プレスリリース

　収益不動産を活用した資産運用コンサルティング事業を展開する大和財託株式会社（本社：東京都渋谷区・大阪府大阪市　代表取締役CEO：藤原正明、以下「当社」）は、令和3年4月23日に発売した当社代表　藤原正明の著書『収益性と節税を最大化する不動産投資の成功法則』の5刷重版が決定しましたことをご報告いたします。
[画像1: https://prtimes.jp/i/37188/125/resize/d37188-125-d08664adf086683b7e0f-0.png ]


＜書籍概要＞
タイトル　：収益性と節税を最大化させる不動産投資の成功法則
著者　　　：藤原正明
出版社　　：株式会社クロスメディア・パブリッシング
定価　　　：1,518円（本体価格1,380円＋税）
発売日　　：令和3年4月23日（金）


■多様化する資産運用ニーズ。安易な投資で失敗を負う人も
年金問題、雇用不安、増税等「お金」の悩みや不安が多様化している今、不動産投資が資産運用の方法の一つとして一般社会に浸透しています。しかし、正しい知識を持たないまま安易に収益物件を購入し、結果失敗して大きな損失を負ってしまう人が増えていることも事実です。


■時代に左右されない原理原則と、不動産市況の最新動向をとらえた情報を掲載
本書は、自身も不動産投資家である当社代表　藤原正明が「一人でも多くの人が不動産投資で成功し、将来の経済的安定を築いて欲しい」という思いから書き上げました。

「資産運用」と「税金対策」を軸に、5つの成功法則として、エリアの選び方、投資判断指標、物件種別、融資戦略、賃貸管理の各局面で重要なポイントや最新動向等を紹介しています。


■Amazon等ベストセラーランキング6部門で1位を獲得、好評につき重版決定！
令和3年4月に発売後、以下Amazonベストセラーランキング及び各書店にてランキング入りし、この度5刷重版が決定しました。

＜Amazon＞
家計管理・貯蓄（令和3年11月9日）
産業研究の不動産投資（令和3年5月17日）
不動産一般関連書籍、不動産ビジネスの法律、アパート・ビル経営、地価問題（令和3年4月23日）

＜書店＞
紀伊国屋書店梅田本店　（令和3年11月1日〜令和3年11月7日）
紀伊国屋書店玉川高島屋店　社会　ランキング（令和3年5月10日〜令和3年5月16日）
八重洲ブックセンター本店　ビジネス書　ランキング（令和3年4月25日〜令和3年5月1日）


■『収益性と節税を最大化させる不動産投資の成功法則』の内容
第1章：不動産投資に成功する人と失敗する人の違いとは？
第2章：成功法則１.「エリア」安定したキャッシュフローを生み出すエリアの選び方
第3章：成功法則２.「指標」正しい理論で投資を判断する
第4章：成功法則３.「物件」不動産投資はアパート・マンション一棟買いがベスト
第5章：成功法則４.「融資」利益最大化を実現する融資戦略
第6章：成功法則５.「管理」賃貸管理に特化した不動産会社をパートナーに選ぶ
第7章：事例でよくわかる成功法則　1棟から始めて、複数棟で着実に資産運用する方法

本書によって、一人でも多くの方が着実な資産運用を行い、将来の経済的不安を解消いただけましたら幸いです。


■著者紹介
[画像2: https://prtimes.jp/i/37188/125/resize/d37188-125-572ab036dc5b174f0e68-1.png ]


藤原正明（ふじわらまさあき）
大和財託株式会社代表取締役CEO

昭和55年生まれ、岩手県出身。岩手大学工学部卒業。
三井不動産レジデンシャル株式会社で分譲マンション開発に携わり、その後関東圏の不動産会社で収益不動産の売買・管理の実務経験を積む。

平成25年に大和財託株式会社を設立。収益不動産を活用した資産運用コンサルティング事業を関東・関西で展開する。


自社で運営しているYouTubeチャンネル「投資の筋肉を鍛えろ！最強の不動産投資チャンネル」にも出演し、資産運用についての知識や考え方を伝えている。

著書に『収益性と相続税対策を両立する土地活用の成功法則』『中小企業経営者こそ収益不動産に投資しなさい』等。


■会社概要
会社名 ：大和財託株式会社
本社　 ：【東京】東京都渋谷区渋谷1丁目24-8 東急渋谷一丁目ビル9階
　　　　　TEL 03-6805-0325 / FAX 03-4333-7721
　　　　【大阪】大阪府大阪市北区角田町8番1号 梅田阪急ビルオフィスタワー29階
　　　　　TEL 06-6147-4104 / FAX 06-6147-2103
設立　：平成25年7月
事業　：収益不動産を活用した資産運用コンサルティング
URL ：https://yamatozaitaku.com/

プレスリリース提供：PR TIMES