プレスリリース

2021年7月- インターナショナルSOS財団（本部：オランダ）は、大手テクノロジー複合企業から金融機関、NGOから製造業まで、さまざまな組織からエントリーをいただいた「2021年デューティ・オブ・ケア・アワード」の最終候補を発表しました。
この国際的な賞は、過去1年間の世界中の従業員の健康、安全、セキュリティ、福利厚生を保護するための強固なプログラムとベストプラクティスを表彰するものです。今年は29カ国、24の業界の組織からエントリーがありました。

今年の審査委員長を務める国際商業会議所（ICC）事務局長のジョン・W・H・デントンAO氏は、次のように話します。「我々の尊敬する審査委員会を代表して、今年の最終選考に残った各組織が従業員の健康、安全、ウェルビーイングを守るために行った努力を称えたいと思います。COVID-19のパンデミックに直面した際、これらの組織は、従業員の生命と生活を何よりも優先させることで、比類ないレベルのコミットメントと卓越性を体現しました。パンデミックから立ち直るためにも、最終選考に残った組織の事例が他の組織に刺激を与え、従業員をより包括的に保護するポリシーを採用してくれることを心から願っています」。

7つのカテゴリーの受賞者は、2021年9月21日〜23日に開催されるデューティ・オブ・ケア・サミット＆アワード[1]の一環として行われるオンラインイベントで発表されます。
参加をご希望の方は、 http://dutyofcareawards.org/awards よりご登録ください。

デューティ・オブ・ケア・サミット＆アワードは、以下の企業の協賛を得て開催されています。
Chubb（ゴールドスポンサー）、CWT、Marsh、Marsh & McLennan Agency（MMA）、Workplace Options（WPO）。
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※「2021年デューティ・オブ・ケア・アワード」の最終候補　http://dutyofcareawards.org/2021-shortlist

[1] 今年で4年目となるデューティ・オブ・ケア・サミットでは、業界を代表する第一人者が結集し、モバイルワーカーの保護とリスクの軽減についての議論や討論、実践的な事例研究、有益なネットワークの構築に取り組みます。今年のサミットのテーマは、強固で困難な状況を踏まえた上でレジリエンスに焦点を当てた「ワークフォース・レジリエンスの未来を強化する - COVID-19の世界における安全配慮義務の再定義」です。



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インターナショナルSOS財団について
インターナショナルSOS財団（http://www.internationalsosfoundation.org/）は安全配慮義務を推進する団体として2011年に創立され、潜在的リスクの研究、理解、軽減策を通じて、全世界で働く従業員の安全、セキュリティ、健康、福利厚生を向上することを目指しています。グローバル化が進み、多くの個人が国境をまたいで活動し、不慣れな環境で働くようになりました。渡航の増加に伴い、個人の健康、セキュリティ、安全がリスクに曝される機会も増えています。
当財団はインターナショナルSOSからの助成金で設立された登録慈善団体であり、完全に独立した非営利団体です。詳細については、http://www.internationalsosfoundation.org/　をご覧ください。

プレスリリース提供：PR TIMES