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学校法人栗本学園

令和5年度「知識集約型社会を支える人材育成事業(DP)」成果発信シンポジウムに、小野裕二 商学部長と本学学生が登壇します

(PR TIMES) 2024年02月07日(水)14時15分配信 PR TIMES


名古屋商科大学の商学部では、文部科学省「知識集約型社会を支える人材育成事業」の採択を受け、「ケースメソッド《討議》」と「フィールドメソッド《体験》」を教育の両輪として、インテンシブ且つ相乗的に組み合わせて実践することで、学部の特色を明確に打ち出し、新しい学びを実現し、産業界や地域社会の要請に対応するリーダーを養成に取り組んでいます。
この度、「STEAM教育を通した高大院接続による人材育成エコシステムの構築を目指して」と題し、採択校合同でのシンポジウムを開催する運びとなりました。シンポジウムでは、商学部の小野 裕二 学部長が本学における同事業の取り組みに関する成果報告を発表する他、パネルディスカッションのパネラーとして商学部 3年生の玉置嶺雄さんが登壇いたします。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/85831/174/85831-174-6eb2fdfac6d11896651531b8eedf248f-840x840.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
商学部長 小野 裕二[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/85831/174/85831-174-bcbf233ce4a5e49ee3d8490d82c07df5-840x840.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
商学部 3年生 玉置 嶺雄
シンポジウム開催概要
【開催日時】
令和6年2月27日(火)13:00〜16:40
【内容】
来賓挨拶(文部科学省関係者)

<基調講演1.>
「今なぜ、異分野融合・協働が必要なのか、そして、その価値とは?」
東京大学生産技術研究所 所長、一般社団法人 学びのイノベーション・プラットフォーム(PLIJ)理事 岡部徹

<基調講演2.>
「学域学類制の歩み15年の軌跡」
金沢大学理事(教育・高大院接続・大学院改革・情報担当)/副学長 森本章治

<採択校からの成果報告>
・名古屋商科大学 商学部 学部長 小野裕二
・新潟大学 教育基盤機構副機構長・副学長、教学マネジメント部門長 福島治
・新潟大学 教育基盤機構 准教授 上畠洋佑
・信州大学 先鋭領域融合研究群 社会基盤研究所 特任准教授 坂本泰宏
・大正大学 教学マネジメント推進機構 学修支援センター 教授 前田長子
・千葉大学大学院 国際学術研究院 特任講師 縣拓充

<パネルディスカッション>
パネラー
・東京大学生産技術研究所 所長、一般社団法人 学びのイノベーション・プラットフォーム(PLIJ)理事 岡部徹
・石川県立金沢二水高等学校 副校長 石尾和彦
・株式会社 箔一 管理部 人事課 宮吉信行
・名古屋商科大学 商学部 3年 玉置嶺雄
・大正大学 文学部人文学科 国際文化コース 3年 野間妃葵
・千葉大学 国際教養学部 4年 久留島怜乃
・金沢大学 教学マネジメントセンター 副センター長・教授 林透

ファシリテーター
・金沢大学 教学マネジメントセンター 特任助教 山下貴弘
【主  催】金沢大学(幹事校)・名古屋商科大学・新潟大学・信州大学・大正大学・東京都市大学・麻布大学・千葉大学・早稲田大学
【場  所】金沢大学角間キャンパス ナノ生命科学研究所棟4階
【開催方法】ハイブリッド(対面及びオンライン)による開催
【対  象】大学関係者、高校関係者ほか、どなたでも参加可能(参加費無料)
【定  員】会場60名、オンライン150名
【申込方法】申し込みフォームから必要事項をご記入の上お申し込みください。
申し込みフォーム:https://forms.gle/jYEjvL2vSGSxk4Rn6

名古屋商科大学について
1953年の開学以来、世界標準の経営教育を追求しています。国内初となる3つの国際認証(トリプルクラウン)を取得している他、PIM(国際経営協会)の会員校。現在は5学部9学科2研究科を設置し、世界61カ国154校の提携校とともに交換留学や国際ボランティアなどを積極的に実施しており、ビジネススクール(経営大学院)は、QSグローバルMBAランキング2024において国内第1位を獲得しました。「THE(Times Higher Education ranking)」の2023年度日本版において、国際性の分野で東海北陸地区で3年連続第1位、国内では第15位にランクインしています。



プレスリリース提供:PR TIMES

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