プレスリリース
持続可能な社会の実現に向け、D&Iについて理解を深める講演会を実施
株式会社日立ソリューションズ(本社:東京都品川区、取締役社長:山本 二雄/以下、日立ソリューションズ)は、毎年開催している社員を対象としたダイバーシティイベントとして、「ダイバーシティ講演会2021」を10月15日に開始しました。11月25日までに5回実施し、以降も順次実施していく予定です。
日立ソリューションズは、持続可能な社会の実現に向け、D&I(ダイバーシティ&インクルージョン)を重要な要素の一つとして取り組んでおり、社員一人ひとりの理解を深めることを目的に、講演会を開催しています。事業活動および企業活動全体を通じて貢献していく土台として、日立ソリューションズグループの最大の資源である人財を活性化し、多様な個性・技術力を生かせる環境づくりを実現することによって、価値創出をめざします。
日立ソリューションズは、今後も、D&Iを経営方針の一つとして掲げ、積極的に取り組んでいきます。
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■ 本年度の主要講演
「多様性を取り込み強いチームを作るには〜アンコンシャスバイアスへの気づきと克服〜」:10/15(金)
講演者:株式会社チェンジウェーブ 代表取締役 佐々木 裕子氏
概要:居心地のいい同質性から抜け出し、個の多様性を取り入れて能力を発揮できるチームを作るには、自分自身の持つアンコンシャスバイアスへの理解とコントロールが必須となります。変革コンサルタントとして数々の大手企業を支援した経験を踏まえ、来るべき多様性の時代に備える術についてお話しいただきました。また、後半は、当社の人事総務本部 本部長 中村 智常務執行役員や、ITプラットフォーム事業部の月折 郷子事業部長、ビジネスイノベーション事業部の渡部 二郎副事業部長を交えた対談で、本テーマをより実践的に掘り下げました。
「Diversityの背景にあること〜日々の仕事にどのように取り組むか〜」:11/11(木)
講演者:株式会社日立製作所 代表執行役 執行役専務 CFO兼財務統括本部長兼投融資戦略本部長 河村 芳彦氏
概要:D&Iは、変化の時代に生き残り、常に新たな価値を社会と顧客に提供し続けるための戦略のひとつであるという考えに基づき、今期より、日立グループとして「意思決定層の多様性」に関する目標が設定されました。その最高レベルの責任者として、2015年に三菱商事から日立製作所に転身し、CSO(最高戦略責任者)を経て2020年度からCFO(最高財務責任者)という要職を担っている河村氏が、異なる企業文化の中で得た経験や学びについて紹介しました。
(今後予定する講演)
「今どきの若者の戦力を組織に活かすには」:11/26(金)
講演者:インフィニティ代表取締役 牛窪 恵氏
概要:社内におけるジェネレーションギャップ改善について学びます。
「LGBTとハラスメント〜多様な性のあり方をめぐる『よくある勘違い』から〜」:11/30(火)
講演者:一般社団法人fair 代表理事 松岡 宗嗣氏
概要:ゲイであることをオープンにして各種メディアでLGBTに関する記事を執筆している松岡氏から、近年の世間の潮流や実際の事例を学びながら、誰もが働きやすい職場の在り方について考えます。
■ ダイバーシティ講演会2021に参加した社員の声
「ベテラン層にはイノベーションを起こせないといった決めつけではなく、本当の意味で多様性を意識していろいろな人財を組み合わせたチーム作りもありだと感じることができた」
「相手のことを考えた行動が最善であるという考えが、無意識のバイアスであるということに気づかされた」
「多様性のあるチームの方が、同質的なチームよりも各メンバーの居心地は悪いが、イノベーティブなアイデアは出やすく、意思決定を迅速に行えると聞き、驚いた」
「多様性を受け入れる方ばかりに捕らわれていたが、新しく入っていく場合も、謙虚に、きちんと勉強して、そしてしっかり聞くという姿勢が大事だと理解した。お互いが理解を深めるために、コミュニケーションを取ることがやはり大事」
「ダイバーシティを直接語らずに、結果的にダイバーシティについて気づきを与えてもらえた。良い意味で期待を裏切られた」
■ ダイバーシティ推進に対する取り組み
日立ソリューションズは、個の多様性を活かすインクルーシブな組織文化形成を目的とし、D&Iに関する講演会をを2014年から毎年開催しています。本年度は10〜11月を「ダイバーシティ月間」と位置づけ、トップメッセージを皮切りに、オンライン形式の講演会やWebによる情報発信などを行っています。
URL:https://www.hitachi-solutions.co.jp/company/sustainability/worklifebalance/
※ 記載の会社名、製品名は、それぞれの会社の商標もしくは登録商標です。
プレスリリース提供:PR TIMES