プレスリリース
「働くひと・組織・社会」をテーマに、各界の専門家・ビジネスリーダーの実践例をオンラインで視聴できます。
健康管理システムCarelyを開発・運営する株式会社iCARE(本社:東京都渋谷区、代表取締役:山田洋太)は、すべてのひとのウェルビーイングにつながる道筋を探るビジネスカンファレンス『Carely Sustainable Expo2021』を、2021年12月1日(水)・2日(木)の2日間、オンラインで開催します。
本カンファレンスでは、「働くひと・組織・社会が健康になる好循環を実現する」をテーマに、慶應義塾大学医学部教授でありデータサイエンスが専門の宮田裕章氏や、株式会社ワーク・ライフバランス代表取締役社長の小室淑恵氏といった多彩な登壇者を予定しています。
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開催概要
Carely Sustainable Expoは、健康経営・DX・働き方改革・産業保健に関する専門家、ビジネスの現場で実践するリーダーの方々を招き、働きがいのある組織創りについて実践例が得られるiCARE主催のビジネスカンファレンスです。
経済成長とともに、すべての人々の完全かつ生産的な雇用と働きがいのある人間らしい仕事を促進することは、SDGsの目標の一つです。日本では、少子高齢化に伴う生産年齢人口の減少と経済成長の低迷という課題に直面する中、政府により「健康経営」や「働き方改革」が推進されてきています。こうした環境下で訪れた新型コロナウイルスの災禍は、これまで当たり前と感じていたものを改めて問い直す貴重な機会を与えてくれました。
本カンファレンスは、「経済成長と一人ひとりの人権や環境保護」、「企業と従業員」といった相互の関係性を捉え直し、すべてのひとのウェルビーイングにつながる道筋を探る機会となることを目指します。
カンファレンス初日の基調講演では、慶應義塾大学医学部教授の宮田裕章氏をゲストにお招きし、当社代表取締役CEO 山田洋太との対談を予定しています。2021年8月、「働くひとの健康を世界中に創る」をパーパスに掲げた山田が、LINEによる「新型コロナウイルス感染症対策のための全国調査」の仕掛け人である宮田裕章氏と、「働くひとの健康データを経営・社会デザインに活かす」をテーマに対談を行います。
二日目の基調講演では株式会社ワーク・ライフバランス代表取締役社長の小室淑恵氏より「健康経営が実現する働き方改革とは」をテーマにお届けし、その他にも元日本マイクロソフト業務執行役員でありカリスマプレゼンターとして知られる澤円氏、丸井グループ取締役執行役員CWOで産業医の小島玲子氏による特別講演を予定しており、「SDGsと健康経営」「健康管理のDX」「ポストコロナ時代の働き方改革」「組織を活性化する産業保健」の4つのテーマから働きがいのある組織創りのヒントが得られる2日間全22セッションをオンラインにてお届けします。
「Carely Sustainable Expo 2021」概要
日時:2021年12月1日(水)・2日(木)
時間:10:30 - 15:20(オープニングアクトは10:20より開始)
場所:オンライン(EventHub)
人数:約3,000名(無料・事前申し込み制)
主催:株式会社iCARE
参加:以下のイベント特設サイトよりお申し込みください。
https://www.carely.jp/sustainable-expo/
本イベントは、「EventHub」を使用して講演のオンライン配信を行います。お申し込み後に、ご招待及びログインページをメールにてご案内いたします。「EventHub」はPC・スマホからインストール不要でご利用いただけます。
登壇者と講演テーマ
【基調講演】
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働くひとの健康データを経営や社会デザインに活かす
宮田 裕章
慶應義塾大学 医学部 医療政策・管理学教室 教授
SDGsの目標の一つに、「働きがいも経済成長も」が掲げられています。産業革命を経て経済は大きく成長を遂げてきた中、働くひとのやりがいや健康問題という観点でわたしたちは歴史から何を学べるのでしょうか。見通しを立てていくことが難しいこのコロナ禍で、企業は働くひとの健康問題をどのように捉えていけばよいでしょうか。本セッションでは、このようなイシューに対して鍵を握る「共有価値としての健康データ」の活用方法や留意点について、弊社代表の山田との討議を通して読み解いていきます。
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健康経営が実現する働き方改革とは
小室 淑恵
株式会社 ワーク・ライフバランス代表取締役 社長
テレワークへのシフトは、企業の生産性を向上させるチャンスである反面、新しい仕組みを入れていかないと、健康面に課題を感じるケースも増えてきました。 鍵を握るのは「睡眠」です。 睡眠は生産性向上やメンタルヘルス対策に繋がり、今後ますます重要になります。 また、各自が離れた場所で仕事をしていても、コミュニケーションが活発に行われるような「心理的安全性」の高い組織は、コロナ禍でも生産性が落ちませんでした。 本講演では、働き方改革を積極的に行い、睡眠や心理的安全性の向上に取組み、生産性を上げた、多種多様な業界の企業事例についてお伝えします。
【SDGsと健康経営】
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これからの健康づくりと健康経営
藤岡 雅美
経済産業省商務・サービスグループヘルスケア産業課課長
健康経営とは、従業員の健康保持・増進の取組が、将来的に収益性等を高める投資であるとの考えの下、健康管理を経営的視点から考え、戦略的に実践することです。競争力の源泉が、「ヒト」へと移り変わってくる中で、働き方改革第二章として、生産性向上やエンゲージメント向上などに取り組んで行く必要があります。「健康」を「目的」ではなく「手段」であるという視点を踏まえ、これからの健康づくりや健康経営の方向性についてご紹介します。
【健康管理とDX】
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本当にDXを進めていくために必要なマインドセット
澤 円
株式会社圓窓 代表取締役
今、世の中は「DX=デジタルトランスフォーメーション」という言葉が氾濫しています。DXをただのバズワードとして終わらせることなく、本当にビジネスを成長させるエンジンにするために必要なマインドセットは何か、お話しします。
【ポストコロナ時代の働き方改革】
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ポストコロナ時代に広がる多様な働き方
浜田 敬子
ジャーナリスト/ビジネスインサイダージャパン前統括編集長
コロナ禍は私たちに大きな痛みや苦しみをもたらしましたが、その中で未来に向けて新たな希望の芽も生まれていると感じています。多くの企業でリモートワークを初めて本格的に導入したことで、子育てや介護中の社員がよりフレキシブルに働けるようになりました。時間や場所にとらわれない働き方が広まることで複業・副業を始める人、より豊かな生活を考えて生活拠点を移す人も増えています。転勤や単身赴任を見直す企業も出てきています。新たな働き方によって、私たちが主体的に働き、生活をより楽しめるようになることで、どんな将来が待っているのかお話したいと思います。
【組織を活性化する産業保健】
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日清食品流 健康経営〜"おせっかいな予防"から"しちゃってた予防"へ〜
三浦 康久
日清食品ホールディングス株式会社 健康経営推進室 室長
日清食品の健康経営への取り組みの本格化は、2018年からと決して早くないスタートでした。そこから、健康診断・ストレスチェック等のサービスのデジタル化、新たな健康向上施策の企画立案、コロナ禍に応じたストレス予防・ワクチン対応などで健康経営を加速してきました。今後は、当社グループの新規事業である完全栄養食のコンセプト「好きなものを 好きなときに 好きなだけ」に呼応し、健康経営コンセプトを、これまでの”おせっかいな予防”から”しちゃってた予防”へのギアチェンジを進めていきます。
この他の登壇者と講演テーマについては以下のページからご覧いただけます。
https://www.carely.jp/sustainable-expo/
株式会社iCAREについて
「働くひとの健康を世界中に創る」をパーパス(存在意義)に掲げる。2016年3月に健康管理システムCarelyを開発し、企業に眠る健康データを活用した働きがいのある組織づくりを支援している。2021年9月現在、470社27万人超が利用。
代表者:代表取締役CEO 山田洋太
本社所在地:東京都渋谷区恵比寿1丁目23-23
事業内容:健康管理システム「Carely」の開発・運営および健康経営コンサルティング
URL:https://www.icare.jpn.com
プレスリリース提供:PR TIMES