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プレスリリース
「よいものが、循環する社会へ」をミッションに掲げる「ソーシャルインテリア」 ジャンプコーポレーションが「ソーシャルインテリア オフィス構築支援」を導入、”社員が来たくなるオフィス”が完成
設計・デザイン・インテリアコーディネート・家具導入までワンストップで担当、課題である "コミュニケーション" が生まれやすい空間を実現
「よいものが、循環する社会へ」をミッションに掲げ、家具のサブスクリプションサービスと、オフプライスマーケット、家具什器受発注プラットフォームを展開する株式会社ソーシャルインテリア(東京都港区、代表取締役:町野 健、以下ソーシャルインテリア)は、株式会社ジャンプコーポレーション(東京都港区、代表取締役社長:芦田 政和、以下ジャンプコーポレーション)のオフィス移転に際し、「ソーシャルインテリア オフィス構築支援」を導入いただいたことをお知らせいたします。
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ジャンプコーポレーションについて
株式会社ジャンプコーポレーションは、テレビ番組や動画コンテンツの企画・制作を主な事業とする映像制作会社です。
定期的なTV番組としては、「ポツンと一軒家」「所さんの世田谷ベース」「健康カプセル!ゲンキの時間」などの企画・制作業務を行っており、各種スポットの番組制作なども行っています。
また、動画コンテンツにおいては規模やジャンル問わず、マーケティング業務の受注および制作を行っています。テレビで培った興味感心を引く演出や、お客様のニーズに答える企画の幅、完成までのスピード感、タレントキャスティング力などが強みです。
https://jump.co.jp/
ソーシャルインテリア オフィス構築支援の導入範囲
ジャンプコーポレーションのオフィス移転に際し、ソーシャルインテリアは設計・デザイン・インテリアコーディネート・家具導入まで、ワンストップで担当いたしました。
移転前にジャンプコーポレーションが感じていた「リモートワークの普及に伴う座席稼働率の低下」「社員同士のコミュニケーション不足」という課題を解決する、”社員が来たくなるようなオフィス”が移転のコンセプトとなっております。コーポレートカラーであるイエローを多用した明るく開放的なレイアウトで、コミュニケーションが生まれやすい空間が仕上がりました。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/36168/143/36168-143-e5160c938e9d4a6d7a4a5b7aa975503b-3000x2001.jpg ]
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/36168/143/36168-143-c231474ba3382ac723b02ca9ad479f76-3000x2000.jpg ]
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/36168/143/36168-143-316528b8839ac28dedc75606b7bf8b23-3000x2001.jpg ]
詳細:https://socialinterior.com/cases/063/
ジャンプコーポレーションコメント
「株式会社ジャンプコーポレーションは「見る人の心に響く映像」をモットーにテレビ番組をはじめ、映像を制作しております。
映像は、ひとりの力では作ることができません。
コロナ禍を経験したことで、社員全員が「コミュニケーションの大切さ」に気が付きました。
対面の会議だからこそ出てくる企画、雑談の中だからこそ出てくる発想、私たちの職場に必要なものはブレインストーミングの場だとわかりました。
オフィス全体をコミュニケーションの取りやすい家具、配置、照明にすることで、縦割りではなく部署をまたいだ交流が行われるオフィスになりました。
新しいオフィスで、さらなるアイディアや演出力を活かした番組を制作してまいります。」
当社のご提案のポイント
番組制作を主な事業内容としている企業らしさを表現するため、”事業と人にフォーカスするオフィス"というコンセプトを掲げ、オフィスを構築しました。
従業員の皆様1人1人の意見をとても大切にされている中で、全社ヒアリングやワークショップを通し見えてきた従業員様個々の個性や要望を空間に落とし込む形でプロジェクトを進めていきました。
業務特性上、個人作業の割合が多いため、出社したからこそ得られる直接のコミュニケーションの機会創出を持たせつつ業務集中が出来るよう、それぞれのエリアを明確に分けつつも、回遊性を持たせることで全体としてつながりの感じられる構成となっています。
また、デザイン部分では、エントランスをはじめ、オフィスの様々な部分にコーポレートカラーを大胆に採用することでジャンプコーポレーションらしいデザインとなりました。
PM:Yuhei Yagi / Chika Katsura
CM:Shinri Suzuki
Designer:Junichiro Tamura(BANET inc.)
「ソーシャルインテリア オフィス構築支援」について
ここ数年でオフィスに求められる要素は急速に変化してきました。働き方の多様化への対応、先行きが見えない中で将来を見据えたリスクヘッジ。それを解決するのが、オフィスデザインにも決済方法にも柔軟性をもたせたプランニングです。
家具を起点としたオフィスデザイン
・コミュニケーションを促す空間づくり
・家具とユーザー体験を重要視したオフィスづくり
予算に合わせて選べる豊富な家具のラインナップ
・ 600ブランド12万種の家具の中から予算に合わせた柔軟なオフィスづくり
・サブスクライフ オフプライスを活用した家具選定
一括とサブスクの選べる決済方法
・サブスクによる初期導入コスト95%カット、キャッシュフローの平準化
・サブスクと一括購入のハイブリッド提案
万全なアフターフォロー
・専任担当が伴走しながらオフィスづくり
・納品後も空間のアップデートをサポート
今押さえておくべき環境に配慮したオフィス
・環境配慮型商品のご提案(※リサイクル、アップサイクル商品)
・家具を廃棄しない仕組みによるSDGs貢献
サービス詳細:https://socialinterior.com/
ソーシャルインテリアについて
[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/36168/143/36168-143-946dc14a427648609c5dfbb501238143-1156x589.png ]
https://corp.socialinterior.com/
「よいものが、循環する社会へ」をミッションに掲げ、「オンライン販売事業」「オフライン販売事業」「業務管理クラウド事業」の3本柱を掛け合わせ、家具の循環型社会の実現を目指しています。
オンライン販売事業
新品家具・家電の個人向けのサブスクリプションサービス「サブスクライフ」(2018年3月開始)は、月額で必要な時に必要な分だけ、必要なモノを所有せずに利用できるサービスです。また、家具・家電がお得に買えるオフプライスマーケット「サブスクライフ オフプライス」は、メーカーの遊休在庫や法人のリユース品の出品が可能で、ユーザーは程度の良い家具をお得な価格で購入することができます。
オフライン販売事業
法人向けの「ソーシャルインテリア オフィス構築支援」は、家具のサブスクリプションサービスに留まらず、オフィス移転から空間デザイン、家具選定までワンストップでサポートするサービスです。
業務管理クラウド事業
設計会社・販売店・メーカー向けの家具什器受発注プラットフォーム「ソーシャルインテリア 業務管理クラウド」は、国内外のオフィス什器から海外のハイエンド家具まで、国内最大級の商品情報データベースを基に、スペックイン業務を大幅に効率化するサービスです。
【会社概要】
会社名 :株式会社ソーシャルインテリア
代表取締役 :町野 健
事業内容 :新品家具・家電のサブスクリプションサービス「サブスクライフ」、家具・家電がお得に買えるオフプライスマーケット「サブスクライフ オフプライス」、法人のオフィスづくりをまるごと支援する「ソーシャルインテリア オフィス構築支援」、家具什器受発注プラットフォーム「ソーシャルインテリア 業務管理クラウド」の企画・開発
設立日 :2016年11月9日
URL :ソーシャルインテリア(https://corp.socialinterior.com/)
サブスクライフ(https://subsclife.com/)
サブスクライフ オフプライス(https://share.subsclife.com/)
ソーシャルインテリア オフィス構築支援(https://socialinterior.com/)
ソーシャルインテリア 業務管理クラウド(https://lp-cloud.socialinterior.com/)
【受賞歴】
・東急アクセラレートプログラム2019Demo Day 東急賞受賞(2020年3月、東急グループ)
・Next-generation Commerce Award 2020 特別賞受賞(2020年9月、公益社団法人日本通信販売協会)
・日本サブスクリプションビジネス大賞2020 ブロンズ賞受賞(2020年12月、一般社団法人日本サブスクリプションビジネス振興会)
・すごいベンチャー100選出(2021年8月、東洋経済)
・日本ネット経済新聞賞 SDGs部門 特別賞(2022年6月、日本流通産業新聞社)
・行政との連携実績のあるスタートアップ100選(2023年4月、経済産業省)
プレスリリース提供:PR TIMES