プレスリリース

　2023年5月27日、名古屋商科大学ビジネススクール会計ファイナンス研究科所属の原田泰教授が、統計学の分野で優れた研究や業績を有する研究者に対して毎年授与される「日本統計学会中村隆英賞」を受賞しました。この賞は、一般社団法人日本統計学会が、日本統計学の発展に多大な貢献をされた同学会の初代学会長である中村隆英先生の功績をたたえ、その業績を受け継ぐために2021年に設立されました。本年の受賞者は2名で、そのお一人である、本学の原田泰教授は、昭和恐慌期の実証分析や金融政策を巡る実証分析などの業績において、中村先生の研究と共鳴し、現代の政策を考えることに寄与しており、統計の意義や中村隆英先生の理念に沿った探求の結果として高く評価されました。
　原田泰教授は、経済学者・エコノミストとして、産業界や学術界において高い評価を受け、数々の業績が国内外の学術誌に掲載されています。早稲田大学政治経済学術院公共経営研究科教授、日本銀行政策委員会審議委員を経て、2020年4月から本学に着任。主たる専門は経済政策ですが、これまでの業績では、数量的な歴史分析が大きな比重を占めており、経済学、経済政策ならびに金融政策に関する啓蒙的著作を数多く出版し、それらにおいては、データの整理と実証分析と検証を行う研究活動を行っています。
　なお、今回の原田泰教授の受賞は、名古屋商科大学ビジネススクールの優れた研究環境と教育プログラムの質の高さを証明するものだといえます。
　名古屋商科大学ビジネススクールは、原田泰教授の受賞を心から祝福し、今後も日本を代表する優れた研究者の育成に取り組んでまいります。

※原田泰教授の受賞についての詳細は、下記のリンク先でご覧いただけます。
https://www.jss.gr.jp/society/prize/prize_biog2023/

教員プロフィール


原田 泰　教授　
[画像: https://prtimes.jp/i/85831/121/resize/d85831-121-b9f31a52aec06c098c94-0.jpg ]


1974年東京大学農学部農業経済学科卒業。1979年米国ハワイ大学経済学修士課程修了、2012年学習院大学経済学博士課程取得。経済企画庁入庁。同庁国民生活局国民生活調査課長、調査局海外調査課長、財務省財務総合政策研究所次長、株式会社大和総研専務理事チーフエコノミスト、早稲田大学政治経済学術院教授、日本銀行政策委員会審議委員などを経る。2008年10月10日 第29回石橋湛山賞受賞（『日本国の原則』日本経済新聞出版社、2007年、による）。2004年11月3日　第47回日経・経済図書文化賞受賞（『昭和恐慌の研究』（岩田規久男氏、中澤正彦氏他との共著）、東洋経済新報社、2004年、による）。主な著書に『日本の失われた十年』日本経済新聞社、1999年、『奇妙な経済学を語る人々』日本経済新聞社、2003年、『昭和恐慌の研究』（岩田規久男、中澤正彦氏他との共著、日経・経済図書文化賞受賞）、東洋経済新報社、2004年、『デフレはなぜ怖いのか』文春新書、2004年、『長期不況の理論と実証』（浜田宏一氏、内閣府経済社会総合研究所との共編著）東洋経済新報社、2004年、『人口減少社会は怖くない』(鈴木準氏との共著)日本評論社、2005年、『日本国の原則』日本経済新聞出版社、2007年、石橋湛山賞受賞、『日本はなぜ貧しい人が多いのか-「意外な事実」の経済学』新潮社、2009年、『震災復興-欺瞞の構図』新潮社、2012年、『昭和恐慌と金融政策』（佐藤綾野氏との共著）日本評論社、2012年、『リフレが日本経済を復活させる』（浜田宏一氏、岩田規久男氏との共編著）中央経済社、2013年、『日本を救ったリフレ派経済学』日本経済新聞社、2014年、『ベーシックインカム』中央公論社、2015年、『アベノミクスは進化する』（片岡剛士・吉松崇氏との共編著）中央経済社、2017年など。

名商大ビジネススクールについて


1990年に設立され、土日のみでMBAを取得可能な教育課程（日本語・英語）をはじめ、税理士養成課程など、社会人を対象とした実践的なケースメソッドによる経営教育を展開。AACSB、AMBA、EQUISといった三大国際認証を全て取得した国内唯一のトリプルクラウン校として、世界標準の経営教育を東京、大阪、名古屋で実施。2022年10月には世界のトップビジネススクールで構成するPIM（Partnership in International Management）の正会員として承認されました。また、MBAに関する世界三大ランキングとして知られるQSとFTより国内第1位と評価されています。

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