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日経クロストレンド、「日本のマーケター名鑑2024」の集計結果を発表

(PR TIMES) 2024年05月16日(木)11時45分配信 PR TIMES

◆CMOなどマーケ担当役員がいる企業は33.6%、全体の46.8%が23年度にマーケ組織を変更
株式会社 日経BP(本社:東京都港区、社長CEO:井口 哲也)は2024年5月16日、マーケティング専門メディア「日経クロストレンド」が実施した調査「日本のマーケター名鑑2024」の集計結果を発表しました。

マーケティングに力を注ぐ企業約300社を横断で編集部が厳選し、24年4月に各社でマーケティング施策の旗振り役を担っているCMO(最高マーケティング責任者)やマーケティング本部長に回答を依頼。設問は全16問あり、それぞれが担当している事業領域やマーケティング施策の注力度合い、現状抱えているマーケティング課題を問いました。回答数は約110社。本調査の実施は今回が初となります。

調査で明らかになったのは、新型コロナウイルス禍を経て変容した生活者の価値観や長引くインフレによる市況の変化を踏まえて、多くの企業が骨太なマーケティング戦略を打ち出しやすくするために組織改編に動き出している実態です。

まず、経営判断をダイレクトにマーケティング施策に反映するために、CMOを任命するなど、役員または執行役員に全社のマーケティング施策全般を横串で統括させる体制を既に敷く企業は、全体の33.6%でした。専任の役員はいないものの、「マーケティング本部」など、全社のマーケティング施策全般を統括する専門組織があると答えた企業も25.5%ありました。一方、外部企業や子会社に任せているとした企業は1社もありませんでした。

◆「マーケティング施策を推進する社内体制について」に対する回答結果

[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/41279/137/41279-137-8453fa87cfc47e57e5d763205029f3a1-980x500.png ]



具体的な組織改編に動き出した企業も、全体の半数に及ぶことが分かりました。「23年度、マーケティングに関連した組織変更を実施したか」(年度は各社に準じる、以下同)の設問に対して、「実施した」と回答した企業は46.8%でした。「24年度、マーケティングに関連する組織変更を実施する」の設問についても、34.3%が「実施予定がある」と答えました。

◆「23年度、マーケティングに関連した組織変更を実施したか」に対する回答結果

[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/41279/137/41279-137-729069d64d06d89f888649c8fb2b24d7-980x560.png ]



24年度に、マーケティング予算を積み増す企業が多いことも本調査で浮き彫りになりました。「マーケティング施策かける24年度の予算は、23年度と比較してどう変化するか」という設問に、44.7%もの企業が「増える」と回答。従来の施策では生活者の心を動かせないとの危機感から、思い切った施策を打つべく、水面下で着々と準備を進めている企業の姿が数字から見えてきます。

調査に回答した主な企業は、以下の通り(50音順)。「アサヒビール」「伊藤園」「エステー」「NTTドコモ」「オンワード樫山」「花王」「キッコーマン食品」「クレディセゾン」「湖池屋」「コクヨ」「サントリー」「資生堂」「大和ハウス工業」「日清食品」「日本航空」「パルコ」「ビームス」「ミズノ」「三井住友カード」「ユニ・チャーム」「吉野家」「ラクスル」「リクルート」「ローソン」「ワークマン」など。

上記の他、「24年度に注力したいマーケティング施策や領域」や「組織またはチームを運営する上で感じている課題」についても聞いています。本調査の詳細な解説記事は、24年5月16日に日経クロストレンドのWebサイト(https://xtrend.nikkei.com/atcl/contents/18/00980/00010/)で公開します。

■調査「日本のマーケター名鑑2024」について
日本のマーケター名鑑2024の調査結果のうち、回答を寄せたCMOらの顔ぶれや各社の主な施策をまとめた記事を先行して公開。「所属部署」「名前」「23年度に注力し、最も手応えを感じたマーケティング施策」「24年度のマーケティング戦略の基本方針や特に力を入れる施策の計画」を1社ごとに調べることができます。

・「独自調査『日本のマーケター名鑑2024』 キーパーソンは今何を目指すのか」(https://xtrend.nikkei.com/atcl/contents/18/00980/00008/

なお、「完全版」日経クロストレンドの「年額プラン」「セミナー・プラス」会員向けの特別付録として24年6月に配布する予定です。

【日経クロストレンドについて】
「日経クロストレンド」(https://xtrend.nikkei.com/)は、マーケティング戦略や商品開発、新事業創造などの情報を提供するデジタルメディアです。デジタルテクノロジーの進化などで様変わりする企業の新商品開発、マーケティング戦略、事業戦略の最前線をデータと実例を基に詳報。「売れる商品」「サービス開発」の勘所を解き明かします。対象は企業の経営企画、新事業開発、商品企画・開発、システム、マーケティング、営業、顧客窓口など幅広いビジネスパーソンで、Web・スマホサイト、スマホアプリを中心にお届けしています。

◆本リリースのお問い合わせ先
このリリースに関するお問い合わせは、日経クロストレンド(電話 03-6811-8916 / 問い合わせフォーム https://support.nikkeibp.co.jp/app/ask_0301/p/218/)に、取材のお申し込みは、日経BPのコーポレートサイトお問い合わせページ(https://www.nikkeibp.co.jp/faq/)からお願いいたします。



プレスリリース提供:PR TIMES

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