プレスリリース
12月21日(火) AndTech「EV用急速充電器の規格動向、蓄電設備インフラ状況、ハザード評価、防火安全対策」WEBオンライン Zoomセミナー講座を開講予定
朝倉 吉隆 氏(元トヨタ自動車、(株)エーワイイー 代表取締役 )、東京理科大学 総合研究院 教授 博士(工学) 小林 恭一 氏、チャデモ協議会 事務局長 吉田 誠 氏にご講演をいただきます。
株式会社AndTech(本社:神奈川県川崎市、代表取締役社長:陶山 正夫、以下 AndTech)は、R&D開発支援向けZoom講座の一環として、昨今高まりを見せる蓄電池設備での課題解決ニーズに応えるべく、第一人者の講師からなる「急速充電」講座を開講いたします。
ますます加速・拡大化するEV用急速充電器の市場について、規格動向、日本における蓄電池設備の防火安全対策、電池の輸送問題など解説。
本講座は、2021年12月21日開講を予定いたします。 詳細:https://andtech.co.jp/seminar_detail/?id=8532
[画像1: https://prtimes.jp/i/80053/113/resize/d80053-113-b527484c89a128eba2a4-3.jpg ]
Live配信・WEBセミナー講習会 概要
テーマ:EV用急速充電器の規格動向、蓄電設備インフラ状況、ハザード評価、防火安全対策
開催日時:12月21日(火) 13:00-16:50
参 加 費:44,000円(税込) ※ 電子にて資料配布予定
U R L :https://andtech.co.jp/seminar_detail/?id=8532
WEB配信形式:Zoom(お申し込み後、URLを送付)
セミナー講習会内容構成
ープログラム・講師ー
∽∽───────────────────────∽∽
第1部 急速充電の開発動向と電動化を支えるリチウムイオン電池の国際基準、輸送規則
∽∽───────────────────────∽∽
講師 (株)エーワイイー 代表取締役 朝倉 吉隆 氏 (元トヨタ自動車)
∽∽───────────────────────∽∽
第2部 蓄電池内蔵型急速充電設備の防火安全対策
∽∽───────────────────────∽∽
講師 東京理科大学 総合研究院 教授 博士(工学) 小林 恭一 氏
∽∽───────────────────────∽∽
第3部 EVの充放電規格の課題と蓄電池への期待
∽∽───────────────────────∽∽
講師 チャデモ協議会 事務局長 吉田 誠 氏 (日産自動車(株)法規認証部、技術渉外部部長職)
本セミナーで学べる知識や解決できる技術課題
ますます加速・拡大化するEV用急速充電器の市場について、規格動向、日本における蓄電池設備の防火安全対策、電池の輸送問題など解説
本セミナーの受講形式
WEB会議ツール「Zoom」を使ったライブLive配信セミナーとなります。
詳細は、お申し込み後お伝えいたします。
株式会社AndTechについて
[画像2: https://prtimes.jp/i/80053/113/resize/d80053-113-403d07fc823255c89b83-1.jpg ]
化学、素材、エレクトロニクス、自動車、エネルギー、医療機器、食品包装、建材など、
幅広い分野のR&Dを担うクライアントのために情報を提供する研究開発支援サービスを提供しております。
弊社は一流の講師陣をそろえ、「技術講習会・セミナー」に始まり「講師派遣」「出版」「コンサルタント派遣」
「市場動向調査」「ビジネスマッチング」「事業開発コンサル」といった様々なサービスを提供しております。
クライアントの声に耳を傾け、希望する新規事業領域・市場に進出するために効果的な支援を提供しております。
https://andtech.co.jp/
株式会社AndTech 技術講習会一覧
[画像3: https://prtimes.jp/i/80053/113/resize/d80053-113-7211bbcea02c2bc30470-4.jpg ]
一流の講師のWEB講座セミナーを毎月多数開催しております。
https://andtech.co.jp/seminar_category/
株式会社AndTech 書籍一覧
[画像4: https://prtimes.jp/i/80053/113/resize/d80053-113-c6963c6b77115f982b9f-0.jpg ]
選りすぐりのテーマから、ニーズの高いものを選び、書籍を発行しております。
https://andtech.co.jp/books/
株式会社AndTech コンサルティングサービス
[画像5: https://prtimes.jp/i/80053/113/resize/d80053-113-34af27aa440a2c4f44b9-2.jpg ]
経験実績豊富な専門性の高い技術コンサルタントを派遣します。
https://andtech.co.jp/business_consulting/
本件に関するお問い合わせ
株式会社AndTech 広報PR担当 青木
メールアドレス:pr●andtech.co.jp(●を@に変更しご連絡ください)
下記プログラム全項目(詳細が気になる方は是非ご覧ください)
第1部 急速充電の開発動向と電動化を支えるリチウムイオン電池の国際基準、輸送規則
【講演主旨】
2020年代の現在は自動車の大変革時代と呼ばれるように、カーボンニュートラルへの対応として車両の電動化、自動運転を含めたCASE, MaaSなど、自動車だけでなく、私たちを取り巻くモビリティ社会は大きく変革期に入ったと言える。この変革は2000年以降のハイブリッド車の普及が契機となり、わずか20年でプラグインハイブリッド、電気自動車の本格普及の大きな潮流となった。これを支える基盤技術としてリチウムイオン電池、急速充電インフラは欠かせない存在である。本講演では電動車両、充電インフラおよびリチウムイオン電池の三者に係る国際基準・国際標準の整備と製品普及の状況ならびにリチウムイオン電池に係る危険物輸送規則の整備動向をグローバルかつ俯瞰的に解説することで、急速充電の現状を理解していただく。
【プログラム】
1.自動車の電動化を俯瞰する
1-1 電気自動車・蓄電池の普及の背景と課題への取り組みを概括する
1-2 蓄電池の充電の基本と現状
2.2000年以降の電動化社会への取り組みを各国のRoadmapから俯瞰する
2-1 ドイツのe-Mobility戦略
2-2 アメリカのPHEV Roadmap
2-3 中国
2-4 日本
3.電動自動車の充電とインフラ
3-1 普通充電
3-2 急速充電
3-3 その他の充電方式
3-4 充電インフラ整備の最新状況
4.リチウムイオン電池の輸送規則
4-1 危険物輸送規則の概要
4-1 輸送試験とは何か?
4-2 テストサマリ(輸送試験成績書)
4-3 故障・損傷電池の輸送
4-4 電動車両の輸送
5.eMobility社会に向けた課題への取り組み
6.まとめ
【質疑応答】
第2部 蓄電池内蔵型急速充電設備の防火安全対策
【講演主旨】
急速充電設備については、火災の発生のおそれのある設備として、全出力20kW〜50kWのものが火災予防条例の規制対象となっている。消防庁では、今後出現が予想される全出力が 50kWを超える設備の規制のあり方について、燃焼実験結果等を踏まえ、火災等に関連するリスクの検証と必要とされる防火安全対策について検討を行った。本講では、当該検討会の座長を務めた立場から、より高出力かつ多様な急速充電設備に消防法による規制がどのように関わりどのような考え方で対応しようとしているのか、検討会報告書をもとに解説する。
【プログラム】
1.急速充電設備の安全対策と関連する法令及び規格等
1-1 急速充電設備の構造と安全対策
1-2 消防関係法令の規制体系及び火災予防条例(例)
1-3 電気関係法令
1-4 海外の状況
・アメリカ・イギリス・中国
2.防火安全対策
2-1 東京消防庁の調査研究におけるハザード評価表及び燃焼実験の結果を踏まえた防火安全対策
2-2 全出力 50kW 想定時からリスクランクに変更が生じないハザードに対する防火安全対策
2-3 全出力 50kW を超えることにより発生する新規ハザードに対する防火安全対策
3.蓄電池内蔵型急速充電設備の防火安全対策
3-1 蓄電池内蔵型急速充電設備用の蓄電池に関連する規格
3-2 評価対象とする電池の種類
3-3 ハザード評価用の蓄電池システム
3-4 ハザードの抽出
3-5 リスク評価と安全対策
4.まとめ
【質疑応答】
第3部 EVの充放電規格の課題と蓄電池への期待
【講演主旨】
カーボンニュートラルを目指し急速に車両の電動化が進み始めた昨今、電動車両をめぐる社会動向を共有する。そして急速充電、クルマからの放電、という観点において技術的にまた社会要請としてどのような機能、要件が必要なのかを解説する。さらに放電V2X機能を説明するにあたり、その重要な要素である蓄電池についても社会動向も急であり、その課題と今後の展望にすいて説明する
【プログラム】
1.世界での電動化動向
1-1 要求と支援
1-2 欧州での動向
2.充放電規格の課題
2-1 充電の課題
-充電に必要な性能
-国際化(規格争い)
-今後の展望
2-2 放電の可能性と課題
-V2Xとは
-V2Xの課題
-V2X展望
3.蓄電池への期待
3-1 国際動向
3-2 充放電からの期待値
4.まとめ
【質疑応答】
* 本ニュースリリースに記載された商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
* 本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。
以 上
プレスリリース提供:PR TIMES