• トップ
  • リリース
  • 累計設置台数7,700台突破のテレキューブ、法人向け個室ブース市場で防音個室ブース設置台数シェアNo.1を獲得

プレスリリース

  • 記事画像1
  • 記事画像2
  • 記事画像3

株式会社ブイキューブ

累計設置台数7,700台突破のテレキューブ、法人向け個室ブース市場で防音個室ブース設置台数シェアNo.1を獲得

(PR TIMES) 2022年03月22日(火)18時15分配信 PR TIMES

〜オフィス・大学・病院などで防音個室空間を創出、ビジネスシーンを始めとする多用途に対応〜

株式会社ブイキューブ(本社:東京都港区、代表取締役社長:間下直晃、以下 ブイキューブ)は、日本マーケティングリサーチ機構が実施した大学など学校法人を含む法人が購入し、設置する個室ブースの市場調査(※1)において、防音個室ブース「テレキューブ」が防音個室ブース設置台数シェアNo.1を獲得したことをお知らせいたします。
[画像1: https://prtimes.jp/i/47162/112/resize/d47162-112-80756f700c7dc30db2eb-0.png ]



※1 日本マーケティングリサーチ機構調べ:https://jmro.co.jp/pr01070/

調査概要:2022年2月期_指定テーマ領域における競合調査

■防音個室ブース設置台数シェアNo.1獲得の背景
近年テレワークが浸透し、働く場所やコミュニケーションにおいて働き方が大きく変わる中で、周囲を気にすることなく集中できる「テレキューブ」は、「いつでもどこでもジブン空間」ができる場所として、Web会議、面談、資料作成などのビジネスシーンから、資格取得や自己啓蒙のための学習シーン、オンライン就活、金融や健康に関する相談シーンなど、使用用途が広がっています。

ビジネスにおいてはリモートコミュニケーションの機会が増加する中で、オフィスでは会議室不足や出社時執務室で複数の人がWeb会議を行うと雑音が増えてしまうといった課題が生じており、そうした課題に伴い不便さを感じ、Web会議の実施に関して心理的ハードルを持ってしまう人も少なくない実態が明らかになっています(※2)。これに対しテレキューブは、オンライン環境が整った個室空間を提供し、ニューノーマルな働き方の実現を支援しています。
同時に、ソーシャルディスタンスを確保し、プライバシーに配慮した空間としての用途も広がっています。オンライン就職活動や1on1の実施、オンラインでのメンタルヘルス相談といったシーンでも活用されています。このように使用用途が広がるとともにオフィスだけでなく、大学や病院といった設置場所も増加、累計出荷台数は7,700台を超え、今回防音個室ブース設置台数シェアNo.1を獲得するに至りました。

※2「ニューノーマルな働き方におけるWeb会議の実態調査」
https://jp.vcube.com/news/release/20210526-1530.html
[画像2: https://prtimes.jp/i/47162/112/resize/d47162-112-ee0b28104146fbaca9a1-1.png ]



■防音個室ブース「テレキューブ」について
「テレキューブ」は、ブイキューブが2017年より「Web会議の場所がない」問題を解決するために提供開始した、さまざまな場所に容易に設置できる、防音個室ブースです。内部にはテーブル、イス、電源コンセントなどが設置されており、セキュリティが保たれた静かな環境で、資料作成やメールなどの業務、電話やWeb会議などでのコミュニケーションが可能です。個人で作業を行うソロ、1on1など少人数でのミーティングを行うグループ1型、多人数での打合せを行うグループ2型をラインアップしています。
[画像3: https://prtimes.jp/i/47162/112/resize/d47162-112-2c39c4c45ed56d47cbf9-2.png ]

ブイキューブでは、今後もお客様のコミュニケーションDX実現に向けて、様々な映像コミュニケーションサービスを提供してまいります。

※TELECUBE(テレキューブ)は、株式会社ブイキューブの登録商標です。

【ブイキューブとは https://jp.vcube.com/
ブイキューブは「Evenな社会の実現」というミッションを掲げ、「いつでも」「どこでも」コミュニケーションが取れる環境を整備することで、時間や距離の制約によって起こる様々な機会の不平等の解消に取り組んでいます。ビジュアルコミュニケーションによって、人と人が会うコミュニケーションの時間と距離を縮め、少子高齢化社会、長時間労働、教育や医療格差などの社会課題を解決し、すべての人が機会を平等に得られる社会の実現を目指します。



プレスリリース提供:PR TIMES

このページの先頭へ戻る