プレスリリース

スタディプラス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：廣瀬高志）は、株式会社スタディーハッカー（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：岡健作）が運営する「ENGLISH COMPANY」「STRAIL」において「Studyplus for School Enterprise」が導入されることになった旨をお知らせいたします。

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スタディプラス株式会社は、教育機関向け学習管理プラットフォーム「Studyplus for School」、大手教育機関を対象としたDX（デジタルトランスフォーメーション）を支援するパッケージ「Studyplus for School Enterprise」を提供しています。「Studyplus for School Enterprise」では、大手教育機関各社の基幹システムと「Studyplus for School」をデータ連携することで、バックオフィス（管理部門）の売上管理からフロント（教室部門）の学習管理までデータを一元化し、経営及び業務の効率化と高度化を実現します。

英語学習コーチングサービス「ENGLISH COMPANY」「STRAIL」では、以前から学習管理プラットフォーム「Studyplus for School 」を導入しておりましたが、この度、基幹システムと「Studyplus for School」をAPI連携することで、バックオフィス（管理部門）の受講管理からフロント（教室部門）の学習管理までシームレスに連携し、経営及び業務の効率化と高度化を目指すDXを推進します。


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◆スタディーハッカーご担当者様　インタビュー
ENGLISH COMPANYとSTRAILを運営する、株式会社スタディーハッカー 代表取締役 岡 健作氏・ENGLISH COMPANY事業部 STRAIL課責任者 黒澤隆之氏にお話を伺いました。（以下、敬称略）

「効率的な学習方法」を伝えるためにStudyplus for Schoolは最適なツール
ー導入の前の課題・導入の背景について
岡：弊社のビジョンは“スタディースマート”です。ENGLISH COMPANY、STRAILの両ブランド共に、努力することを促すだけではなく、学習成果をより短時間で出すための方法をお伝えし、自走できる状態を3ヶ月で作ることを重視しています。

黒澤：Studyplus for Schoolの導入以前はLINEで受講生様に学習内容を申告していただき、学習進捗の管理をしていました。しかし、申告率や管理面において課題があったため、進捗管理をより効率化し、適切なタイミングで学習サポートができるツールを探していました。
自習メインのSTRAILでは、コンサルティングをする上でトレーナーが受講生様の学習時間と学習内容を適切に把握する必要があります。Studyplus for SchoolをSTRAILで先行導入してみた結果、進捗管理の効率化を確かに実感できたため、トレーニング（授業）メインのENGLISH COMPANYでも導入しました。

学習メニューの進捗をリアルタイムでチェックし、つまづきを把握する
ーStudyplus for Schoolでの具体的な取り組みについて
黒澤：ENGLISH COMPANYであればトレーニング後、STRAILであればコンサルティング後、次回までの学習メニューと優先的に解決すべき課題を受講生様に毎回お送りします。受講生様はそれに沿って学習を進め、内容をStudyplusに入力していただきます。

コンサルタントやトレーナーは学習記録が時系列で表示されるStudyplus for Schoolのタイムライン画面にて、学習内容を一覧でチェックします。学習時間を定量的に判断できるアナリティクス画面では、効率的に学習に取り組めているかを見ています。
メッセージ機能では質問対応も行っており、その受講生様がつまずいている点や気になっている点を把握できるので、情報収集としても非常に役立っています。

コンサルティングのみでも、高い実績に繋げることに成功
ーStudyplus for School導入後の効果
黒澤：元々、ENGLISH COMPANYではトレーニングを主体でやっており、STRAILではコンサルティングがメインです。受講生様の課題・弱点の分析をコンサルティングのみで行うSTRAILではStudyplusをうまく利用することによって、ENGLISH COMPANYと同等の成果を出せるようになりました。また、STRAILでの実績を踏まえ、ENGLISH COMPANYでも活用を始めたことで、トレーニング内容にもさらに厚みを持たせることが出来ています。

以前は、LINEでテンプレートを指定し学習の進捗報告をしていただいていましたが、Studyplus for Schoolとアプリ Studyplusの導入後は入力（報告）率が格段に上がりました。これにより、今までLINEからの学習報告の補足を口頭ベースで伺っていたところが、アナリティクス画面で実際の学習時間や内容を詳細に把握できるので、コンサルティングを効率化できています。

岡：受講生様が簡単に学習記録を登録できるというところが、結果的にスタッフの業務効率化にも繋がりました。

黒澤：また、STRAILでは再受講される方（卒業後に再度ご受講いただく方）もいらっしゃいます。ご卒業時にStudyplus for Schoolとの連携は停止されますが、その後もStudyplusは使い続けていただいており、再受講の際にそれまでの学習記録が一気にStudyplus for Schoolにアップされます。そこで学習が習慣化されていることがトレーナー側にも伝わり、とても嬉しいという声を社内で聞いています。

新規事業の大学受験部でもStudyplus for Schoolを活用開始
ー今後の展望について
岡：高校生を対象とした、ENGLISH COMPANY大学受験部を2021年5月から開始しましたが、そちらでもStudyplus for Schoolを導入しています。すでに成果も出始めており、2021年12月時点で大学合格者も複数名います。

学習において、最終的には自分で努力をしなくてはいけない部分はあると思います。ただ、努力するというのは、本来簡単なものではありません。「努力は難しいものである」という事実は一度受け入れたうえで、仕組みで解決していくことが非常に大切です。いわゆる「努力の才能」をもっていない人であっても、仕組みをうまくつかうことで「学習の継続」は叶えることができる。努力、学習の継続も「ハック」できる。学習内容そのものの効率化だけでなく、学習を続けること自体にも手を入れていきたい。そんな思いから我々は社名をスタディーハッカーに変えました。我々がこだわる、「ツールや方法論でどうハックしていくのか」というところに、Studyplus for Schoolは欠かせないツールになっています。


◆株式会社スタディーハッカー　代表取締役 岡 健作様　コメント
「スタディースマート」をビジョンに、受講生様が効率的な学習を習慣化できるよう日々サポートを行っていますが、重要なのは受講期間後も自身で継続して学習できるかという部分です。自ら学習に取り組む、というコンセプトが含まれているStudyplusを活用し、トレーナーがStudyplus for Schoolで後押しをするという仕組みを導入したことで、より効率的かつ効果的な「努力のマニュアル」を構築できたと思います。引き続き、Studyplus・Studyplus for Schoolのもつ「学習者中心・自分で取り組む」という点を最大限生かしながら、我々に何ができるかという軸のもと、取り組んで行きます。


◆スタディプラス株式会社　代表取締役　廣瀬 高志　コメント
岡社長と初めてお会いさせていただいたのは、約11年も前にさかのぼります。
「Studyplus」の前身となる「Studylog」というサービスをリリースした2011年3月に、「これは教育機関でも使えないのか」と最初にお問い合わせいただいたのが実は岡社長でした。当時は「Studyplus for School」のようなサービスもなく、お役に立つことが難しかったのですが、そこから長い年月を経てこの度、スタディーハッカーさんに全校舎で導入・基幹システムとも連携させていただいたことは大変嬉しく、身が引き締まる思いです。「スタディースマート」の一助となれるよう、よりよいサービスの提供を目指してまいります。


◆Studyplus for School 概要
教育事業者向け学習管理プラットフォーム「Studyplus for School」は、学習管理アプリ「Studyplus」によって生徒の学習進捗を可視化し、先生のオフライン及びオンラインのコミュニケーションを支援するサービスです。現在、全国の学習塾・予備校約1,000校以上に導入され、少子化・採用難・地域格差という社会課題が広がる中で、教育機関の新しいあり方・先生の新しい働き方をテクノロジーで実現する、いわゆる「デジタルトランスフォーメーション（DX）」を目指しています。
https://for-school.studyplus.co.jp/


◆スタディプラス株式会社　概要


所在地：東京都千代田区神田駿河台２丁目５−１２ NMF駿河台ビル4階
代表取締役：廣瀬高志
事業内容：学習管理SNS「Studyplus」、教育事業者向け学習管理プラットフォーム「Studyplus for School」、電子参考書プラットフォーム「Studyplusブック」の運営
設立：2010年5月20日

プレスリリース提供：PR TIMES