち・ひでよし）
パーソルイノベーション 『学びのコーチ』事業責任者／Founder コメント
今回の登壇では主にリスキリング支援の効果について、事例の紹介も交えてご説明しました。学び慣れていない方々のリス キリング支援についての実績は、サービス開始 1 年で累計 300 名以上の学習支援と、99％の学習継続率に加え、学習 難易度が高いと言われる高度クラウド人材認定資格の合格率は 74％となります。この資格の一般的な合格率は、20％ から 30％と言われているので、74％というのは非常に高い合格率といえます。
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またサミットの最後の座談会には、岸田総理も出席されていました。世界中の国々が、グリー ンやデジタルといった社会的な課題を成長のエンジンにすることによって持続可能な経済をつく っていこうという議論を進めていること、今後、非連続的なイノベーションが次々と起こり、それに 伴って労働力の移動が必要になってくることで、リスキリングの重要性が強調されていたことが非 常に印象深かったです。我々もこれからのリスキリング支援では、パーソルグループの他サービス と連携を図りながら貢献したいと思っています。


■パーソルグループ登壇内容
▼テーマ
「リスキリング促進とキャリア自律支援 〜正社員3,000人に聞いた最新の調査結果とキャリアコーチによるリスキリング推進 効果の報告〜」

■「日経リスキリングサミット」とは
日本経済新聞社が、欧米で先行する“リスキリング”の状況などから、日本企業が“リスキリング”にどのように取り組めばよい のかを企業経営や人事、人材育成、採用に関わる方が考えるきっかけとして行われるイベントです。少子高齢化とデジタル 化やグリーン化など社会が急速に変化する中、技術的失業をすることなく成長産業への労働移動を行うことが国家の経済 活力維持、企業の持続的な成長、個人の価値向上を実現するために必要とされています。企業が人への投資を積極的 に行う中で、“リスキリング（学びなおし）”を軸に据えようという機運が高まっています。

■イベント概要
主催日本経済新聞社、日経BP
開催日2022年10月12日（水曜日）
企画協力ジャパン・リスキリング・イニシアチブ
特別協賛ベネッセコーポレーション、Udemy
協賛EY Japan、パーソルホールディングス、グロービス
後援内閣府、厚生労働省、経済産業省、日本経済団体連合

■『学びのコーチ』について < https://www.manabicoach.jp/ >
『学びのコーチ』は、総合人材サービスを提供するパーソルグループのノウハウを活かし、リスキリング※に強みを持つデジタル 人材育成サービスです。需要の高まるデジタル人材育成において「何を学ぶか」「どう学ぶか」に課題を持つ企業に「各社の ニーズに合わせた柔軟なカリキュラム設計」「コーチによる学習伴走」を通じてサービスを提供しています。
※「リスキリング(Re-Skilling)」とは、個人においては「市場ニーズに適合するため、保有している専門性に新しい取り組み にも順応できるスキルを意図的に獲得し、自身の専門性を太く、変化に対応できるようにすること」、企業においては「従業 員が社内で新たな業務に就けるようにするための再教育のこと」を言う。大学等に入り直す「リカレント教育」に対して仕事を 続けながら継続して学び続けることを指す。
３分で分かる『学びのコーチ』紹介動画https://www.manabicoach.jp/useful/movie-3min
　※マイクロソフトの許諾を得て使用しています。

■パーソルイノベーション株式会社について＜ https://persol-innovation.co.jp/ ＞
パーソルイノベーション株式会社は、パーソルグループの次世代の柱となる事業創造を目的として、2019年4月に事業を開 始しました。日本最大級のオープンイノベーションプラットフォーム『AUBA（アウバ）』、シフト管理サービス『Sync Up（シン ク アップ）』をはじめとした新サービスを運営するとともに、新たな事業開発やオープンイノベーション、デジタルトランスフォーメ ーションを推進、パーソルグループのイノベーションを加速していきます。
パーソルグループは、「はたらいて、笑おう。」をグループビジョンに、人と組織にかかわる多様な事業を通じて、持続可能な社 会の実現に貢献していきます。

プレスリリース提供：PR TIMES